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💹|30日東京株式市場前場 米市場値上がり受け 買い注文優勢


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30日東京株式市場前場 米市場値上がり受け 買い注文優勢

 
内容をざっくり書くと
日経平均株価はここ2営業日で1,200円以上値下がりした反動もあり、上げ幅は一時、400円を超えた。
 

30日の東京株式市場は、前日のアメリカ市場が値上がりした流れを受け、買い注文が優勢となった。 日経平… →このまま続きを読む

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200円以上値下がり

日経平均株価

日経平均株価(にっけいへいきんかぶか、英語: Nikkei stock average)は、日本株式市場の代表的な株価指数の一つ。単に日経平均日経225(にっけいにひゃくにじゅうご、にっけいにーにーご)とも呼ばれる。英語圏報道機関ではNikkei 225と表記される。

日本の株価指標としては東証株価指数 (TOPIX) と並んで普及している。最も知名度の高い株式指標であるため、純粋に民間が作成している経済指標でありながら、日本国政府の経済統計としても使われていた[2]

概要

日経平均株価は、東京証券取引所第一部に上場する約2,000銘柄の株式のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を、日本経済新聞社が選定し算出する。東京証券取引所第二次世界大戦敗戦後再開した1949年5月16日時点での採用銘柄の単純平均株価176円21銭[3] からスタートしたダウ式平均株価[注 1] であったが、2005年6月7日に算出方法が大きく変わりみなし額面方式となり、2021年10月1日から株価換算係数方式になり、現在はダウ式平均株価ではない。

東京証券取引所が開いており株式の取引できる、平日の午前9時から午前11時30分(前場)と、午後0時30分から午後3時まで(後場)の時間帯で定義される。日本の株式市場の開いている平日の毎日更新される(年末年始期間の12月31日から1月3日を除く)。5秒毎(2017年以降)に算出し公表する[4]。銘柄は業種のバランスなども考慮しながら、定期的に見直される。株式分割などの際も連続性を保つようにしている[5]#採用銘柄ルールを参照)。

日経平均を使用した金融商品は、ETF・投資信託・先物(日経225先物取引日経225オプション取引ほか)など、世界中で多数発売されている。

また、日経平均株価を東証株価指数で割った値を「NT倍率」という(詳しくは東証株価指数#日経平均株価との関係を参照)。

沿革

  • 1950年09月07日 - 東京証券取引所が現在の算出方式(修正平均株価)で計算を開始(名称は「東証第1部修正平均株価」。取引所再開時の1949年5月16日までさかのぼって算出。)。
  • 1969年07月01日 - 東京証券取引所が東証株価指数の公表を開始。
  • 1970年06月30日 - 東京証券取引所が修正平均株価の公表を打ち切り。
  • 1970年07月01日 - 日本経済新聞社が指数の算出・公表を引き継ぎ。
  • 1971年07月01日 - 日本短波放送(現・日経ラジオ社=ラジオNIKKEI)が「NSB225種平均株価」の名称で公表を開始。
  • 1975年05月01日 - 日本経済新聞社とダウ・ジョーンズが提携し、「日経ダウ平均株価」と名称を変更。
  • 1985年05月01日 - 「日経平均株価」と名称を変更(日経ダウ平均を指標とする金融指標先物取引実施の動きに対し、デリバティブに否定的な立場だったダウ・ジョーンズが難色を示したため)。
  • 1985年10月01日 - 公表値の更新頻度が1分毎になる。
  • 1986年09月03日 - シンガポール国際金融取引所(現・シンガポール証券取引所)にて日経平均先物取引開始。
  • 1988年09月03日 - 大阪証券取引所にて日経225先物取引取引開始。
  • 1989年06月12日 - 大阪証券取引所にて日経225オプション取引開始。
  • 1989年12月29日 - 算出開始以来の最高値(ザラ場 38957.44円、終値38915.87円)[6]
  • 1990年09月25日 - シカゴ・マーカンタイル取引所にて米ドル建ての日経225先物の取引開始。
  • 1990年10月01日 - 最高値からわずか9か月で一時2万円割れ。バブル経済崩壊へ。
  • 2000年04月24日 - 30銘柄にも及ぶ大量の入れ換えを実施。物議を醸す(詳細は後述)。
  • 2001年07月13日 - 東京証券取引所、大阪証券取引所に日経平均の上場投資信託が上場。
  • 2001年09月12日 - アメリカ同時多発テロ事件翌日、1984年以来の1万円割れ。
  • 2003年04月28日 - 最高値以後での最安値(ザラ場7603.76円、終値7607.88円)。
  • 2004年02月23日 - シカゴ・マーカンタイル取引所にて円建ての日経225先物の取引開始。
  • 2005年06月07日 - この日以後、増資などがあった際の算出株価が、それまでの分母修正方式=ダウ式から、みなし額面を修正する独自の分子修正方式に変更された。
  • 2006年07月18日 - 大阪証券取引所にて日経225mini取引開始。
  • 2006年08月14日 - 首都圏で発生した大規模停電の影響を受け、日中に算出停止のトラブル(1970年以来初)。
  • 2010年01月04日 - 公表値の更新頻度が1分毎から15秒毎になる。
  • 2017年07月18日 - 公表値の更新頻度が15秒毎から5秒毎になる。
  • 2020年10月01日 - arrowhead のシステムトラブルで、終日取引停止。
  • 2021年10月01日 - みなし額面方式から株価換算係数方式に切り替えた。

特徴

採用銘柄ルール

1991年9月までは、算出対象銘柄は非常に単純であった。すなわち、「裁量的な銘柄の入れ替えはせず、採用銘柄が倒産したり合併されて消滅した場合にのみ銘柄を補充して225銘柄にする」というものである。1970年の富士製鉄除外から1990年11月の三菱鉱業セメント除外まで、このルールに沿っている。唯一の例外措置は、1987年4月の日本電信電話上場時で、超大型株であったことから特例的に採用され、このためにオーミケンシが除外された。

1990年ごろから、株価指数先物取引の存在が大きくなり、現物と先物の間のさや取りが行われ始めた。先物を1単位売り、現物の225銘柄を全部1単位ずつ買う、といった手法である。この場合、225銘柄のうち、発行済株式総数の少ない銘柄は、この現物先物間の裁定取引や、日経平均連動型投信からの買いのために、まったく想定されていないほどの品薄株となり、本来の企業価値とは著しく乖離した株価になった。また、この高株価・品薄株は、日経平均への寄与度が異様に高まってしまい、これらの銘柄の価格に日経平均が振り回され始めた。そのために、「採用銘柄が空いたら補充する」というルールに「著しく流動性を欠く銘柄は除外し、その分他銘柄を補充する」というルールが追加された。このルールに沿い、1991年10月に台糖片倉工業帝国繊維松坂屋松竹東宝が、1992年10月に合同酒精大東紡織髙島屋が流動性が低いという理由で除外され(業績とは関係ない)、他銘柄が補充された。この結果、最大の特徴であった指数の連続性は弱まった。

しかし、それ以外は特段に変更はなく、一度採用された銘柄は、ずっと採用され続けていた。採用銘柄が非採用銘柄に吸収合併された場合は除外[注 2]となっていたが、継続性重視の意味から、この例は、新会社をそのまま継続採用すること、と変更された。このために、合併があっても新陳代謝は進まず、現在でいうオールド・エコノミーの銘柄が多くを占め続けた。オールド・エコノミーの銘柄が多くを占め続けたために、日経平均株価は、市場全体との体感がずれていった。

2000年4月24日に、この問題を正すため、採用銘柄を30銘柄入れ替えた[注 3]。この際に、発表から実施までタイムラグが1週間あり、除外30銘柄が売り浴びせられる一方、新採用30銘柄が買い込まれて高騰した後に指数採用となったため、大きな不連続性が発生した。しかも、この時に除外される銘柄の多くは低位株、新採用の銘柄の多くは値がさ株だった。そのため、現物株を買い付ける日経平均連動型投資信託インデックスファンド)は、除外銘柄を売却しただけでは新採用銘柄を買い付ける資金が足りなかった。追加資金捻出のためには、全銘柄を等株売却して買付資金の差額分を捻出する必要があった。これらの動きが複合した結果、最終的に日経平均株価は「銘柄入れ替え」が原因で、約15%も指数が下落してしまった。当時の大蔵省経済白書では、これをもって日経平均株価の不連続性を認めている。以上の経緯のために、入れ替え以前の数字との単純な比較ができなくなっている。この反省から、2001年以降は、毎年9月から10月に日経平均株価の構成銘柄を1~2銘柄ほど、定期的に入れ替えるようになっている。

銘柄の入れ替えで比率が高まった、いわゆるハイテク株の値動きに左右されやすい「ハイテク株指数」ともなっている。また、ダウ修正方式の影響で、値がさ株の影響を強く受け、除数も当初の1割ほどの数字になり相場全体の動きが誇張した形で表れる傾向がある。

採用の事業会社が持ち株会社の傘下に入る形になる形態変更では、採用は継続される。この場合、事業会社除外時と、それを埋める持ち株新会社採用時に時間的隙ができて、数日間224銘柄以下になる時がある。たとえば、2010年3月29日から4月2日までは「223銘柄」で計算された。また、一度は外れた三井東圧の流れを汲む三井化学は2005年5月に、高島屋も2001年3月に、東宝も2006年10月に再度採用され返り咲きしている。

旧大証銘柄

2013年1月4日に、東京証券取引所(東証)と大阪証券取引所(大証)が経営統合して、両取引所を傘下に置く持株会社日本取引所グループ (JPX) が発足したが、大型銘柄であるにもかかわらず旧・大阪証券取引所での取引が中心であった銘柄は日経平均株価に組み込まれていない[注 4]。ただし東証・大証が2013年7月に市場統合したため、今後は旧大証を取引の中心としていた銘柄も選定される可能性がある[7][注 5]

問題点

株価全般の注意点として、不況時には金融緩和が行われがちであるため上がりやすい。2020年にはCOVID-19によるコロナ不況にもかかわらず日経平均は伸び続け、実体経済との乖離が鮮明となった[8]

商標登録

日本経済新聞社は、「株式市況に関する情報の提供,金融に関する評価,金融分析,財務情報の提供,金融市況に関する情報の提供,外為市況に関する情報の提供」を指定役務として、「日経平均」(登録番号第3047435号)、を商標登録するほか、「印刷物」などを指定商品として、「日経平均」(登録番号第2544995号)、「日経平均株価」(登録番号第2569182号)を商標登録している[注 6]

このため、日経グループ以外の他メディア(全国紙地方紙専門紙NHK民間放送など)では、1970年6月以前の東証が算出していた時代の流れや商標権の兼ね合いから「東証平均株価」「東京株式市場の平均株価」などと表現していたが、現在は「日経平均株価」と表現している。

株価換算係数方式

日経平均株価=Σ(株価×株価換算係数)÷除数

多くの株価指数は時価総額加重平均型株価指数浮動株基準株価指数となっており、浮動株の時価総額で重み付けをして、株価指数を計算している。それに対して、日経平均株価は

  • 2005年6月~2021年10月 - みなし額面で換算した株価の平均
  • 2021年10月より - 株価×株価換算係数の平均

となっている[9][10]

株価換算係数は、以下のように決める。

  • 新規採用銘柄は、基本は 1.0 とし、1.0 とすると株価合計の1%を超えている場合は、1% を下回るように株価換算係数を決め、株価換算係数が 0.1 の倍数になるように小数点第2位以下を切り捨てる。
  • 2021年10月より前に採用された銘柄は、50円÷みなし額面とする。例えばソフトバンクグループは 6.0 になる。[9][10]

2021年10月より前に採用された銘柄の比重は変わっておらず[10]、一部の銘柄は比率が高いままである。

ウェイトの高い銘柄上位10位
銘柄ウェイト累計
東京エレクトロン8.12%8.12%
ファーストリテイリング8.00%16.12%
ソフトバンクグループ3.99%20.12%
ダイキン工業3.20%23.31%
ファナック2.99%26.30%
アドバンテスト2.67%28.97%
リクルートホールディングス2.56%31.53%
KDDI2.47%34.00%
信越化学工業2.44%36.45%
テルモ2.38%38.83%
2021年末現在[11]。累計は上位を順番に足したもの。

除数は銘柄入れ替え時に連続性を保つように更新する。

翌日の除数=当日の除数×Σ翌日構成銘柄の翌日用基準価格÷Σ当日構成銘柄の当日終値採用価格

みなし額面

株式の額面制度は2001年の商法改正で廃止されたが、日経平均では各銘柄について「みなし額面」を定めている。株価は市場価格をそのまま用いず、みなし50円額面に換算して計算している。大半の「みなし額面」は50円だが、株式分割または株式併合の影響で、これが50円にならない例もある[12]。日本経済新聞社では、みなし額面一覧を公表している[12][13]

みなし額面方式の問題点

基本的に225銘柄の単純平均なので、値がさ株の影響を強く受ける[14]。日経平均株価が東京証券取引所全体の動きを反映していない「歪んだ株価指数である」という見方により、世界の投資家は日経平均株価ではなく、東証株価指数を重視している[14]。特に、ファーストリテイリング1社の値動きが日経平均株価指数全体の値動きの2016年現在は8%を占め[14]、さらに株価寄与度上位のKDDIファナックソフトバンクグループ京セラを入れると、株価指数全体の20%を占めることになる。一方、時価総額が最大のトヨタ自動車の指数影響度が2%以下に留まっているなど、5社の株価銘柄の値動きが過度に影響を及ぼしており、そのため日経平均株価は「5桁クラブ」「ユニクロ指数」とも呼ばれ、あくまで「スーパー企業の成績表」であり[8]、日本の株式市場全体の動きを反映していないとの批判がある[15]。また、これら寄与度の大きい銘柄の株価を意図的に動かすことにより、日経平均株価を自己に有利な価格に誘導する投機的な取引もしばしば行われており、問題とされている。

構成銘柄除外および採用の歴史

ここに記載されている社名はいずれも当時のもの。

  • *は合併、経営統合に伴う銘柄の変更によるもの。
  • △は上に伴わない上場廃止基準(倒産株式公開買付け)によるもの。
  • ↓は東証二部への降格(指定替え)によるもの。
除外採用
1970年富士製鉄沖電気工業
1971年*三菱江戸川化学、△大映湯浅電池、富士通
1972年明治商事、*汽車製造、*国策パルプ工業大隈鉄工所、髙島屋住友商事
1975年興人、*鉄興社鉄建建設大和ハウス工業
1978年日華油脂、△北海道炭礦汽船、△チッソ日本信販、日興證券、野村證券
1979年大日本精糖、*日本パルプ工業トヨタ自動車販売、リコー
1980年明治製糖三光汽船
1982年*トヨタ自動車販売、△秋木工業日本電装、住友電気工業
1984年リッカー大日本製薬
1985年△三光汽船山之内製薬
1986年*丸善石油全日本空輸
1987年オーミケンシ日本電信電話
1989年ジャパンライン川崎重工業
1990年*三菱鉱業セメントパイオニア
1991年東宝松竹松坂屋帝国繊維片倉工業台湾製糖山九、日商岩井、トーメントピー工業住友重機械工業熊谷組
1992年*日本ステンレス、髙島屋、大東紡績、合同酒精青木建設、西華産業、ミネベア、間組
1993年*山陽国策パルプ、△日活井関農機塩野義製薬
1995年日本毛織丸井
1996年東京銀行、*本州製紙中部電力三和銀行
1997年*三井東圧化学東洋ゴム工業
1998年明治海運、*日本セメント国際電信電話あさひ銀行
1999年*ナビックスライン、*三菱石油クラリオン、NTTデータ
2000年三井信託銀行三井倉庫、山九、丸善、岩谷産業、西華産業、日本ピストンリング東京製綱、昭和電線電纜、志村化工、三菱製鋼日本電工日本冶金工業日本金属工業、品川白煉瓦、ノリタケカンパニーリミテド日本カーボン、東洋ゴム工業、日本油脂、旭電化工業、日本合成化学工業日本化学工業日本カーバイド工業ラサ工業東邦レーヨン富士紡績、ホーネンコーポレーション、日本甜菜製糖、住友石炭鉱業、三井鉱山、ニチロ、東燃、*富士銀行、*第一勧業銀行、*日本興業銀行、国際電信電話、日本証券金融、鉄建建設大和証券グループ本社NTTドコモ第二電電東日本旅客鉄道、住友海上火災保険、安田信託銀行住友信託銀行静岡銀行東海銀行大和銀行日本興業銀行ジャスコイトーヨーカ堂セブン-イレブン・ジャパン東京エレクトロン、富士重工業、三菱自動車工業、松下電工、太陽誘電京セラファナックカシオ計算機アドバンテスト、松下通信工業、ミツミ電機TDKテルモエーザイ第一製薬花王日本たばこ産業資生堂新光証券東洋信託銀行横浜銀行アルプス電気セコム、*みずほホールディングス
2001年日本製紙、*東洋信託銀行、*三菱信託銀行、*東海銀行、*三和銀行、*東京三菱銀行、*さくら銀行、*住友海上火災保険、京浜急行電鉄、井関農機、△新潟鐵工所、*大和銀行、青木建設日本航空ヤマト運輸クレディセゾン、髙島屋、*日本ユニパックホールディング、*UFJホールディングス、*三菱東京フィナンシャルグループ西日本旅客鉄道藤沢薬品工業積水ハウス住友不動産ダイキン工業、*大和銀ホールディングス
2002年*あさひ銀行、△佐藤工業フジタ、*ジャパンエナジー、*川崎製鉄、*NKK、*日本航空、*松下通信工業、極洋飛島建設千葉銀行日本コムシストレンドマイクロ、オリンパス光学工業、伊勢丹、三井トラスト・ホールディングス、CSK、*JFEホールディングス、*新日鉱ホールディングス、*日本航空システム
2003年*日本コムシス、ハザマ、東亜建設工業日揮、*コムシスホールディングスコナミ
2004年メルシャン不二越日本車輌製造ソフトバンク、電通日本ハム
2005年東急百貨店、*山之内製薬、*藤沢薬品工業、△カネボウ、*セブンイレブン・ジャパン、*イトーヨーカ堂、森永製菓、*三菱化学、*UFJホールディングス、*第一製薬、*三共アステラス製薬中外製薬ヤフー三井化学、*セブン&アイ・ホールディングスファーストリテイリング新生銀行、スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、T&Dホールディングス、*三菱ケミカルホールディングス、*第一三共
2006年帝国石油、*トーメン東映、日本製粉豊田通商、*国際石油開発帝石ホールディングス、東宝、東急不動産
2007年*スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、日清オイリオグループ、トピー工業スカパーJSATJ.フロント リテイリングSUMCO
2008年日興コーディアルグループ、*三越、*伊勢丹、*三井住友海上火災保険、*三菱UFJニコス、熊谷組、東亞合成ふくおかフィナンシャルグループユニー、*三越伊勢丹ホールディングス、*三井住友海上グループホールディングス松井証券大平洋金属日立建機
2009年明治製菓、*明治乳業明治ホールディングス、マルハニチロホールディングス
2010年△日本航空、*新日本石油、*新日鉱ホールディングス、*損害保険ジャパン、*三菱レイヨン、クラリオン東海旅客鉄道日新製鋼、*JXホールディングス、*NKSJホールディングス、日本電気硝子東京建物
2011年三洋電機、*パナソニック電工、*住友信託銀行、*みずほ信託銀行、*みずほ証券、*CSK安川電機、大日本スクリーン製造、第一生命保険あおぞら銀行ソニーフィナンシャルホールディングスアマダ
2012年住友金属工業、*日新製鋼、*日本軽金属トクヤマ、*日新製鋼ホールディングス、*日本軽金属ホールディングス
2013年*東急不動産、三菱製紙日東電工、*東急不動産ホールディングス
2014年*マルハニチロホールディングスマルハニチロ
2015年平和不動産日東紡績ディー・エヌ・エー長谷工コーポレーション
2016年横浜銀行、↓シャープ、*ユニーグループ・ホールディングス、日本曹達コンコルディア・フィナンシャルグループヤマハ発動機、*ファミリーマート楽天
2017年*ミツミ電機、↓東芝、北越紀州製紙、明電舎大塚ホールディングスセイコーエプソンリクルートホールディングス日本郵政
2018年古河機械金属、*日新製鋼サイバーエージェントDIC
2019年パイオニア、*昭和シェル石油、↓千代田化工建設東京ドーム オムロン、*出光興産、バンダイナムコホールディングスエムスリー
2020年△ソニーフィナンシャルホールディングス、日本化薬、△ファミリーマート、△NTTドコモ日本取引所グループソフトバンクネクソン、シャープ
2021年日清紡ホールディングス東洋製缶グループホールディングススカパーJSATホールディングス、*日本通運キーエンス村田製作所任天堂
2022年NIPPON EXPRESSホールディングス

225銘柄一覧

日本経済新聞社のホームページ[16]に一覧がある。

食品(11銘柄)

証券コード銘柄備考
2002日清製粉グループ本社
2269明治ホールディングス
2282日本ハム
2501サッポロホールディングス
2502アサヒグループホールディングス
2503キリンホールディングス
2531宝ホールディングス
2801キッコーマン
2802味の素
2871ニチレイ
2914日本たばこ産業

繊維(4銘柄)

証券コード銘柄備考
3101東洋紡
3103ユニチカ
3401帝人
3402東レ

パルプ・紙(2銘柄)

証券コード銘柄備考
3861王子ホールディングス
3863日本製紙

化学工業(17銘柄)

証券コード銘柄備考
3405クラレ
3407旭化成
4004昭和電工
4005住友化学
4021日産化学
4042東ソー
4043トクヤマ
4061デンカ
4063信越化学工業
4183三井化学
4188三菱ケミカルホールディングス
4208宇部興産
4452花王
4631DIC
4901富士フイルムホールディングス
4911資生堂
6988日東電工

医薬品(9銘柄)

証券コード銘柄備考
4151協和キリン
4502武田薬品工業
4503アステラス製薬
4506大日本住友製薬
4507塩野義製薬
4519中外製薬
4523エーザイ
4568第一三共
4578大塚ホールディングス

石油(2銘柄)

証券コード銘柄備考
5019出光興産
5020ENEOSホールディングス

ゴム(2銘柄)

証券コード銘柄備考
5101横浜ゴム
5108ブリヂストン

窯業(8銘柄)

証券コード銘柄備考
5201AGC
5202日本板硝子
5214日本電気硝子
5232住友大阪セメント
5233太平洋セメント
5301東海カーボン
5332TOTO
5333日本碍子

鉄鋼業(4銘柄)

証券コード銘柄備考
5401日本製鉄
5406神戸製鋼所
5411JFEホールディングス
5541大平洋金属

非鉄金属・金属製品(10銘柄)

証券コード銘柄備考
3436SUMCO
5703日本軽金属ホールディングス
5706三井金属鉱業
5707東邦亜鉛
5711三菱マテリアル
5713住友金属鉱山
5714DOWAホールディングス
5801古河電気工業
5802住友電気工業
5803フジクラ

機械(15銘柄)

証券コード銘柄備考
5631日本製鋼所
6103オークマ
6113アマダ
6301小松製作所
6302住友重機械工業
6305日立建機
6326クボタ
6361荏原製作所
6367ダイキン工業
6471日本精工
6472NTN
6473ジェイテクト
7004日立造船
7011三菱重工業
7013IHI

電気機器(29銘柄)

証券コード銘柄備考
6479ミネベアミツミ
6501日立製作所
6503三菱電機
6504富士電機
6506安川電機
6645オムロン
6674ジーエス・ユアサ コーポレーション
6701日本電気
6702富士通
6703沖電気工業
6724セイコーエプソン
6752パナソニック
6753シャープ
6758ソニー
6762TDK
6770アルプスアルパイン
6841横河電機
6857アドバンテスト
6861キーエンス
6902デンソー
6952カシオ計算機
6954ファナック
6971京セラ
6976太陽誘電
6981村田製作所
7735SCREENホールディングス
7751キヤノン
7752リコー
8035東京エレクトロン

造船(2銘柄)

証券コード銘柄備考
7003三井E&Sホールディングス
7012川崎重工業

自動車・自動車部品(10銘柄)

証券コード銘柄備考
7201日産自動車
7202いすゞ自動車
7203トヨタ自動車
7205日野自動車
7211三菱自動車工業
7261マツダ
7267本田技研工業
7269スズキ
7270SUBARU
7272ヤマハ発動機

精密機器(5銘柄)

証券コード銘柄備考
4543テルモ
4902コニカミノルタ
7731ニコン
7733オリンパス
7762シチズン時計

その他製造(4銘柄)

証券コード銘柄備考
7832バンダイナムコホールディングス
7911凸版印刷
7912大日本印刷
7951ヤマハ

水産(2銘柄)

証券コード銘柄備考
1332日本水産
1333マルハニチロ

鉱業(1銘柄)

証券コード銘柄備考
1605国際石油開発帝石

建設(9銘柄)

証券コード銘柄備考
1721コムシスホールディングス
1801大成建設
1802大林組
1803清水建設
1808長谷工コーポレーション
1812鹿島建設
1925大和ハウス工業
1928積水ハウス
1963日揮

商社(7銘柄)

証券コード銘柄備考
2768双日
8001伊藤忠商事
8002丸紅
8015豊田通商
8031三井物産
8053住友商事
8058三菱商事

小売業(7銘柄)

証券コード銘柄備考
3086J.フロント リテイリング
3099三越伊勢丹ホールディングス
3382セブン&アイ・ホールディングス
8233髙島屋
8252丸井グループ
8267イオン
9983ファーストリテイリング

銀行(11銘柄)

証券コード銘柄備考
7186コンコルディア・フィナンシャルグループ
8303新生銀行
8304あおぞら銀行
8306三菱UFJフィナンシャル・グループ
8308りそなホールディングス
8309三井住友トラスト・ホールディングス
8316三井住友フィナンシャルグループ
8331千葉銀行
8354ふくおかフィナンシャルグループ
8355静岡銀行
8411みずほフィナンシャルグループ

証券(3銘柄)

証券コード銘柄備考
8601大和証券グループ本社
8604野村ホールディングス
8628松井証券

保険(5銘柄)

証券コード銘柄備考
8630SOMPOホールディングス
8725MS&ADインシュアランスグループホールディングス
8750第一生命ホールディングス
8766東京海上ホールディングス
8795T&Dホールディングス

その他金融(2銘柄)

証券コード銘柄備考
8253クレディセゾン
8697日本取引所グループ

不動産(5銘柄)

証券コード銘柄備考
3289東急不動産ホールディングス
8801三井不動産
8802三菱地所
8804東京建物
8830住友不動産

鉄道・バス(8銘柄)

証券コード銘柄備考
9001東武鉄道
9005東急
9007小田急電鉄
9008京王電鉄
9009京成電鉄
9020東日本旅客鉄道
9021西日本旅客鉄道
9022東海旅客鉄道

陸運(2銘柄)

証券コード銘柄備考
9064ヤマトホールディングス
9147NIPPON EXPRESSホールディングス

海運(3銘柄)

証券コード銘柄備考
9101日本郵船
9104商船三井
9107川崎汽船

空運(1銘柄)

証券コード銘柄備考
9202ANAホールディングス

倉庫・運輸関連(1銘柄)

証券コード銘柄備考
9301三菱倉庫

情報・通信(5銘柄)

証券コード銘柄備考
9432日本電信電話
9433KDDI
9434ソフトバンク
9613NTTデータ
9984ソフトバンクグループ

電力(3銘柄)

証券コード銘柄備考
9501東京電力ホールディングス
9502中部電力
9503関西電力

ガス(2銘柄)

証券コード銘柄備考
9531東京ガス
9532大阪ガス

サービス業(14銘柄)

証券コード銘柄備考
2413エムスリー
2432ディー・エヌ・エー
3659ネクソン
4324電通グループ
4689Zホールディングス
4704トレンドマイクロ
4751サイバーエージェント
4755楽天
6098リクルートホールディングス
6178日本郵政
7974任天堂
9602東宝
9735セコム
9766コナミホールディングス

各種記録

日次の推移

項目該当日・解説
1日最大の上昇幅1990年10月2日 +2,676.55円 終値22,898.41円 (+13.24%)。上昇率でも算出開始以来2番目の数値。バブル景気が崩壊しかけていた時期で、前日に2万円を割り込んだ反動と、橋本龍太郎大蔵大臣(当時)の株価対策発表による。
1日最大の上昇率2008年10月14日 +14.15% 終値9,447.57円 (+1,171.14円)。世界的な金融危機が起こっていた時期で、前週に1週間で3000円以上下落していた反動に加え、取引前日に相次いで発表されたG7各国の金融危機回避策が好感されたため。

歴代上昇率上位10位 2021年2月現在[17]

順位年月日前日終値(円)当日終値(円)上昇率(%)
12008年10月14日8,276.439,447.57+14.15
21990年10月02日20,221.8622,898.41+13.24
31949年12月15日98.50109.62+11.29
42008年10月30日8,211.909,029.76+9.96
51987年10月21日21,910.0823,947.40+9.30
62020年03月25日18,092.3519,546.63+8.04
71997年11月17日15,082.5216,283.32+7.96
81994年01月31日18,757.8820,229.12+7.84
92008年10月29日7,621.928,211.90+7.74
102015年09月09日17,427.0818,770.51+7.71
1日最大の下落幅1987年10月20日 -3,836.48円 終値21,910.08円 (-14.90%)。ブラックマンデーのため(東証1部銘柄の約49%がストップ安)。
1日最大の下落率1987年10月20日 -14.90% 終値21,910.08円 (-3,836.48円)。ブラックマンデーのため。

歴代下落率上位10位 2021年2月現在[17][18]

順位年月日前日終値(円)当日終値(円)下落率(%)
11987年10月20日25,746.5621,910.08-14.90
22008年10月16日9,547.478,458.45-11.41
32011年03月15日9,620.498,605.15-10.55
41953年03月05日378.24340.41-10.00
52008年10月10日9,157.498,276.43-9.62
62008年10月24日8,460.987,649.08-9.60
72008年10月08日10,155.909,203.32-9.38
81970年04月30日2,315.432,114.32-8.69
92016年06月24日16,238.3514,952.02-7.92
101971年08月16日2,740.982,530.48-7.68

年次の推移

2020年末現在。

前年大納会
終値(円)
当年大納会
終値(円)
騰落率
(%)
1950年109.91101.91-7.28
1951年101.91166.06+62.95
1952年166.06362.64+118.38
1953年362.64377.95+4.22
1954年377.95356.09-5.78
1955年356.09425.69+19.55
1956年425.69549.14+29.00
1957年549.14474.55-13.58
1958年474.55666.54+40.46
1959年666.54874.88+31.26
1960年874.881,356.71+55.07
1961年1,356.711,432.60+5.59
1962年1,432.601,420.43-0.85
1963年1,420.431,225.10-13.75
1964年1,225.101,216.55-0.70
1965年1,216.551,417.83+16.55
1966年1,417.831,452.10+2.42
1967年1,452.101,283.47-11.61
1968年1,283.471,714.89+33.61
1969年1,714.892,358.96+37.56
1970年2,358.961,918.14-18.69
1971年1,918.142,713.74+41.48
1972年2,713.745,207.94+91.91
1973年5,207.944,306.80-17.30
1974年4,306.803,817.22-11.37
1975年3,817.224,358.60+14.18
1976年4,358.604,990.85+14.51
1977年4,990.854,865.60-2.51
1978年4,865.606,001.85+23.35
1979年6,001.856,569.47+9.46
1980年6,569.477,116.38+8.33
1981年7,116.387,681.84+7.95
1982年7,681.848,016.67+4.36
1983年8,016.679,893.82+23.42
1984年9,893.8211,542.60+16.66
1985年11,542.6013,113.32+13.61
1986年13,113.3218,701.30+42.61
1987年18,701.3021,564.00+15.31
1988年21,564.0030,159.00+29.04
1989年30,159.0038,915.87+29.04
1990年38,915.8723,848.71-38.72
1991年23,848.7122,983.77-3.63
1992年22,983.7716,924.95-26.36
1993年16,924.9517,417.24+2.91
1994年17,417.2419,723.06+13.24
1995年19,723.0619,868.15+0.74
1996年19,868.1519,361.35-2.55
1997年19,361.3515,258.74-21.19
1998年15,258.7413,842.17-9.28
1999年13,842.1718,934.34+36.79
2000年18,934.3413,785.69-27.19
2001年13,785.6910,542.62-23.52
2002年10,542.628,578.95-18.63
2003年8,578.9510,676.64+24.45
2004年10,676.6411,488.76+7.61
2005年11,488.7616,111.43+40.24
2006年16,111.4317,225.83+6.92
2007年17,225.8315,307.78-11.13
2008年15,307.788,859.56-42.12
2009年8,859.5610,546.44+19.04
2010年10,546.4410,222.92-3.01
2011年10,228.928,455.35-17.34
2012年8,455.3510,395.18+22.94
2013年10,395.1816,291.31+56.72
2014年16,291.3117,450.77+7.12
2015年17,450.7719,033.71+9.07
2016年19,033.7119,114.37+0.42
2017年19,114.3722,764.94+19.10
2018年22,764.9420,014.77-12.08
2019年20,014.7723,656.62+18.20
2020年23,656.6227,444.17+16.01
大発会始値(円)年間最高値(円)年間最安値(円)大納会終値(円)
1986年13,130.3718,996.1212,871.8918,701.30
1987年18,702.6426,646.8118,525.8621,564.00
1988年21,551.2030,264.3621,148.2630,159.00
1989年30,165.5238,957.4430,082.8138,915.87
1990年38,921.6538,950.7719,781.7023,848.71
1991年23,827.4827,270.3321,123.9022,983.77
1992年23,030.6623,901.8914,194.4016,924.95
1993年16,980.2321,281.0315,671.9717,417.24
1994年17,421.6421,573.2117,242.3219,723.06
1995年19,724.7620,023.5214,295.9019,868.15
1996年19,945.6822,750.7018,819.9219,361.35
1997年19,364.2420,910.7914,488.2115,258.74
1998年15,268.9317,352.9512,787.9013,842.17
1999年13,779.0519,036.0813,122.6118,934.34
2000年18,937.4520,833.2113,182.5113,785.69
2001年13,898.0914,556.119,382.9510,542.62
2002年10,631.0012,081.438,197.228,578.95
2003年8,669.8911,238.637,603.7610,676.64
2004年10,787.8312,195.6610,299.4311,488.76
2005年11,458.2716,445.5610,770.5816,111.43
2006年16,294.6517,563.3714,045.5317,225.83
2007年17,322.5018,300.3914,669.8515,307.78
2008年15,155.7315,156.666,994.908,859.56
2009年8,991.2110,767.007,021.2810,546.44
2010年10,654.7911,339.308,824.0610,228.92
2011年10,398.1010,857.538,160.018,455.35
2012年8,560.1110,395.188,295.6310,395.18
2013年10,688.1116,320.2210,398.6116,291.31
2014年16,147.5418,030.8313,885.1117,450.77
2015年17,325.6820,952.7116,592.5719,033.71
2016年18,818.5819,592.9014,864.0119,114.37
2017年19,298.6823,382.1518,224.6822,764.94
2018年23,506.3324,270.6219,155.7420,014.77
2019年19,561.9624,066.1219,561.9623,656.62
項目該当年・解説
1年の最大の上昇率1952年 +118.38% 大発会終値166.06円 大納会終値362.34円 (+196.28円)。戦後初の株式ブームによる[19]
1年の最大の下落率2008年 -42.1% 大発会終値15,155.73円 大納会終値8,859.56円 (-6296.17円)。リーマンショックのため。

その他の記録

項目解説
連騰日数
  • 2017年10月2日 - 2017年10月24日 (16営業日) 20,400.51円 - 21,805.17円。2017年10月20日日経平均株価は21,457.64円であり56年9か月ぶりに戦後最長に並んだ。そして2017年10月23日には前日の第48回衆議院議員総選挙で与党が大勝したことによる好感触を受け日経平均株価は21,696.65円を記録し戦後最長を更新する15営業日連騰となった。
  • 1960年12月21日 - 1961年1月11日 (14営業日) 1,287.89円 - 1,403.06円 (+8.94%)。日本では岩戸景気の好景気期にあった。その後も上昇を続け、半年後の7月18日には1,829.74円まで値を上げた。
続落日数
  • 1954年4月28日 - 1954年5月18日 (15営業日) 351.67円 - 323.92円 (-7.89%)。日本では朝鮮特需の終結による反動不況が続いていた時期である。
史上最安値
バブル経済崩壊後最安値
史上最高値
  • 1989年12月29日 09:04 最高値 38,957.44円。バブル景気による。
  • 1989年12月29日 終値 38,915.87円。バブル景気による。
リーマン・ショック後最高値
  • 2021年9月14日 最高値 30,795.78円
  • 2021年9月14日 終値 30,670.10円
証券取引法に基づく証券取引所開所による初立会
  • 1949年5月16日 終値 176.21円

ETF・投資信託・先物

過去10年間の利回り
銘柄レバレッジ年利
NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信1倍14.92%[20]
(10年経過したものが存在しない)2倍N/A
楽天日本株トリプル・ブル3倍31.21%[21]
2021年末現在。円建て、配当込み。

日経平均株価に連動するETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[22]

  • ダイワ上場投信-日経225(1320)[23]
  • NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信(1321)[24]
  • iシェアーズ・コア 日経225 ETF(1329)[25]
  • 上場インデックスファンド225(1330)[26]
  • MAXIS 日経225上場投信(1346)[27]
  • One ETF 日経225(1369)[28]
  • SMDAM 日経225上場投信(1397)[29]
  • 上場インデックスファンド日経225(ミニ)(1578)[30] - 取引単位が他の10分の1。
  • NZAM 上場投信 日経225(2525)[31]
  • iFreeETF 日経225(年4回決算型)(2624)[32] - 配当が年1回ではなく年4回

レバレッジ型・インバース型のETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[33]。これらは2012年4月から上場し始めた[34]

  • 野村アセットマネジメント
    • NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信(1570)(2倍)[35]
    • NEXT FUNDS 日経平均インバース・インデックス連動型上場投信(1571)(-1倍)[36]
    • NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信(1357)(-2倍)[37]
  • 日興アセットマネジメント
    • 上場インデックスファンド日経レバレッジ指数(1358)(2倍)[38]
  • 大和アセットマネジメント
    • ダイワ上場投信-日経平均レバレッジ・インデックス(1365)(2倍)[39]
    • ダイワ上場投信-日経平均インバース・インデックス(1456)(-1倍)[40]
    • ダイワ上場投信-日経平均ダブルインバース・インデックス(1366)(-2倍)[41]
  • 楽天投信投資顧問
    • 楽天ETF-日経レバレッジ指数連動型(1458)(2倍)[42]
    • 楽天ETF-日経ダブルインバース指数連動型(1459)(-2倍)[43]
  • シンプレクス・アセット・マネジメント
    • 日経平均ブル2倍上場投信(1579)(2倍)[44]
    • 日経平均ベア上場投信(1580)(-1倍)[45]
    • 日経平均ベア2倍上場投信(1360)(-2倍)[46]

日本の投資信託としては下記がある。下記以外にも多数ある。

  • 三菱UFJ国際投信
    • eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)[47]
    • eMAXIS 日経225インデックス[48]
    • インデックスファンド225[49]
    • 三菱UFJ インデックス225オープン[50]
    • つみたて日本株式(日経平均)[51]
    • 夢楽章 日経平均オープン[52]
  • 野村アセットマネジメント
    • Funds-i 野村インデックスファンド・日経225[53]
    • 株式インデックス225[54]
    • 積立て株式ファンド[55]
  • 日興アセットマネジメント
    • インデックスファンド225[56]
    • インデックスファンド225(日本株式)[57]
  • 大和アセットマネジメント
    • 大和 ストックインデックス225ファンド[58]
    • ストックインデックスファンド225[59]
    • ダイワ・ノーロード 日経225ファンド[60]
    • D-I's 日経225インデックス[61]
    • iFree 日経225インデックス[62]
  • 農林中金全共連アセットマネジメント
    • 農中日経225オープン[63]
    • 農林中金<パートナーズ>つみたてNISA日本株式 日経225[64]
  • PayPay投信 日経225インデックス[65]

日本のレバレッジ型やインバース型の投資信託としては下記がある。

  • 楽天投信投資顧問
    • 楽天日本株トリプル・ブル(3倍)[66]
    • 楽天日本株トリプル・ベアⅣ(-3倍)[67]
    • 楽天日本株4.3倍ブル(4.3倍)[68]
    • 楽天日本株3.8倍ベア(-3.8倍)[69]
  • SBIアセットマネジメント
    • SBI 日本株4.3ブル(4.3倍)[70]
    • SBI 日本株3.7ベアⅢ(-3.7倍)[71]
    • SBI 日本株3.8ベア(-3.8倍)[72]

先物は下記に上場している。詳細は日経225先物取引を参照。

  • 大阪取引所
    • 日経225先物 - 取引単位は指数の数値×1,000円。呼値の単位は10ポイント。[73]
    • 日経225mini - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は5ポイント。[74]
  • シカゴ・マーカンタイル取引所
    • Nikkei/USD - 取引単位は指数の数値×$5。呼値の単位は5ポイント。[75]
    • Nikkei/Yen - 取引単位は指数の数値×500円。呼値の単位は5ポイント。[76]
  • シンガポール証券取引所
    • SGX Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×500円。呼値の単位は5ポイント。[77]
    • SGX Mini Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は1ポイント。[78]
    • SGX USD Nikkei 225 Index - 取引単位は指数の数値×$5。呼値の単位は5ポイント。[79]

日本の取引所CFDのくりっく株365に上場している。

  • 日経225リセット付証拠金取引 - 取引単位は指数の数値×100円。呼値の単位は1ポイント。[80]

店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 採用銘柄の株価の単純平均を基準とし、その後の株式分割などを除数を修正して計算する株価指数。
  2. ^ 例としては、1997年9月に、採用銘柄の三井東圧化学が非採用銘柄三井石油化学に吸収合併されて三井化学となり算出から除外され、東洋ゴム工業が追加採用。
  3. ^ 東京電力の代わりに関西電力などを採用する、大阪市場の主要銘柄250社で算出される「大証平均株価」は、2000年4月の大規模銘柄入れ替えは行われなかった。
  4. ^ 任天堂村田製作所ベネッセホールディングス日本電産ロームシマノなどの銘柄。
  5. ^ その後、2019年3月18日にオムロンが採用された。また2021年10月1日からは任天堂村田製作所キーエンスが採用される。
  6. ^ なお、「日経225」「Nikkei 225」については、日本での商標登録がされていない(特許情報プラットフォームでヒットしない)。

出典

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  2. ^ 統計局ホームページ/日本の統計 2020-第14章 卸売業・小売業”. 総務省統計局. 2020年3月9日閲覧。
  3. ^ 川北英隆『テキスト 株式・債券投資』(2006年、中央経済社)7-8ページ。
  4. ^ #外部リンク『日本経済新聞社による説明』
  5. ^ 2008年12月31日付 日経朝刊3面「きょうのことば」
  6. ^ “平成元年(1989年) 日経平均株価、史上最高値 1…:平成の記憶”. 時事ドットコム. https://www.jiji.com/jc/d4?p=hsm100-jpp12803064&d=d4_ftee 2020年12月9日閲覧。 
  7. ^ 「旧大証銘柄」活況 東証大証の市場統合から1週目 - ウェイバックマシン(2014年7月17日アーカイブ分)
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  9. ^ a b 日経平均株価算出要領 - 株式会社日本経済新聞社
  10. ^ a b c 2021年10月の日経平均株価算出要領の変更をめぐる諸問題
  11. ^ 指数情報 - 日経平均プロフィル
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  15. ^ 宮川公男 (2016年7月30日). ““5桁クラブ”に振り回される、日経平均の不都合な真実”. WEDGE Infinity (ウェッジ). http://wedge.ismedia.jp/articles/-/7282 2016年7月31日閲覧。 
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  17. ^ a b 日経平均資料室 > 日次・月次・年次データ”. 2021年3月9日閲覧。
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  27. ^ MAXIS 日経225上場投信 | MAXIS
  28. ^ One ETF 日経225|ファンド情報|アセットマネジメントOne
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  33. ^ 銘柄一覧(レバレッジ型・インバース型商品) | 日本取引所グループ
  34. ^ 野村アセットマネジメント、「日経レバレッジ指数ETF」、「日経インバース指数ETF」を新規上場
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  50. ^ 三菱UFJ インデックス225オープン | 投資信託なら三菱UFJ国際投信
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  54. ^ 株式インデックス225 | 投資信託情報 | 野村アセットマネジメント
  55. ^ 積立て株式ファンド(愛称:MIP(Monthly Investment Plan)) | 投資信託情報 | 野村アセットマネジメント
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  59. ^ ストック インデックス ファンド225 / 大和アセットマネジメント株式会社
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  61. ^ D-I’s 日経225インデックス / 大和アセットマネジメント株式会社
  62. ^ iFree 日経225インデックス / 大和アセットマネジメント株式会社
  63. ^ 農中日経225オープン 農林中金全共連アセットマネジメント| 詳細
  64. ^ 農林中金<パートナーズ>つみたてNISA日本株式 日経225 農林中金全共連アセットマネジメント| 詳細
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  68. ^ 楽天日本株4.3倍ブル | 投資信託・ETFのご案内 | 投資信託・ETFなら楽天投信投資顧問
  69. ^ 楽天日本株3.8倍ベア; | 投資信託・ETFのご案内 | 投資信託・ETFなら楽天投信投資顧問
  70. ^ SBI 日本株4.3ブル ファンド詳細│投資信託│SBIアセットマネジメント
  71. ^ SBI 日本株3.7ベアⅢ ファンド詳細│投資信託│SBIアセットマネジメント
  72. ^ SBI 日本株3.8ベア ファンド詳細│投資信託│SBIアセットマネジメント
  73. ^ 日経225先物 | 日本取引所グループ
  74. ^ 日経225mini | 日本取引所グループ
  75. ^ Nikkei/USD Futures Contract Specs - CME Group
  76. ^ Nikkei/Yen Futures Contract Specs - CME Group
  77. ^ Nikkei 225 Index Futures and Options - Singapore Exchange (SGX)
  78. ^ Nikkei 225 Index Futures and Options - Singapore Exchange (SGX)
  79. ^ SGX USD Nikkei 225 Index
  80. ^ 取扱商品|取引概要|くりっく株365とは?|くりっく株365公式ホームページ

関連項目

外部リンク


 

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