in

📢| ウィプロがIDCマーケットスケープにより世界的SAPサプライチェーン・エコシステムのリーダーに認められる

※この記事は日本語専用記事となります。

1年間にわたる前例のないサプライチェーンの混乱の後、ウィプロはIDCの報告書で世界的サプライチェーン管理ソリューションのリーダーに認められる

ニューヨーク & 印バンガロール–(BUSINESS WIRE)–(ビジネスワイヤ) — 情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスのサービスを提供する世界的大手企業のウィプロ・リミテッド(NYSE:WIT、BSE:507685、NSE:WIPRO)は本日、「IDCマーケットスケープ:世界的サプライチェーンSAPエコシステム・サービス2021年ベンダー評価」報告書で、リーダーに認められたと発表しました。

この評価は、世界のサプライチェーンに多大な負担を強いた1年間にわたる前例のない混乱と予期せぬ課題の後でもたらされました。企業は、より多くの脆弱性が明らかになるにつれて、レジリエンスと運用効率を高めるために、洗練されたサプライチェーン管理ツール、クラウド、人工知能を採用するようになりました。

IDCマーケットスケープの調査では、SAPのサプライチェーン管理製品スイートの評価、選択、実装を支援する企業11社が評価されました。同報告書で、ウィプロは、メーカーと小売企業のためにサプライチェーン管理の変革を実現するベンダーの成功に影響を与える定量的・定性的特性と能力を持つリーダーとして評価されました。ウィプロは、コンサルティングとプロセス・マイニングの能力、分析、および結果ベースのアプローチが評価されました。

ウィプロ・リミテッドのiDEAS部門アプリケーション&データ事業プレジデントのHarish Dwarkanhalliは、次のように述べています。「パンデミックによりグローバルサプライチェーンの脆弱性が露呈したため、多くの組織は変革の決定を迅速に下し、リスクを管理してシームレスなビジネス継続性を確保しなければなりませんでした。ウィプロはこれらの課題を理解しており、企業がサプライチェーンを近代化し、事業運営のレジリエンスを高めるための支援に引き続き力を尽くします。」

IDCのプログラム・バイスプレジデントのサイモン・エリスは、次のように述べています。「ウィプロのビジネスコンサルティング部門は、各顧客企業のデジタル・ジャーニーに固有のロードマップを構築することに重点を置いており、大きな価値を付加します。設計主導の変革に支えられ、ビジネス成果の実現に重点を置いたプロセスを備えているウィプロは、デジタル変革の理想的なパートナーです。」

SAPサプライチェーン管理ソリューションで評判の高いイノベーターであるウィプロは、SAPのサプライチェーン製品スイートを活用し、効率とレジリエンスを高めるためにサプライチェーンのプロセス向けに事前設定された一連のソリューションを開発しました。これらのソリューションには、多様な業界にわたる生産計画、在庫管理、販売・運営計画、広範な倉庫管理を網羅する多数のアプリケーションが含まれています。

報告書の無料の抜粋(文書番号US47537120、2021年3月)は、こちらでご覧いただけます。

IDCマーケットスケープについて

IDCマーケットスケープのベンダー評価モデルは、特定の市場におけるICT(情報通信技術)サプライヤーの競争力の概要を示すように設計されています。調査は定性的基準と定量的基準の双方に基づいた厳密なスコアリング手法を活用し、特定の市場における各ベンダーの位置付けを1つの図解で示します。IDCマーケットスケープは、ITおよび通信ベンダーの商品とサービス、能力と戦略、現在と将来にわたる市場での成功要因を有意義に比較できる明確な枠組みを提供します。また、テクノロジー購入者は、この枠組みを利用することで、現在のベンダーや採用候補ベンダーの強みと弱みをあらゆる角度から評価できます。

ウィプロ・リミテッドについて

ウィプロ・リミテッド(NYSE:WIT、BSE:507685、NSE:WIPRO)は、情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスサービスの世界的大手企業です。当社は、コグニティブ・コンピューティング、ハイパー・オートメーション、ロボット工学、クラウド、アナリティクス、新興技術の力を活用し、顧客がデジタル世界に適応して成功を収めることができるよう支援しています。サービス・ポートフォリオの包括性、持続可能性への強力な取り組み、高い企業市民精神で世界的に認められた企業として、当社では、20万人を超える献身的な従業員が6大陸でクライアントに対応しています。協力することで、当社はアイデアを見出し、点と点を結びつけることで優れた大胆な新たな未来を構築することに取り組んでいます。

将来予想に関する記述

本リリースにおける将来予想に関する記述は、将来の出来事に関するウィプロの見解を表すものです。そうした将来の出来事の多くは、その性質上、本来的に不確定であり、ウィプロの支配が及ばないものです。そうした記述には、ウィプロの成長見通し、当社の将来の財務業績、当社の計画・期待・意図についての記述が含まれますが、これらに限定されません。本リリースにおける将来予想に関する記述には、実際の結果がそのような記述で予想されている結果と大きく異なる場合の原因になり得るリスクと不確実性が伴うことにご注意ください。そうしたリスクと不確実性には、当社の収入・収益・利益の変動、成長を創出・管理する当社の能力、提案した会社活動を完遂する当社の能力、ITサービスにおける熾烈な競争、コスト面の優位性を維持する当社の能力、インドにおける賃金の上昇、能力が特に高い専門的人材を引きつけて維持する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間および費用の超過、クライアントの集中、移民に関する制限、国際的運営を管理する当社の能力、当社の重点領域におけるテクノロジー需要の低下、通信ネットワークの障害、買収が行われた場合に手続きを完了して統合を成功させる当社の能力、当社サービス契約における損害賠償責任、当社が戦略的投資を行う企業の成功、政府による財政的インセンティブの終了、政治的不安定、戦争、インド以外での資金調達や企業買収に対する法的制限、当社の知的財産の不正な使用、当社の事業や業界に影響する一般的な経済環境に関するリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。COVID-19の世界的流行によって発生した状況により、技術支出の減少、当社製品に対する需要へのマイナスの影響、顧客の支出の速度への影響、当社の製品やサービスを購入する顧客の能力または意欲へのマイナスの影響、潜在顧客による購入決定の遅延、オンサイトコンサルティングサービスを提供する当社の能力へのマイナスの影響、顧客に対する製品やサービスの提供不能、提供の遅延が生じるおそれがあり、そうしたことすべてが当社の将来の売上、事業業績、および全般的な財務業績にマイナスの影響を及ぼすおそれがあります。また、COVID-19の世界的流行に関連して当社の支配が及ばないさまざまな外部要因によって当社の事業にマイナスの影響が及ぶ可能性があります。

当社の将来の事業業績に影響を与え得るその他のリスクについては、米国証券取引委員会への当社提出物(フォーム20-Fによる年次報告書を含みますがこれに限定されません)の中で詳細に記述されています。そのような提出物は、www.sec.govで入手できます。当社は、時に、書面および口頭においてさらに将来見通しに関する言明を行うことがあり、これには、証券取引委員会への当社提出物と株主への報告書に記載されている記述が含まれます。当社は、当社または当社の代理人が随時行う可能性がある将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。

本リリース中の歴史的事実でない記述はすべて1995年米国民事証券訴訟改革法で定義された将来見通しに関する記述です。すべての将来見通しに関する記述は、実際の結果がそのような記述で予想されている結果と大きく異なるものとなる原因になり得るさまざまなリスクや不確実性の影響を受け、それらは、直近のフォーム20-Fによる年次報告書など、SAPが米国証券取引委員会に提出した書類に記載されています。将来見通しに関する記述は発表された日付時点での記述に過ぎず、SAPは更新の義務を一切負わないため、読者の皆さまは過剰な信頼を寄せないように注意をお願いします。

この記事で言及されているSAP、その他のSAP製品およびサービス、それぞれのロゴは、ドイツおよびその他の国におけるSAP SEの商標または登録商標です。商標に関するその他の情報や通知については、https://www.sap.com/copyrightをご覧ください。言及されている他のすべての製品名やサービス名は、それぞれの会社の商標です。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

Contacts

Media Contact:
Nisha Chandrasekaran

Wipro Limited

nisha.chandrasekaran@wipro.com


 ビジネスワイヤ

プレスリリース配信と欧米の証券取引所へのファイリング業務のグローバル・リーダーであるビジネスワイヤは、200カ国50言語に渡り、B2BからB2Cまで世界の企業ニュースを発信しています。通信社、記者、専門誌、機関・個人投資家、企業情報プロバイダー、規制当局、ポータルサイトなどの情報源であるビジネスワイヤはウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイの子会社です。

この記事は、ビジネスワイヤ・ジャパン株式会社とPORTALFIELDとの提携により、コンテンツ全文をお届けしています。著作権者の許可を得ずに転載や引用をすることを禁止します。