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😷|新型コロナ 2日埼玉県内で290人感染 高速道路は渋滞も


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新型コロナ 2日埼玉県内で290人感染 高速道路は渋滞も

 
内容をざっくり書くと
JR東日本によりますと、2日の新幹線の自由席乗車率は、午前・午後ともに5%から多くても30%程度で、3日以降もこの状況は変わらないと見られるということです。
 

埼玉県内で2日新たに、2度目の緊急事態宣言解除後最多となる新型コロナウイルスの290人の感染が確認さ… →このまま続きを読む

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自由席乗車率

東日本旅客鉄道

東日本旅客鉄道株式会社(ひがしにほんりょかくてつどう、: East Japan Railway Company[注 1]は、東日本を中心として旅客鉄道等を運営する日本鉄道事業者1987年4月1日に、国鉄分割民営化に伴い日本国有鉄道(国鉄)から長野鉄道管理局新潟鉄道管理局及び東北関東地方の各鉄道管理局鉄道事業を引き継いで発足したJRグループの旅客鉄道会社の一つ。通称はJR東日本(ジェイアールひがしにほん)、英語略称はJR Eastコーポレートカラー色。切符の地紋には「E」と記されている。

本社東京都渋谷区東証一部上場企業。日経225(日経平均株価)の構成銘柄の一社。

日本国内では東北地方関東地方甲信越地方を中心とした地域に鉄道路線を保有して運営しているほか、多様な関連事業を展開している。また、国際業務部が他社やグループ企業と連携して、海外事業も展開している。鉄道を運営する会社としては輸送人数×距離で世界最大、運輸収入ではドイツ鉄道と比肩する規模である[2]

2012年に発表した『グループ経営構想V 〜限りなき前進〜』で経営の方向性として定めたJR東日本グループのコンセプトワードは「地域に生きる。世界に伸びる。[3]。また、2016年10月に「今後の重点取組み事項」の更新以後、コミュニケーションスローガンとして「TICKET TO TOMORROW 未来のキップを、すべての人に。[4]を制定。以後、CM等で頻繁に使用している。

概況

日本の人口の3割強が住む首都圏に多くの路線を持ち、通勤通学など東京とその周辺での旅客輸送を主力とする。1日の平均輸送人員は約1,659万人(2010年度実績)、年間の売り上げは2兆7,000億円近く(連結)に上り、そのうち1兆1,153億円が関東圏の通勤・通学路線[注 2]の運輸収入、4,909億円が新幹線の運輸収入である(2007年度)。

2019年4月1日時点の路線の営業キロは計7,401.7 kmBRT区間含む)[5] で、JRグループ各社の中で営業路線は最長であり、2015年4月1日時点の社員数は58,550人[6] とJRグループの中では最も多い。

首都圏を中心に乗降客や周辺の来街者が多い駅を複数運営しているうえ、国鉄分割民営化時に国鉄が所有していた優良資産や国鉄関連会社を多く引き継いだ。このため、JRグループ各社の中では早くから鉄道事業以外の事業に進出する多角化を積極的に行っている。JR東日本は鉄道以外の事業を「生活サービス事業」と分類しており、その内容は駅の構内売店や近接するショッピングセンター、ホテル、広告、住宅など多岐にわたる[7]。詳細は「関係会社」「住宅事業」の節も参照。

2000年代後半における事業の柱は以下の3つである[8]

  • 鉄道事業
  • 生活サービス事業 - エキュートDilaといった駅構内(改札内外)の商業施設の開発・営業や、不動産業など。
  • Suica事業 - 交通系ICカードSuica」を電子マネー化し、これを媒介とした他業種との連携など。これによって手数料の徴収や、クレジットカードとの提携によるSuicaの利用機会の拡大が見込め、Suicaの利用機会が乗車券としてなど駅という限られた範囲から小売店などへ広がることになる[8]

クレジットカードについては、2010年1月31日まで自社で直接、「ビューカード」を発行していた。このため、JR東日本自体が貸金業登録をしている(関東財務局長(5)第00945号)。

また鉄道沿線の振興とCSR(企業の社会的責任)を兼ねた取り組みとして、地方の物産や観光資源を首都圏などに紹介する「地域再発見プロジェクト」[9]と、子育て支援事業「HAPPY CHILD PROJECT」[10]を展開している。

東日本大震災後に大船渡線気仙沼線で導入されたBRT事業ではJR東日本が事業主体となり、運行に関する業務を地元のバス事業者に委託する形で運営している。JR東日本が乗合バスを運行する事業者となったのは1988年にジェイアールバス関東ジェイアールバス東北にバス事業を分離して以来である。

本社・支社等

本社

支社

付属機関

なお、ニューヨークとパリの事務所は日本国有鉄道の日本国外事務所を承継したものである。

本社組織

2020年12月1日現在[11]

  • 監査役室
  • 政策調査室
  • 総合企画本部
    • 品川・大規模開発部
    • 経営企画部
    • 投資計画部
  • 技術イノベーション推進本部
    • データストラテジー部門
    • システムマネジメント部門
    • 技術戦略部門
    • 企画部門
    • ICT推進プロジェクト
    • 知的財産センター
  • MaaS・Suica推進本部
    • Suica共通基盤部門
    • データマーケティング部門
    • 決済事業部門
    • MaaS事業部門
  • 国際事業本部
    • 国際ビジネス商務
    • 企画・国際交流部門
    • 標準化戦略・推進部門
    • 海外鉄道事業部門
    • インド高速鉄道鉄道部門
  • 監査部
    • 企画・システム監査
    • マネジメント監査I
    • マネジメント監査II
    • グループ会社監査
  • 鉄道事業本部
    • 安全企画部
    • サービス品質改革部
    • 営業部
    • 運輸車両部
    • 設備部
    • 電気ネットワーク部
    • 信濃川発電所業務改善推進部
  • 事業創造本部
    • 品川まちづくり部門
    • 大規模・地域開発部門
    • 新事業・地域活性化部門
    • 不動産戦略部門
    • 経営戦略部門
  • 建設工事部
  • エネルギー戦略部
    • 企画ユニット
    • 戦略ユニット
  • 広報部
    • 企画・広報
    • 報道
  • 財務部
    • 経理ユニット
    • 資金ユニット
    • 資材ユニット
  • 人財戦略部
    • 人財育成ユニット
    • 勤労ユニット
    • 健康経営ユニット
  • 総務・法務戦略部
    • 企画ユニット
    • リスクマネジメントユニット
    • 法務ユニット

自社発電設備

前身の鉄道省・国鉄時代から、首都圏の路線へ電力供給をするため神奈川県川崎市川崎区に建設した川崎火力発電所および新潟県小千谷市周辺にある信濃川発電所信濃川中流に設置された宮中取水ダムから取水)を所有しているため、他の鉄道事業者とは異なり、沿線の送配電事業者東京電力パワーグリッド東北電力ネットワーク中部電力パワーグリッド)からの電力供給が停止しても影響をほとんど受けない。実際に、2006年8月14日に発生した首都圏大規模停電の際にも、京葉線の一部区間を除いて影響はなかった。

ただし、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では小千谷市の水力発電所が破損し、自社発電の供給能力では電力を賄えなくなったため東京電力から電力を購入したり、他発電所の発電量を増やしたりして対応したが、2006年春には復旧工事が終了して全面的に稼動を再開した。だが、水利権乱用の不祥事により宮中取水ダムが使用停止処分を受けたため、電力不足の対策として傘下の火力発電所の増強と東京電力の購入量の増加で補う方針となった。信濃川発電所は2010年6月10日に稼働が再開された[12][13]

2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震東日本大震災)の際は、東京電力の発電所の停止・被災により電力不足となり輪番停電(計画停電)が実施された。その際、宮中取水ダムがある新潟県十日町市の市長の提案と国土交通省の指示により信濃川発電所の取水量を増して発電量を増やし、東京電力へ電力の融通[14]を行った。また、JR東日本も節電のために駅での照明の減灯や電車の運行本数削減などを行った。

2020年5月には、2050年度にCO2排出量「実質ゼロ」を目指すことが発表された[15]。目標では、風力太陽光地熱などの再生可能エネルギーの開発を推進し、2050年度には水力発電と合わせ鉄道事業で使用するエネルギーの50〜60%を賄うとしている。

歴代社長

歴代の東日本旅客鉄道社長
代数氏名在任期間出身校
初代住田正二1987年 - 1993年東京大学法学部
第2代松田昌士1993年 - 2000年北海道大学大学院法学研究科
第3代大塚陸毅2000年 - 2006年東京大学法学部
第4代清野智2006年 - 2012年東北大学法学部
第5代冨田哲郎2012年 - 2018年東京大学法学部
第6代深澤祐二2018年 -東京大学法学部

歴史

運転事故と輸送障害

国土交通省の調査によると、在来線部分における平成20年度(2008年度)の走行距離百万kmあたりの運転事故、輸送障害の発生件数は、それぞれ0.60件、4.96件(うち部内原因によるもの1.40件)であった。一方、同年度のJR鉄道事業者の平均値はそれぞれ0.60件、4.92件(うち部内原因によるもの1.45件)であった。平成14 - 19年度にも同様の傾向が見られることから、JR東日本では輸送障害の発生頻度がやや高い。またJR東日本は、首都圏における大規模な輸送障害発生時に、国土交通省や同省鉄道局長などによる業務改善命令や警告を度々受けている。

これに対し、平成18年度(2006年度)首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 (PDF) において設備・車両の改良や新車の導入などに総額3,000億円の投資を行い輸送障害の低減を目指すことを表明し、2009年度からの第5次安全5ヵ年計画『安全ビジョン2013』において、2009年度から2013年度の5年間で総額約7,500億円の安全投資を行うことを計画していた[52] と表明していた。

平成18年度(2006年度)においては、部内原因による輸送障害が2.41件から1.93件へ減少した。平成19年度(2007年度)においては1.70件、平成20年度(2008年度)においては1.40件と減少傾向にはある。

また、人身事故対策として、JR東日本では山手線へのホームドア設置やホーム端に精神を落ち着かせる効果があると言われる青色照明の導入、「いのちの電話」などを紹介したパンフレットを制作して配布するなどの啓蒙活動を行っている。

業務改善命令・警告

最新1年度分については、『安全報告書2014』の中の、JR東日本の安全の現状 (PDF) を参照。また、過去2年間の業務改善命令・警告は国土交通省「国土交通省ネガティブ情報等検索システム<鉄道事業者>」を参照。

  • 工事の実施方法に関する事業改善の命令―国土交通大臣、平成15年(2003年)12月19日
    • 中央線高架切換工事における輸送障害(9月28日)、京浜東北線軌道工事における輸送障害(10月6日)に対応したもの
  • 鉄道輸送の安全確保について(警告)―国土交通省鉄道局長、平成17年(2005年)12月26日
    • 羽越線の脱線死亡事故に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について(警告) ―国土交通省鉄道局長、平成18年(2006年)4月25日
    • 山手線軌道下工事に伴う輸送障害(2月20日、4月24日)に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について(警告) ―関東運輸局鉄道部長、平成18年(2006年)7月19日
    • 山手貨物線(埼京線)線路陥没による輸送障害(7月18日)に対応したもの
  • 京浜東北線及び山手線の輸送障害について(警告)―関東運輸局鉄道部長、平成19年(2007年)3月6日
    • 田町駅構内の信号保安設備の不具合による輸送障害(3月5 - 6日)に対応したもの
  • 東北線の輸送障害について(警告) ―関東運輸局長、平成19年(2007年)6月22日
    • 東北線大宮駅 - さいたま新都心駅間の架線断線による輸送障害(6月22日)に対応したもの
  • 鉄道の安全輸送の確保について―関東運輸局鉄道部長、平成20年(2008年)2月25日
    • 東北線尾久駅構内における列車脱線事故(2月23日)に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について(警告) ―関東運輸局長、平成20年(2008年)4月10日
    • 国分寺変電所火災による中央線の輸送障害(4月10日)に対応したもの
  • 警告書 ―東北運輸局鉄道部長、平成20年(2008年)6月6日
    • 大船渡線における列車と運搬用手押し車との衝突とそれに伴う輸送障害(6月6日)に対応したもの
  • 鉄道の輸送障害について―関東運輸局長、平成20年(2008年)9月18日
    • 信号トラブルによる中央線の輸送障害(9月17日)、我孫子駅構内の架線切断による輸送障害(9月18日)に対応したもの
  • 新幹線の輸送障害について(警告) ―関東運輸局長、平成20年(2008年)9月28日
    • 東北新幹線東京駅 - 大宮駅間の信号トラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害(9月28日)に対応したもの
  • 新幹線の輸送障害について(警告)―関東運輸局長、平成20年(2008年)12月30日
    • 新幹線総合システムのトラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害(12月29日)に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について(警告)―関東運輸局鉄道部長、平成21年(2009年)7月31日
    • 変電施設の火災に伴う京葉線の輸送障害(7月30日)に対応したもの

対策に関する公式発表

2014年度までの分は『2014年度版 安全報告書[リンク切れ]』中、JR東日本の安全の現状 (PDF) [リンク切れ]を、過去の概略については『社会環境報告書』を参照。

路線

青森県海峡線及び北海道新幹線の同県内区間を除く)、岩手県宮城県秋田県山形県福島県茨城県千葉県栃木県群馬県埼玉県東京都神奈川県御殿場線を除く)、新潟県大糸線を除く)、山梨県身延線を除く)、長野県飯田線中央本線塩尻駅以西と大糸線南小谷駅以北を除く)、静岡県東海道本線熱海駅以東と伊東線のみ)の各都県の旧国鉄在来線と、東北新幹線上越新幹線北陸新幹線新幹線、および山形新幹線秋田新幹線の通称を持つ新幹線直行特急が運営基盤である。

2020年4月1日現在のJR東日本が運営している路線を以下に示す。各路線の運行形態は当該路線の記事を参照。

現有路線

データは2019年4月1日時点[5]

鉄道

分類路線名区間営業キロ愛称・通称備考
新幹線東北新幹線東京駅 - 新青森駅713.7 km上越新幹線(東京駅 - 大宮駅)
北陸新幹線(東京駅 - 大宮駅)
山形新幹線(東京駅 - 福島駅)[注 8]
秋田新幹線(東京駅 - 盛岡駅)[注 8]
実キロは 674.9 km
盛岡 - 新青森間の鉄道施設は鉄道・運輸機構が保有
上越新幹線大宮駅 - 新潟駅303.6 km北陸新幹線(大宮駅 - 高崎駅)実キロは 269.5 km
北陸新幹線高崎駅 - 上越妙高駅176.9 km 上越妙高駅 - 金沢駅間はJR西日本の管轄
鉄道施設は鉄道・運輸機構が保有
幹線山手線品川駅 - 新宿駅 - 田端駅20.6 km湘南新宿ライン(品川駅[注 9] - 田端駅)
埼京線大崎駅 - 池袋駅
相鉄・JR直通線(品川駅[注 9] - 新宿駅)
 
根岸線横浜駅 - 磯子駅 - 大船駅22.1 km  
横浜線東神奈川駅 - 八王子駅42.6 km  
南武線川崎駅 - 立川駅35.5 km  
尻手駅 - 浜川崎駅4.1 km南武支線/浜川崎支線 
尻手駅 - 新鶴見信号場 - 鶴見駅5.4 km相鉄・JR直通線(新鶴見信号場 - 鶴見駅)新鶴見信号場 - 鶴見駅間 3.9 km は東海道本線支線と重複
尻手駅- 新鶴見信号場間は旅客営業なし
武蔵野線鶴見駅 - 西船橋駅100.6 km武蔵野南線(鶴見駅 - 府中本町駅
相鉄・JR直通線(鶴見駅 - 新鶴見信号場)
鶴見駅 - 新鶴見信号場間 3.9 km は東海道本線支線と重複
新鶴見信号場 - 府中本町駅間は旅客営業なし。ただし臨時旅客列車が経由
西浦和駅 - 別所信号場 - 与野駅4.9 km大宮支線貨物線だが旅客営業あり
運賃は武蔵浦和駅または南浦和駅経由で計算
武蔵浦和駅 - 別所信号場なし西浦和支線貨物線だが旅客営業あり
京葉線東京駅 - 蘇我駅43.0 km 鉄道施設は鉄道・運輸機構が保有
市川塩浜駅 - 西船橋駅5.9 km高谷支線
西船橋駅 - 南船橋駅5.4 km二俣支線
赤羽線池袋駅 - 赤羽駅5.5 km埼京線 
川越線大宮駅 - 高麗川駅30.6 km  
中央本線東京駅 - 塩尻駅222.1 km中央東線
中央線快速(東京駅 - 高尾駅
中央緩行線(御茶ノ水駅 - 三鷹駅
東京駅 - 神田駅間 1.3 km は東北本線と重複
代々木駅 - 新宿駅間 0.7 km は山手線と重複
中央西線である名古屋駅 - 塩尻駅間はJR東海の管轄
岡谷駅 - 辰野駅 - 塩尻駅27.7 km辰野支線 
青梅線立川駅 - 奥多摩駅37.2 km東京アドベンチャーライン(青梅駅 - 奥多摩駅) 
五日市線拝島駅 - 武蔵五日市駅11.1 km  
総武本線東京駅 - 銚子駅120.5 km総武快速線(東京駅 - 千葉駅)
総武緩行線(錦糸町駅 - 千葉駅)
 
錦糸町駅 - 御茶ノ水駅4.3 km総武緩行線 
小岩駅 - 金町駅8.9 km新金貨物線小岩駅 - 新小岩信号場駅間 2.3 km は本線と重複
旅客営業なし
小岩駅 - 越中島貨物駅11.7 km越中島支線小岩駅 - 新小岩信号場駅間 2.3 km は本線と重複
新小岩信号場駅 - 亀戸駅間は本線と並行
旅客営業なし
横須賀線大船駅 - 久里浜駅23.9 km湘南新宿ライン(大船駅 - 逗子駅) 
鶴見線鶴見駅 - 扇町駅7.0 km  
浅野駅 - 海芝浦駅1.7 km海芝浦支線 
武蔵白石駅 - 大川駅1.0 km大川支線 
相模線茅ケ崎駅 - 橋本駅33.3 km  
東海道本線東京駅 - 熱海駅104.6 km山手線(東京駅 - 品川駅)
京浜東北線(東京駅 - 横浜駅)
東海道線(東京駅 - 熱海駅)
横須賀線(東京駅 - 品川駅および鶴見駅 - 大船駅)
湘南新宿ライン(鶴見駅 - 小田原駅)
上野東京ライン(東京駅 - 熱海駅)
JR東海との境界は丹那トンネル東口付近
熱海駅 - 米原駅間はJR東海の管轄
米原駅 - 神戸駅間はJR西日本の管轄
品川駅 - 武蔵小杉駅 - 鶴見駅17.8 km品鶴線
横須賀線
湘南新宿ライン(品川駅[注 9] - 鶴見駅
相鉄・JR直通線(品川駅[注 9] - 鶴見駅)
 
浜松町駅 - 東京貨物ターミナル駅 - 川崎貨物駅 - 浜川崎駅20.0 km [53]東海道貨物線旅客営業なし
浜松町駅 - 東京貨物ターミナル駅間は営業休止中
鶴見駅 - 八丁畷駅2.3 km旅客営業なし
鶴見駅 - 横浜羽沢駅羽沢横浜国大駅 - 東戸塚駅16.0 km東海道貨物線
相鉄・JR直通線(鶴見駅 - 羽沢横浜国大駅)
貨物線だが旅客営業あり
鶴見駅 - 横浜羽沢駅間で羽沢横浜国大駅方面への支線が分岐
鶴見駅 - 東高島駅 - 桜木町駅8.5 km高島線旅客営業なし(貨物線)
東北本線東京駅 - 盛岡駅535.3 km山手線(東京駅 - 田端駅)
京浜東北線(東京駅 - 大宮駅)
宇都宮線(東京駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 黒磯駅
湘南新宿ライン(田端駅 - 大宮駅)
上野東京ライン(東京駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 大宮駅)
仙台空港アクセス線名取駅 - 仙台駅)
仙石東北ライン(仙台駅 - 松島駅[注 9]
 
日暮里駅 - 尾久駅 - 赤羽駅7.6 km宇都宮線
上野東京ライン
 
赤羽駅 - 武蔵浦和駅 - 大宮駅18.0 km埼京線 
長町駅 - 仙台貨物ターミナル駅 - 東仙台駅6.6 km宮城野貨物線旅客営業なし
岩切駅 - 利府駅4.2 km利府線 
松島駅[注 9] - 高城町駅0.3 km仙石線・東北本線接続線
仙石東北ライン
 
高崎線大宮駅 - 高崎駅74.7 km  
常磐線日暮里駅 - 原ノ町駅 - 岩沼駅343.7 km常磐快速線(日暮里駅 - 取手駅
常磐緩行線綾瀬駅 - 取手駅)
 
三河島駅 - 隅田川駅 - 南千住駅5.7 km隅田川貨物線旅客営業なし
三河島駅 - 田端駅1.6 km田端貨物線旅客営業なし
上越線高崎駅 - 宮内駅162.6 km  
越後湯沢駅 - ガーラ湯沢駅1.8 km上越新幹線実質的には新幹線路線
当区間は冬季のスキーシーズンのみ旅客営業
両毛線小山駅 - 新前橋駅84.4 km  
水戸線小山駅 - 友部駅50.2 km  
外房線千葉駅 - 安房鴨川駅93.3 km内房線(千葉駅 - 蘇我駅) 
内房線蘇我駅 - 木更津駅 - 安房鴨川駅119.4 km  
成田線佐倉駅 - 成田駅 - 松岸駅75.4 km  
我孫子駅 - 成田駅32.9 km我孫子支線 
成田駅 - 成田空港駅10.8 km空港支線 
伊東線熱海駅 - 伊東駅16.9 km 熱海駅 - 来宮駅間 1.2 km は東海道本線と重複
信越本線高崎駅 - 横川駅29.7 km  
篠ノ井駅 - 長野駅9.3 km  
直江津駅 - 新潟駅136.3 km  
篠ノ井線篠ノ井駅 - 塩尻駅66.7 km 線路名称公告では起終点が逆転
羽越本線新津駅 - 秋田駅271.7 km  
白新線新潟駅 - 新発田駅27.3 km 新潟駅 - 上沼垂信号場間 1.9 km は信越本線と重複
線路名称上は起終点が逆転
磐越西線郡山駅 - 新津駅175.6 km森と水とロマンの鉄道(会津若松駅 - 新津駅) 
仙山線仙台駅 - 羽前千歳駅58.0 km  
仙石線あおば通駅 - 石巻駅49.0 km仙石東北ライン(高城町駅 - 石巻駅) 
奥羽本線福島駅 - 青森駅484.5 km山形線(福島駅 - 新庄駅)
山形新幹線(福島駅 - 新庄駅)
秋田新幹線(大曲駅 - 秋田駅)
男鹿なまはげライン(秋田駅 - 追分駅)
 
地方交通線八高線八王子駅 - 倉賀野駅92.0 km  
吾妻線渋川駅 - 大前駅55.3 km  
烏山線宝積寺駅 - 烏山駅20.4 km  
日光線宇都宮駅 - 日光駅40.5 km  
水郡線水戸駅 - 安積永盛駅137.5 km  
上菅谷駅 - 常陸太田駅9.5 km  
鹿島線香取駅 - 鹿島サッカースタジアム駅17.4 km 通常の旅客営業区間は香取駅 - 鹿島神宮駅
鹿島神宮駅 - 鹿島サッカースタジアム駅間は鹿島臨海鉄道大洗鹿島線の列車が乗り入れ
鹿島サッカースタジアム駅はサッカー開催日のみ旅客営業
久留里線木更津駅 - 上総亀山駅32.2 km  
東金線大網駅 - 成東駅13.8 km  
小海線小淵沢駅 - 小諸駅78.9 km八ヶ岳高原線 
飯山線豊野駅 - 越後川口駅96.7 km  
大糸線松本駅 - 南小谷駅70.1 km 南小谷駅 - 糸魚川駅間はJR西日本の管轄
越後線柏崎駅 - 吉田駅 - 新潟駅83.8 km  
弥彦線東三条駅 - 弥彦駅17.4 km 線路名称上は起終点が逆転
米坂線米沢駅 - 坂町駅90.7 km  
只見線会津若松駅 - 小出駅135.2 km 基本計画上は起点と終点が逆転
磐越東線いわき駅 - 郡山駅85.6 kmゆうゆうあぶくまライン 
石巻線小牛田駅 - 女川駅44.9 km  
気仙沼線前谷地駅 - 柳津駅17.5 km  
大船渡線一ノ関駅 - 気仙沼駅62.0 kmドラゴンレール大船渡線 
陸羽東線小牛田駅 - 新庄駅94.1 km奥の細道湯けむりライン 
陸羽西線新庄駅 - 余目駅43.0 km奥の細道最上川ライン 
北上線北上駅 - 横手駅61.1 km  
釜石線花巻駅 - 釜石駅90.2 km銀河ドリームライン釜石線 
山田線盛岡駅 - 宮古駅102.1 km  
花輪線好摩駅 - 大館駅106.9 km十和田八幡平四季彩ライン 
八戸線八戸駅 - 久慈駅64.9 kmうみねこレール八戸市内線(八戸駅 - 鮫駅 
大湊線野辺地駅 - 大湊駅58.4 kmはまなすベイライン大湊線 
津軽線青森駅 - 三厩駅55.8 km津軽海峡線(青森駅 - 新中小国信号場中小国駅 - 新中小国信号場間 2.3 km はJR北海道海峡線と重複
左沢線北山形駅 - 左沢駅24.3 kmフルーツライン左沢線 
田沢湖線盛岡駅 - 大曲駅75.6 km秋田新幹線 
男鹿線追分駅 - 男鹿駅26.4 km男鹿なまはげライン 
五能線東能代駅 - 川部駅147.2 km  
運行系統上の名称
  • 上越新幹線は東北新幹線(東京駅 - 大宮駅)と上越線(越後湯沢駅 - ガーラ湯沢駅)との総称。
  • 北陸新幹線は東北新幹線(東京駅 - 大宮駅)と上越新幹線(大宮駅 - 高崎駅)との総称。
  • 山形新幹線は東北新幹線(東京駅 - 福島駅)と奥羽本線(福島駅 - 新庄駅)の総称。
  • 秋田新幹線は東北新幹線(東京駅 - 盛岡駅)と田沢湖線全線と奥羽本線(大曲駅 - 秋田駅)の総称。
  • 山手線は東北本線(田端駅 - 東京駅)と東海道本線(東京駅 - 品川駅)との総称。
  • 横須賀線は東海道本線(東京駅 - 品川駅 - 武蔵小杉駅 - 鶴見駅 - 大船駅)との総称。
  • 高崎線は東北本線(東京駅 - 大宮駅)との総称。
  • 常磐線は東北本線(東京駅 - 日暮里駅)との総称。
  • 内房線は外房線(千葉駅 - 蘇我駅)との総称。
  • 湘南新宿ラインは東北本線(大宮駅 - 田端駅)と山手線(田端駅 - 蛇窪信号場)と東海道本線(蛇窪信号場 - 大船駅)の総称。
  • 埼京線は山手線(大崎駅 - 池袋駅)と赤羽線全線と東北本線(赤羽駅 - 大宮駅)の総称。
  • 京浜東北線は東北本線(大宮駅 - 東京駅)と東海道本線(東京駅 - 横浜駅)の総称。
  • 仙台空港アクセス線は東北本線(名取駅 - 仙台駅)と、仙台空港鉄道仙台空港線全線の総称。
  • 仙石東北ラインは東北本線(仙台駅 - 松島駅 - 高城町駅)と仙石線(高城町駅 - 石巻駅)の総称。
  • 男鹿なまはげラインは奥羽本線(秋田駅 - 追分駅)と男鹿線全線の総称。

BRT

廃止路線

分類路線名区間営業キロ廃止年月日備考
幹線東海道本線品川駅 - 浜松町駅3.7 km1996年10月1日[22]東海道貨物線の一部
入江信号場 - 新興駅なし不明(2019年中)旅客営業なし(貨物線)。旅客鉄道会社の営業キロ設定なし
2010年時点で新興駅が廃止され事実上廃線。日本貨物鉄道においても2019年中に営業キロ設定廃止[54]
信越本線横川駅 - 軽井沢駅11.2 km1997年10月1日[22]北陸新幹線 高崎駅 - 長野駅間開業に伴い廃止
JRバス関東に転換
軽井沢駅 - 篠ノ井駅65.6 km北陸新幹線 高崎駅 - 長野駅間開業に伴い経営分離
しなの鉄道に移管(移管時に0.5 km短縮され65.1 kmとなる[55]
長野駅 - 妙高高原駅37.3 km2015年3月14日北陸新幹線 長野駅 - 金沢駅間開業に伴い経営分離
しなの鉄道に移管
妙高高原駅 - 直江津駅37.7 km北陸新幹線 長野駅 - 金沢駅間開業に伴い経営分離
えちごトキめき鉄道に移管
東北本線盛岡駅 - 目時駅82.0 km2002年12月1日東北新幹線 盛岡駅 - 八戸駅間開業に伴い経営分離
IGRいわて銀河鉄道に移管
目時駅 - 八戸駅25.9 km東北新幹線 盛岡駅 - 八戸駅間開業に伴い経営分離
青い森鉄道に移管
八戸駅 - 青森駅96.0 km2010年12月4日東北新幹線 八戸駅 - 新青森駅間開業に伴い経営分離
青い森鉄道に移管
地方交通線会津線西若松駅 - 会津高原駅57.4 km1987年7月16日第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止
会津鉄道に転換
木原線大原駅 - 上総中野駅26.9 km1988年3月24日第1次特定地方交通線の指定を受けて廃止
いすみ鉄道に転換
真岡線下館駅 - 茂木駅42.0 km1988年4月11日第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止
真岡鐵道に転換
長井線赤湯駅 - 荒砥駅30.6 km1988年10月25日第3次特定地方交通線の指定を受けて廃止
山形鉄道に転換
足尾線桐生駅 - 間藤駅44.1 km1989年3月29日第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止
わたらせ渓谷鐵道に転換
間藤駅 - 足尾本山駅1.9 km貨物線。第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止
わたらせ渓谷鐵道が鉄道事業免許を取得するも1998年6月2日失効
岩泉線茂市駅 - 岩泉駅38.4 km2014年4月1日[22]土砂災害による脱線事故に伴い、2010年7月31日から不通
東日本交通(バス)に転換
山田線宮古駅 - 釜石駅55.4 km2019年3月23日東日本大震災による被災に伴い、2011年3月11日から不通
JR東日本が復旧工事を行い、三陸鉄道に移管の上で運行再開
気仙沼線柳津駅 - 気仙沼駅55.3 km2020年4月1日[44]東日本大震災による被災に伴い、2011年3月11日から不通
2012年から運行している気仙沼線BRTで代替
大船渡線気仙沼駅 - 盛駅43.7 km2020年4月1日[44]東日本大震災による被災に伴い、2011年3月11日から不通
2013年から運行している大船渡線BRTで代替

JR線の他社分界駅

JR6社の中で唯一、全ての他社分界駅の在来線部分が自社管理となっている。

新幹線の他社分界駅

JR西日本

JR東海

JR北海道

在来線の他社分界駅

JR北海道

JR西日本

JR東海

他社新幹線との共同使用駅

JR東海

全て東海道新幹線との共同使用駅

ダイヤ改正

JR東日本管内全域に及ぶダイヤ改正は、JR発足後から1993年までは他のJR各社に合わせて毎年3月にダイヤ改正を行っていたが、1994年は全国的なダイヤ改正がこの年に限り12月に実施され、1993年と1995年から2005年は12月にダイヤ改正を独自に実施していた(1997年・2003年・2004年は10月に実施)[56]。2006年以降は一部(特に北海道旅客鉄道〈JR北海道〉、四国旅客鉄道〈JR四国〉)を除く[注 10]JR各社に合わせる形で毎年3月に実施している(ただし2011年は東日本大震災の影響で4月9日に延期した[注 11]。また2010年12月4日や2012年9月29日など、3月以外にもダイヤ改正を行った年がある)。

列車

JR東日本発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる(2021年3月13日改正時点)。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、他社の車両による運行のものはその会社名も記載する(廃止列車は廃止時点)。詳細は各列車の記事を参照。

現行列車

新幹線

在来線

廃止列車

新幹線

在来線

車内販売

2019年7月現在、以下の列車で車内販売の営業を行っている[注 12][57][58][59][60]

車内販売では、電子マネーSuica」「PASMO」「Kitaca」「TOICA」「manaca」「ICOCA」「SUGOCA」「nimoca」「はやかけん」が使用可能。従来普通列車のグリーン車では利用できなかったが、2018年2月3日より常磐線で、2019年5月29日より横須賀線(湘南新宿ライン除く)・総武快速線で、同年6月5日より東海道本線宇都宮線東北本線)、高崎線上越線両毛線上野東京ライン湘南新宿ラインで利用可能となった[58]

車内販売の受託業者

JR東日本の車内販売は、長らく完全子会社の「株式会社日本レストランエンタプライズ」により運営されていた[62]が、2019年7月1日より同じく東日本旅客鉄道の完全子会社である[注 14]「株式会社JR東日本サービスクリエーション[57][63]が担当している。なお、以前は「聚楽ティ・エス・エス株式会社」[注 15]や「株式会社エヌアールイー越川[注 16]、「」なども参画していた[62][64]が、吸収合併や事業継承などにより、2014年10月の北陸トラベルサービスからの事業継承後から2019年7月のJR東日本サービスクリエーションへの事業譲渡までは日本レストランエンタプライズが単独で車内販売を行っていた[62]

車内販売の縮小

近年、JR東日本では車内販売の利用減少を理由に車内販売を縮小させている[59]。2015年3月13日をもって「なすの」「たにがわ」「Maxたにがわ」「つばさ」の山形駅以北・「フレッシュひたち」「成田エクスプレス」での車内販売を取りやめた[59]。次いで、2019年3月15日をもって「踊り子」「日光」「きぬがわ」「スペーシアきぬがわ」「草津」「いなほ」の酒田駅以北での営業、ならびに「かがやき」・「はくたか」を除くすべての車内販売がある新幹線列車と「あずさ」「かいじ」「ひたち」「スーパービュー踊り子」「いなほ」の酒田駅以南での弁当・軽食類(サンドウィッチ類)やデザート類、お土産類、雑貨類の販売を取りやめた[65]。さらに、同年6月30日をもって「かがやき」・「はくたか」でも弁当・軽食類(サンドウィッチ類)・デザート類・お土産類・雑貨類の販売を取りやめたほか、新幹線・特急の車内販売がある全列車でホットコーヒーの販売を取りやめた[66]

車両

特徴

1994年10月より自社で新津車両製作所(のちの総合車両製作所新津事業所)という車両製作部門を保有し、2012年4月2日には東京急行電鉄傘下の東急車輛製造から鉄道車両製造事業を組み入れ、総合車両製作所とするなど、車両製造には力を入れており、国鉄からの承継車両および分割民営化直後に製造され経年の進んだ車両の置き換えが進められている。2014年4月1日には会社分割により、新津車両製作所を総合車両製作所新津事業所とした。

総合車両製作所発足後は、JR東日本の在来線通勤近郊形電車日立製作所製のEV-E801系蓄電池駆動電車を除き総合車両製作所[注 17]で製造されているが、新幹線車両は川崎重工業・日立製作所での製造が継続している。また在来線特急形車両ではデザインを主体に携わっていたことから近畿車輌でもE657系まで製造を担当していた。なお、東京モノレールモノレール車両はJR東日本傘下入り後も日立製作所のみで製造している。

新型の車両群はコンピュータによる集中管理・制御装置 (TIMS) などを装備し、動作状況や運行管理の常時集中監視を可能としている。またこれらの車両群のうち、在来線用電車の主制御装置は一部を除き通勤型車両では三菱電機製、近郊形・特急形車両では日立製作所製を採用している[注 18]

気動車用のエンジンでは、当初は新潟鐵工所 (DMF13HZ)、小松製作所 (DMF11HZ)、カミンズ (DMF14HZ) の3社が採用され、その後はカミンズ製のみとなっていたが、2007年のキハE130系以降の車両は全て小松製作所製(ただし、DMF11HZではなく、DMF15HZが採用されている)を搭載している。また、1988年3月のサロンエクスプレスアルカディアの車両火災事故を受けて、当時所有していたキハ58系などDMH17系エンジンを搭載していた車両に対して新型エンジンへの換装も実施されている。

なお、JR東日本は2014年時点でJR旅客6社では唯一転換クロスシートを有した車両を保有していない。過去には特急形車両である185系電車急行形車両[注 19]において転換クロスシート車を保有していたが座席交換や廃車などにより消滅した。なお、一般形(近郊形)車両においては転換クロスシート車を保有した実績がない。ただし、JR東日本の路線には、JR東海保有の213系電車313系電車といった他社の転換クロスシート装備車が乗り入れている。過去には転換クロスシートを装備したJR北海道保有の50系客車が快速「海峡」で乗り入れていたことがある。

普通列車用

旧国鉄から大量に引き継いだ103系は2009年10月に最後まで残った仙石線を含め全ての運用を終了し、他の旧国鉄型車両を中心とする老朽車両も首都圏では順次E231系E233系E531系などを導入して淘汰を進めている一方で、程度の良い車両は他地域の経年車両の置き換えに充てている(209系211系など)。これは、国鉄時代には車両置き換えに際して東京・大阪の大都市圏を優先し、経年車両の置き換えに際しては比較的程度がよい車両を地方に転用させていて、JR発足後もこの体制を維持しているためである。

電車では、1990年代まで普通列車用車両の用途別の区分は通勤形近郊形に二分されていたが、2000年に営業運用を始めたE231系で初めて通勤形と近郊形の形式上の区別を廃止し[67]、「一般形」に統一している[68][69][70][71][72][73][注 20]。詳細は「一般形車両 (鉄道)#一般形電車の登場とその後」を参照。

同社の都市圏内輸送用の一般形車両は、従来の車両から設計や製作手法を大幅に見直し、製造コストの低減を図った経済車をベースにしたものである。これは時代の趨勢をサービス提供に即座に反映する目的から、車両置き換えサイクルを短く設定するための手法で、1992年(平成4年)の京浜東北線901系(後の209系)を嚆矢とする。この設計指向は同社のみならず一部の関東地区他社局車両にも取り入れられ、E231系やE233系の基本設計などは他社局の複数の車両に採用例があり、車両の製作コストの削減にも寄与している。

通勤圏の拡大に伴い、近郊路線にも混雑緩和のためロングシート車を投入し、1列車あたりの収容力向上を図った。この方針は地方路線にも波及し、収容力向上とあわせ車両所要数の適正化を図っている。一方、非電化線区では輸送量が小さいこともあり、気動車ではキハ40系の一部がロングシート化された他は左沢線用のキハ101形と久留里線用のキハE130系100番台のみにとどまっている。ただ、地方路線にまで投入するという極端なロングシート化は行き過ぎであったこともあってか、2000年代後半以降、地方路線においてはセミクロスシート車主体に再び回帰しつつある(701系→E721系の流れがその一例。209系の房総地区転用時も一部をセミクロスシートに改造している)。

優等列車・新幹線用

特急形車両は、使用路線ごとに仕様を特化した車両を導入する当初の方針から、設計を共通化し汎用的な使用を可能とする方針に転換しつつある。これは新幹線車両も同様で、線区によって使用車両を統一するという方針のもと、1990年代後半以降はフル規格のE2系E7系、ミニ新幹線のE3系を中心に導入している。また2020年現在、気動車特急の定期運用を設定していないため、JR旅客6社では唯一特急形気動車を保有していない[注 21]

なお、特急形車両の車体は普通鋼またはアルミ合金を使用することが多く、JR他社と比べて特急形へのステンレス車体の使用例が少ないため、形式全車での採用はE26系客車のみとなっている[注 22]

特急形車両のグリーン車は、JR発足後の車両では2+1人掛けの3列配置とし、他のJR各社も追随したが、255系電車以降の車両では一部を除いて2+2人掛けの4列配置となっている。これは首都圏ではグリーン車の利用が多いことから定員確保を重視したものとされる[78][注 23]

バス

BRT区間用のバス車両は、首都圏事業者から購入した中古バスと日野自動車いすゞ自動車から購入した新車が使われ、新車は全車ハイブリッドノンステップバスに統一している。

車両基地

車両工場

制服

2020年5月1日現在の接客制服は4代目である。4代目制服より女性社員のスカートを廃止し、LGBTに配慮し、男女とも官帽チロリアンのどちらの制帽も選択できるようになった[79]。また、他の鉄道会社では駅輸送職(駅長業務を行う者)は助役でなくとも赤帯表示の制帽を被るところが多いが、JR東日本では駅輸送職の赤帯表示を廃止し、管理職・管理者の表示に変更した。乗務員区所等の管理者が赤帯表示の制帽を被ることになり、これは全国的に見ても珍しい。

その他の特徴として、他の鉄道会社では非現業の役職者(部長や課長など)や役員などが制服を着用する場合は、専用の制服・制帽や駅長等と同じ制服・制帽を着用することが多いが、JR東日本では一般社員と同じ制服・制帽を着用する(仮に社長が制服を着用する場合でも、一般の平社員と同じ制服・制帽である)。お召列車での天皇陛下の先導などを、JR東日本の社長はスーツ姿で行っている。

社歌

社歌は『明け行く空に』。1988年4月制定[80]歌詞は社内公募で選ばれた[80]ものに伊藤アキラが補作詞した。作曲は森田公一による[81]。歌手はサーカス[80](非売品のカセットテープやCDが存在する)。

社内乗車人員上位50位

公式サイト より。一日平均。増加減少は、右欄の乗車人員と比較して増(増加)、減(減少)を表す。

順位駅名2018年度2015年度2010年度2005年度2000年度特記事項
1新宿駅増加 789,366増加 760,043減少 736,715減少 747,930753,791日本の鉄道事業者の駅として第1位。
(各社局線総合では世界一)
2池袋駅増加 566,994増加 556,780減少 544,222減少 564,669570,255(各社局線総合では世界第3位)
3東京駅増加 467,165増加 434,633増加 381,704増加 379,350372,611東海旅客鉄道(JR東海)の乗車人員を含まない。
(各社局線総合では世界第7位)
4横浜駅増加 423,651増加 411,383増加 398,052減少 384,594385,023神奈川県内の駅として第1位。
(各社局線総合では世界第5位)
5品川駅増加 383,442増加 361,466増加 321,711増加 302,862253,575東海旅客鉄道の乗車人員を含まない。
(各社局線総合では世界第9位)
6渋谷駅減少 370,856減少 372,234減少 403,277減少 423,884428,165(各社局線総合では世界第2位)
7新橋駅増加 281,971増加 265,955増加 244,916増加 236,116230,393 
8大宮駅増加 258,108増加 250,479増加 235,151増加 231,599228,219埼玉県内の駅として第1位。
9秋葉原駅増加 252,267増加 243,921増加 226,646増加 171,166137,736 
10北千住駅増加 220,903増加 209,994増加 195,260減少 177,104183,611(各社局線総合では世界第6位)
11川崎駅増加 214,601増加 207,725増加 185,300増加 163,495156,291神奈川県内の駅として第2位。
12高田馬場駅増加 211,687増加 202,554増加 202,396減少 201,936211,761 
13上野駅増加 188,170増加 181,588減少 172,306減少 179,978189,388 
14大崎駅増加 173,136増加 154,544増加 126,436増加 093,709057,101 
15有楽町駅増加 173,003増加 167,424増加 162,445減少 153,113156,273 
16立川駅増加 168,512増加 163,903増加 157,517増加 150,009132,672特別区以外の東京都内の駅として第1位。
17浜松町駅増加 162,143増加 155,334増加 153,594減少 144,085152,620 
18田町駅増加 156,364減少 148,834増加 149,477減少 142,778154,714 
19中野駅増加 150,886増加 144,916増加 123,968減少 113,569117,090 
20恵比寿駅増加 147,699増加 139,882減少 130,245増加 131,507127,967 
21蒲田駅増加 146,337増加 143,272増加 133,748増加 131,947129,724 
22吉祥寺駅増加 143,685増加 141,306減少 138,420増加 139,245136,927特別区以外の東京都内の駅として第2位。
23五反田駅増加 141,351増加 133,814増加 129,154減少 126,137132,411 
24西船橋駅増加 139,347増加 134,362増加 125,855減少 105,892106,048千葉県内の駅として第1位。
25船橋駅増加 138,950増加 137,173増加 134,705減少 131,579131,611千葉県内の駅として第2位。
26武蔵小杉駅増加 130,752増加 124,325増加 099,617増加 070,685064,336神奈川県内の駅として第3位。
27柏駅増加 126,276増加 123,104減少 119,825減少 135,074149,376千葉県内の駅として第3位。
28目黒駅増加 115,560増加 108,163増加 102,310減少 098,344106,820 
29日暮里駅増加 115,092増加 107,399増加 096,633増加 078,921077,469 
30国分寺駅増加 113,368増加 111,325増加 105,883増加 103,862100,815特別区以外の東京都内の駅として第3位。
31戸塚駅増加 112,606増加 110,797増加 105,662増加 101,458097,391神奈川県内の駅として第4位。
32町田駅増加 112,540増加 112,161増加 109,077増加 104,452100,602特別区以外の東京都内の駅として第4位。
33藤沢駅増加 109,617増加 107,447増加 102,284増加 095,436092,640神奈川県内の駅として第5位、電車特定区間外の駅として第1位。
34千葉駅増加 108,121減少 104,503増加 105,777減少 103,401103,723千葉県内の駅として第4位。
35神田駅増加 106,091減少 098,917減少 101,075減少 105,782111,311 
36御茶ノ水駅増加 105,890増加 104,890減少 101,617減少 106,967116,955 
37大井町駅増加 105,838増加 103,139増加 094,715増加 086,298078,996 
38錦糸町駅増加 105,669増加 105,191増加 099,032増加 089,700085,652 
39津田沼駅増加 103,912増加 103,404減少 101,247減少 103,922105,205千葉県内の駅として第5位。
40西日暮里駅増加 100,940増加 098,681増加 094,059減少 087,392096,355 
41大船駅増加 099,944増加 098,803増加 093,679増加 087,333083,660 
42松戸駅減少 099,909増加 100,079減少 099,468減少 101,602104,051 
43三鷹駅増加 098,707増加 094,805増加 090,214増加 085,602082,335特別区以外の東京都内の駅として第5位。
44四ツ谷駅増加 098,631増加 094,079増加 089,295増加 088,976086,886 
45赤羽駅増加 097,249増加 092,146増加 086,869増加 086,459082,041 
46大森駅増加 096,972増加 094,949増加 091,601減少 088,049090,159 
47浦和駅増加 095,064増加 087,650増加 079,113減少 073,633073,995埼玉県内の駅として第2位。
48飯田橋駅減少 092,988増加 094,034増加 090,363減少 088,647091,145 
49仙台駅増加 091,278増加 084,964減少 074,672減少 076,723078,195東北地方の駅として第1位。
50荻窪駅増加 090,715増加 087,473増加 085,093増加 083,095082,768 

2000年度から2011年度までは、1位 - 8位の順位はほとんど変動がなかった(一部年度で新橋駅と大宮駅が入れ替わっている)。特に2011年度は前年度と比べて1位の新宿駅から27位の町田駅まで全く順位変動がなかった。

しかし、2012年度は(公開されている)1999年度から一貫して5位となっていた東京駅が再開発事業に伴い乗車人員が増加し、横浜駅を追い抜いて4位になった。2013年度は、渋谷駅が東急東横線東京メトロ副都心線の直通により乗車人員が3万人以上減少して25年ぶりに40万人を下回り、19年間保持してきた3位の座から一気に2ランクも下げ5位まで転落し、東京駅と横浜駅の後塵を拝することになった。また、同年度は新たに北千住駅高田馬場駅を追い抜き、初のベスト10入りを果たした。

品川駅は堅調に利用者数を伸ばしており、長らく6位の位置にいたが、2016年度で5位になった。

渋谷駅は利用者減に歯止めがかかっておらず、先述の通り、2013年度は3位から5位へ転落し、2016年度は品川駅にも追い抜かれ6位に転落した。2008年度の東京メトロ副都心線開通時は池袋駅とともに減少傾向にあり、2013年度の副都心線と東急東横線の直通運転開始後は、池袋駅は持ち直しつつある一方、渋谷駅はその傾向がない。

上野駅は、2015年度の上野東京ライン開通の影響で(上野駅で乗降しない)通過客が増えることから利用者減が危惧されていたが、東海道線方面からのアクセスが容易になったこともあり、利用者は増加している。

大崎駅は2000年度は山手線単独駅であり、乗車人員も5万人台だったが、2002年12月の埼京線、湘南新宿ライン、りんかい線の開業後は徐々に利用者数が増え、2018年度には有楽町駅立川駅の2駅を抜いて14位に躍り出た。

秋葉原駅は2000年度時点で17位であったが、つくばエクスプレスの開業もあり、2006年度に上野駅を抜いてベスト10に入った。さらに2007年度に高田馬場駅を追い抜き、その後も順調に利用者数を増加させている。その一方、上野駅は2005年度まではベスト10にランクインしていたが、2006年度に高田馬場駅に追い抜かされた。2007年度から北千住駅・川崎駅に次いで13位に落ちた。

東北地方の駅では、東日本大震災の影響で、仙台駅の乗車人員が1万人以上減少するなどの大幅な減少を記録したほか、一部の駅がデータ無しとなった。しかし、2012年度に入り大半の駅で増加を記録し、特に仙台駅は仙石線あおば通駅開業後では最も多い乗車人員となった。

取扱収入上位10位

1日平均。数字は2012年度[82]

関係会社

グループ会社は、清掃会社や整備会社といった鉄道に直接関連する部門だけではなく多岐にわたる。

運送業

ホテル業・駅ビル・不動産業関係

旅行・レジャー産業

飲食・販売業

派遣業

広告業

スポーツ

鉄道車両製造

駅業務・その他

持分法適用関連会社

関連団体

その他出資会社

労働組合

2020年4月1日現在、JR東日本には12の労働組合がある[1]。カッコ内は略称。

名称上部組織
東日本旅客鉄道労働組合(JR東労組)全日本鉄道労働組合総連合会(JR総連)
国鉄労働組合東日本本部(国労東日本)国鉄労働組合(国労)
JR東日本労働組合(東日本ユニオン)
(JRひがし労)
(新鉄労組)
国鉄動力車労働組合総連合(動労総連合)
ジェイアール・イーストユニオン(JREユニオン)日本鉄道労働組合連合会(JR連合)
(JR新潟労組)
全日本建設交運一般労働組合全国鉄道東日本本部(建交労鉄道東日本本部)全日本建設交運一般労働組合(建交労)
(動労)
鉄道産業労働組合(鉄産労)
(JTSU-E)日本輸送サービス労働組合連合会(JTSU)

組合員数が最大の労働組合は東日本旅客鉄道労働組合である。会社設立以来、労使共同宣言を締結し、協調路線を取っていたが、2018年春闘において、「一律定額ベア」を要求、争議行為を予告した[87]。そのため、会社から「労使共同宣言の失効」を通知され[88]、以後、組合員の脱退が相次ぎ、わずか4か月の間に組織の3分の2にあたる約3万2千人が脱退し、定期大会で異例の「敗北宣言」を採択する事態となった[89]

脱退により大半の事業所で過半数の労組がない状況となり、労働基準法第三十六条に基づく協定(いわゆる三六協定)の締結を行うための代表者の選出として親睦団体「社友会」が設立されたが、社友会は労働組合ではない。[90]

各労働組合のうち、東日本旅客鉄道労働組合、国鉄労働組合東日本本部、JR東日本労働組合、JR東日本新鉄道労働組合、JR東労働組合、ジェイアール・イーストユニオン、JR東日本新潟労働組合および全日本建設交運一般労働組合全国鉄道東日本本部は、会社との間で労働協約を締結している。JR東日本輸送サービス労働組合とは2020年5月15日に労働協約を締結した。

住宅事業

宅地・マンションの分譲などを行っている。宅建業の免許番号は国土交通大臣(5)第5287号。

宅地分譲

バブル期の地価高騰を反映して栃木県喜連川町(現さくら市)に開発したフィオーレ喜連川を皮切りに、東京駅から90km圏外の郊外地に新興住宅地住宅分譲地〈団地〉)を開発している。喜連川と桂台については分譲開始から20年以上経過しているが新規売出中であり、東京支社・大宮支社・八王子支社を中心とする駅や電車内に交通広告を掲出している。

このほか、ジェイアール東日本都市開発の住宅部門による「びゅう陽花里 前橋大島」がある。

分譲マンション

1997年から2004年にかけて、完全子会社のジェイアール東日本住宅開発と共同で「びゅうパルク」ブランドのマンション開発していた。社宅跡地や事業遊休地などに建築しており、ほとんどの物件で販売は三菱地所リアルエステートサービス、分譲時のマンション管理は三菱地所コミュニティへ委託していた。

また、駅前や線路沿いの再開発によって、幕張ベイタウン(一部住戸)、ラムザタワーびゅうサイトタワーなどの開発に参画している。

賃貸マンション

正社員の減少により余剰となった社宅をジェイアール東日本都市開発リノベーションを行い、賃貸マンションとして運用されている。

関連人物

脚注

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注釈

  1. ^ 東日本旅客鉄道の社名の「鉄」の字は“金を失う”と言う意味を避けるため、ロゴ文字では「」(金偏に弓矢の矢)という字を採用しているが、正式商号は「」である(四国旅客鉄道以外のJR他社も同様)。
  2. ^ 関東圏の路線とは、東京・八王子・横浜・大宮・千葉・高崎・水戸各支社の在来線を指す[1] (PDF) 参照。
  3. ^ 転換にあたり、わたらせ渓谷鐵道は間藤駅 - 足尾本山駅間を含む桐生駅 - 足尾本山駅間全線の鉄道事業免許を1988年12月2日に受けていたが[17]、1989年3月29日にわたらせ渓谷線として開業したのは桐生駅 - 間藤駅間だけで、間藤駅 - 足尾本山駅間は未開業のまま1998年に免許失効[18]
  4. ^ こどもICOCAは当初は相互利用の対象外だったが、2007年3月18日より相互利用の対象となった。
  5. ^ 数年以内に他の駅ビルにも広げ、VIEWサンクスポイントSuicaポイントも統合される予定である[33]。そのうち、Suicaポイントは2017年12月5日をもって統合され、VIEWサンクスポイントも2018年に統合される予定である。
  6. ^ 厳密には鶴見駅 - 横浜羽沢駅東海道貨物線旅客営業開始。横浜羽沢駅 - 羽沢横浜国大駅間新規開業。
  7. ^ 株式会社JR東日本リテールネットを存続会社とし、他3社を吸収合併する。また、存続会社のJR東日本リテールネットは新社名に変更する形をとる。
  8. ^ a b 山形新幹線は奥羽本線(福島駅 - 新庄駅間)、秋田新幹線は田沢湖線・奥羽本線(大曲駅 - 秋田駅間)の各在来線と東北新幹線を直通する運行系統の名称であり、全区間で正式な路線名称ではない。
  9. ^ a b c d e f 実際には経由しない
  10. ^ JR北海道は10月にダイヤ改正を実施することが多かったが(2009年は3月、2010年は12月に実施)、2014年以降はほかのJR各社と同様に3月に実施している。JR四国は3月にダイヤ改正を実施することが多いが、年によっては実施しない場合もある。
  11. ^ ただし東北新幹線は3月5日にJR他社に先駆けてダイヤ改正を行っていたため、これにはあたらない。
  12. ^ 以下に例示する列車も一部で営業しない場合がある。
  13. ^ こまち」は東京駅 - 盛岡駅間のみ営業。
  14. ^ ただし設立された2019年4月1日から同年6月30日までは株式会社日本レストランエンタプライズの完全子会社だった。
  15. ^ 日本レストランエンタプライズと聚楽の合弁会社。
  16. ^ 設立当初より日本レストランエンタプライズが出資している。
  17. ^ ただし、総合車両製作所新津事業所は2014年3月まではJR東日本新津車両製作所。
  18. ^ 機器更新車は全て三菱電機製を採用している。
  19. ^ 165・169系電車やキハ58系気動車の一部で転換クロスシートに交換した車両が存在した。
  20. ^ 元来「一般形」の区分は普通列車での使用が主目的となる気動車と客車に対して使われた区分であり、国鉄の定義では客室に出入口を有し、横型(ロングシート)及び縦型腰掛(クロスシート)を備え、通勤輸送に適した性能を有する車両形式のものと規程されている。気動車については名目上、通勤形や近郊形と称した車両も製作されているが、実際の運用では使用の区別が明確でなく(国鉄時代の液体式気動車は特急形を除いて互換性が重視されていた)、通勤形・近郊形も含まれる概念となり、慣例的に一般形に区分していた[74]。客車では50系客車は名目上は通勤用であるが、地方での需要に反映してセミクロスシートにしたため、「通勤形でも近郊形でもない」(国鉄時代は通勤形はロングシートと規程されていた)ことからこちらも一般形に区分されている[75]。なお、旧型客車のことを国鉄の現場では「一般形客車」(「在来形客車」とも)と呼称していたが、旧型客車が製造された時代の時点での規程では存在しないため、正式に分類したものではない [76][77]。詳細は「一般形車両 (鉄道)」「普通列車#車両上の区分」を参照。
  21. ^ 発足当初はJR九州も未保有であった。気動車特急車両は田沢湖線改軌工事による特急「たざわ」の代替用として設定された特急「秋田リレー」用としてキハ110形300番台を製造したのが唯一の例である。なおこの車両は当該列車運用終了後、改造工事を受けたのち一般車として同系式200番台に改番されて現在も使用されている。
  22. ^ 形式の一部車両での使用は「TRAIN SUITE 四季島」のE001形の5-7号車の例がある。
  23. ^ なお、JR東日本の線内に限りグリーン車を利用する場合は新幹線および一部の特急を除いて乗車距離が300km以内のグリーン料金が他のJR各社(JR九州を除く)より240 - 1,000円安く設定されている。
  24. ^ しなの号の使用車種はJR東海所属で、サンライズエクスプレスの使用車種はJR西日本・JR東海所属のため。それぞれ西村文江が担当。

出典

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関連項目

外部リンク


 

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