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🌏｜中国産レアアースは不当に低価格、底辺への競争に＝工業相

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中国産レアアースは不当に低価格、底辺への競争に＝工業相

　
内容をざっくり書くと
その一方で業界は高水準のレアアース製品が不足しており、技術革新や発展に反していると批判した。　

［１日 ロイター］ – 中国の肖亜慶・工業情報化相は１日、中国産のレアアース（希土類）は悪質な競争の…　→このまま続きを読む

　ロイター

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イノベーション

曖昧さ回避革新全般については「革新」をご覧ください。

イノベーション（英: innovation）とは、物事の「新結合」「新機軸」「新しい切り口」「新しい捉え方」「新しい活用法」（を創造する行為）のこと。一般には新しい技術の発明を指すという意味に誤認されることが多いが、それだけでなく新しいアイデアから社会的意義のある新たな価値を創造し、社会的に大きな変化をもたらす自発的な人・組織・社会の幅広い変革を意味する。つまり、それまでのモノ・仕組みなどに対して全く新しい技術や考え方を取り入れて新たな価値を生み出して社会的に大きな変化を起こすことを指す。

語源

英語の「innovation」は動詞「innovate」（革新する・刷新する）に名詞語尾「-ation」が付いたもので、「innovate」はラテン語の動詞「innovare」（リニューアルする）の完了分詞形「innovatus」（リニューアルされたもの）から由来している。更に、「innovare」は「in-」（「内部へ」の方向を示す接頭辞）と動詞「novare」（新しくする）に分解される。動詞「novare」は形容詞の「novus」（新しい）から由来している。

「innovation」という語自体の用例は1440年から存在するラテン語あるいはイタリア語の名詞である（シュンペーターは複数のヨーロッパ言語に堪能だった）。

なお、「innovation」の訳語として日本語でよく使われる「技術革新」は、より近い意味の英語で「technical innovation」あるいは「technological innovation」と言う[1]。

定義

イノベーションに関する文献の調査では、多種多様な定義があることが分かっている。2009年のBaregheh らの調査では、様々な科学論文で約60の定義があり、2014年の調査では40以上あることが判明した[2]。

イノベーションは、1911年に、オーストリア出身の経済学者であるヨーゼフ・シュンペーター[3]によって、初めて定義された。シュンペーターはイノベーションを、「経済活動の中で生産手段や資源、労働力などをそれまでとは異なる仕方で新結合すること」と定義した[4]。

日本での使われ方

1958年の『経済白書』において、イノベーションが「技術革新」と翻訳紹介され、日本においてはこの認識が定着している[5]。1958年は日本経済が発展途上であり、新技術の発見と技術の革新、あるいは技術の改良が死活的であり重要な時代だった。

その後の成熟した日本経済においては、技術に限定しすぎた「技術革新」は、社会的なニーズを無視、軽視した技術開発を招き、新たな経済成長の妨げともなっている[5]。このため、「技術革新」は誤訳と批判されることもある[6]。

中小企業庁が発刊する『2002年版中小企業白書』では、「経営革新」にイノベーションの括弧書きをしている[7]。

2007年の『経済白書』においては、シュンペーターの定義に立ち返り、イノベーションを「新しいビジネスモデルの開拓なども含む一般的な概念」としている[6]。

たとえば、それまでの社会的な通念を覆すようなマーケティング・コンセプトも、社会通念と新たなコンセプトとの思ってもみない「新結合」だと考えれば、社会的なニーズをリードし、広告すら含めた一般的な経営上の創意工夫をイノベーションといえる[8]。

分類

イノベーションの分類方法は様々なものが知られている。

シュンペーターはイノベーションには以下の5種類の分類があるとしている[6]。

  • 新しい財貨すなわち消費者の間でまだ知られていない財貨、あるいは新しい品質の財貨の生産 - プロダクション・イノベーション
  • 新しい生産方法の導入 - プロセス・イノベーション
  • 新しい販路の開拓 - マーケット・イノベーション
  • 原料あるいは半製品の新しい供給源の獲得 - サプライチェーン・イノベーション
  • 新しい組織の実現 - オルガニゼーション・イノベーション

種類

イノベーションの種類を定義するいくつかのフレームワークが提案されている[9][10]。

持続的・破壊的イノベーション

クレイトン・クリステンセンが提案した枠組みでは、持続的イノベーション (Sustaining innovation) と破壊的イノベーション (Disruptive innovation) の区別を行う[11]。持続的イノベーションは、現在の顧客の既知のニーズ(例えば、より高速なマイクロプロセッサ、フラットスクリーンテレビ)に基づく製品またはサービスの改善である。一方、破壊的イノベーションとは、新しい製品やサービスが新しい市場(例えばトランジスタラジオ、無料のクラウドソーシング百科事典など)を生み出し、最終的に確立された競合他社を置き換えるプロセスを指す[12][13]。クリステンセンによれば、ビジネスの長期的な成功には破壊的イノベーションが不可欠である[14]。

破壊的イノベーションは、多くの場合、破壊的なテクノロジーによって実現される。マルコ・イアンシティとカリム・R・ラカニは、基盤的技術は、長期的にグローバルなテクノロジーシステムの新しい基盤を作り出す可能性を秘めるものと定義している。基盤的技術は、長年にわたってまったく新しいビジネスモデルが出現するにつれて、ビジネスを変革する傾向があり、イノベーションが徐々に着実に採用され、技術や制度の変化の波が起こっていく[15]。パケット交換通信プロトコルTCP/IPは、もともと米国国防総省の電子通信(電子メール)の単一のユースケースをサポートするために1972年に導入され、ワールドワイドウェブの出現で1990年代半ばになって広く採用された基礎技術である[15]。

4種類モデル

イノベーションマネジメントコースで共通して学習するもう一つのフレームワークは、ヘンダーソンとクラークによって提案されているものである。彼らはイノベーションを4つの種類に分けている[16][17]。

  • 革新的イノベーション (Radical innovation) - 「新しいドミナントデザインを確立し、そしてそれゆえに新しいアーキテクチャ内で結び付けられたさまざまなコンポーネントに体現された、一連の新しい中核的設計概念を確立する。」
  • 漸進的イノベーション (Incremental innovation) - 「確立された設計を改良したり拡張したりするものである。そこでは、個々のコンポーネントは改良されても、その根底にある中核的設計概念やコンポーネント間の連携方法は変わらない。」
  • アーキテクチャ・イノベーション (Architectural innovation) - 「既存のコンポーネントを新しい方法で結び付けるための、既存システムの再構成。」
  • モジュール・イノベーション (Modular Innovation) - 「技術の中核的設計概念だけを変化させるイノベーション。」

ヘンダーソンとクラーク、クリステンセンが技術革新について語る一方で、サービスイノベーションや組織イノベーションなど、他の種類のイノベーションもある。

イノベーター理論

詳細は「普及学」を参照

イノベーター理論は、1962年にスタンフォード大学の社会学者であるエヴェリット・ロジャースによって提唱され、別名普及学とも言われる。イノベーションが起こってから流行する過程において、その社会を構成するメンバーを「イノベーター」「アーリーアダプター」「アーリーマジョリティ」「レイトマジョリティ」「ラガード」の5種類に分類したものである。

指数

いくつかの指数 (インデックス) が知られている。

米ブルームバーグ通信は毎年国別にイノベーション指数（Innovation Index）を発表している。日本ではイノベーション番付などと呼ばれ、研究開発への投資額やハイテク上場企業の集中度、高等教育の生産性などを基準にしている。

（英語版） は、イノベーションの能力と成功度による国の年間ランキングである。コーネル大学、INSEAD、および世界知的所有権機関が、他の組織や機関と協力して公開しており、国際電気通信連合、世界銀行、世界経済フォーラムを含むいくつかのソースから得られた主観的および客観的データに基づいている。

ブルームバーグ・イノベーション・インデックス 2020[18]
RankCountry/TerritoryIndex
1ドイツの旗 ドイツ87.38
2大韓民国の旗 韓国87.3
3シンガポールの旗 シンガポール85.57
4スイスの旗 スイス85.49
5スウェーデンの旗 スウェーデン84.78
6イスラエルの旗 イスラエル84.49
7フィンランドの旗 フィンランド84.15
8デンマークの旗 デンマーク83.21
9アメリカ合衆国の旗 アメリカ81.40
10フランスの旗 フランス81.67
グローバル・イノベーション・インデックス 2020[19]
RankCountry/TerritoryIndex
1スイスの旗 スイス66.08
2スウェーデンの旗 スウェーデン62.47
3アメリカ合衆国の旗 アメリカ60.56
4イギリスの旗 イギリス59.78
5オランダの旗 オランダ58.76
6デンマークの旗 デンマーク57.53
7フィンランドの旗 フィンランド57.02
8シンガポールの旗 シンガポール56.61
9ドイツの旗 ドイツ56.55
10大韓民国の旗 韓国56.11
イノベーション・インジケータ― 2018[20]
RankCountry/TerritoryIndex
1シンガポールの旗 シンガポール73
2スイスの旗 スイス72
3ベルギーの旗 ベルギー59
4ドイツの旗 ドイツ55
5スウェーデンの旗 スウェーデン54
6アメリカ合衆国の旗 アメリカ52
7イギリスの旗 イギリス52
8デンマークの旗 デンマーク51
9アイルランドの旗 アイルランド51
10大韓民国の旗 韓国51


脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 小稲義男 編代 『研究社 新英和大辞典』（5版） 研究社、1980年、1089頁。 
  2. ^ Edison, H., Ali, N.B., & Torkar, R. (2014). Towards innovation measurement in the software industry. Journal of Systems and Software 86(5), 1390–407.
  3. ^ ヨーゼフ・シュンペーター、塩野谷祐一・東畑精一・中山伊知郎訳 『経済発展の理論』 岩波書店。 [1]
  4. ^ 板倉宏昭 『経営学講義』 勁草書房、2010年、223頁。ISBN 978-4-326-50334-6。 
  5. ^ a b 小島明 (2014年5月16日). “「イノベーション」は「技術革新」にあらず：誤解で劣化した“稼ぐ力””. 日本経済研究センター. 2017年8月29日閲覧。
  6. ^ a b c 藤末健三 (2007年10月1日). “白書が指摘する、わが国の重すぎる課題”. 日経BP. 2017年8月29日閲覧。
  7. ^ “第1節　　経営革新(イノベーション)により発展成長する中小企業”. 中小企業庁. 2017年8月29日閲覧。
  8. ^ “「社会的イノベーションとしての広告理解--アメリカ広告史に残る30の事例からの分析と考察」『関西大学社会学部紀要』42(1), 93-128, 2010-11”. 2020年1月27日閲覧。 - CiNii
  9. ^ Blank, Steve (2019年2月1日). “McKinsey's Three Horizons Model Defined Innovation for Years. Here's Why It No Longer Applies.”. Harvard Business Review. ISSN 0017-8012. https://hbr.org/2019/02/mckinseys-three-horizons-model-defined-innovation-for-years-heres-why-it-no-longer-applies 2020年8月16日閲覧。 
  10. ^ Satell, Greg (2017年6月21日). “The 4 Types of Innovation and the Problems They Solve”. Harvard Business Review. ISSN 0017-8012. https://hbr.org/2017/06/the-4-types-of-innovation-and-the-problems-they-solve 2020年8月16日閲覧。 
  11. ^ Bower, Joseph L.; Christensen, Clayton M. (1995年1月1日). “Disruptive Technologies: Catching the Wave”. Harvard Business Review (January–February 1995). ISSN 0017-8012. https://hbr.org/1995/01/disruptive-technologies-catching-the-wave 2020年8月16日閲覧。 
  12. ^ Christensen, Clayton M.; Raynor, Michael E.; McDonald, Rory (2015年12月1日). “What Is Disruptive Innovation?”. Harvard Business Review (December 2015). ISSN 0017-8012. https://hbr.org/2015/12/what-is-disruptive-innovation 2020年8月16日閲覧。 
  13. ^ “Disruptive Innovations” (英語). Christensen Institute. 2020年8月16日閲覧。
  14. ^ Christensen, Clayton & Overdorf, Michael (2000). “Meeting the Challenge of Disruptive Change”. Harvard Business Review. https://hbr.org/2000/03/meeting-the-challenge-of-disruptive-change. 
  15. ^ a b Iansiti, Marco; Lakhani, Karim R. (2017年1月). “The Truth About Blockchain”. (Harvard University). https://hbr.org/2017/01/the-truth-about-blockchain 2017年1月17日閲覧. "a foundational technology: It has the potential to create new foundations for our economic and social systems." 
  16. ^ Henderson, Rebecca M.; Clark, Kim B. (March 1990). “Architectural Innovation: The Reconfiguration of Existing Product Technologies and the Failure of Established Firms”. Administrative Science Quarterly 35 (1): 9. doi:10.2307/2393549. ISSN 0001-8392. JSTOR 2393549. http://dx.doi.org/10.2307/2393549. 
  17. ^ 技術とイノベーションの戦略的マネジメント (上), (著)ロバート・A・バーゲルマン, スティーヴン・C・ウィールライト, クレイトン・M・クリステンセン, 翔泳社 (2007/7/31), ISBN 4798106550
  18. ^ "kex Data Findings Bloomberg Innovation Index" published by datawrapper, reviewed 10. September 2019
  19. ^ “GII 2020 Report”. Global Innovation Index. 2020年10月19日閲覧。
  20. ^ "Innovation Indicator 2018,PDF 2,7 MB" Published by the BDI and ZEW, reviewed 10. September 2019

関連項目

概念、学問分野

人物

組織

技術革新に伴う社会の大変革（革命）

外部リンク

該当ページ： https://ja.wikipedia.org/wiki/技術革新

希土類元素

曖昧さ回避「レアアース」はこの項目へ転送されています。生命史上の仮説については「レアアース仮説」をご覧ください。
21Scスカンジウム
39Yイットリウム
57Laランタンラ
ン
タ
ノ
イ
ド
58Ceセリウム
59Prプラセオジム
60Ndネオジム
61Pmプロメチウム
62Smサマリウム
63Euユウロピウム
64Gdガドリニウム
65Tbテルビウム
66Dyジスプロシウム
67Hoホルミウム
68Erエルビウム
69Tmツリウム
70Ybイッテルビウム
71Luルテチウム

希土類元素（きどるいげんそ、英: rare-earth element・REE）又はレアアースは、31鉱種あるレアメタルの中の1鉱種で[1]、スカンジウム 21Sc、イットリウム 39Yの2元素と、ランタン 57La からルテチウム 71Lu までの15元素（ランタノイド）の計17元素の総称である（元素記号の左下は原子番号）。周期表の位置では、第3族のうちアクチノイドを除く第4周期から第6周期までの元素を包含する。なお、希土類・希土と略しており、かつて稀土類・稀土とも書き、それらは英語名の直訳であり、比較的希な鉱物から得られた酸化物から分離されたことに由来している。

概要

希土類元素は化学的性質が互いによく似ている。性質を若干異にするスカンジウムおよび天然に存在しないプロメチウム以外の元素は、やイオン吸着鉱などの同じ鉱石中に相伴って産出し、単体として分離することが難しい。そのため、混合物であるミッシュメタルとして利用されることも多い。

「希」の名がつくものの、金や銀などの貴金属に比べて地殻に存在する割合は高く、特にセリウム 58Ceは銅に匹敵するほどの量が存在する[2]。しかし、単独の元素を分離精製することが難しく、流通価格が貴金属並みに高価となることがある。この意味で2012年現在でも希少（英: rare）な元素[3]であり、レアメタルに分類される。アメリカ地質調査所によれば、レアアースの世界の埋蔵量はおよそ9,900万トンであり、全世界の年間消費量約15万トンから比較すれば、資源の枯渇はあまり危惧されていない。

温泉にも微量のレアアースが含まれているものがある。強酸性の玉川温泉からはジスプロシウムやユーロピウムなど十四種類のレアアースが含まれていることが確認されている[4]。

分類

希土類元素のうちスカンジウムとイットリウム以外の 15 元素はランタノイドである。ランタノイドの中で、Gdよりも原子量が小さい元素 (La-Eu) を軽希土類元素（英: light rare-earth element、LREE）、重い元素 (Gd-Lu) を重希土類元素（英: heavy rare-earth element、HREE）と呼ぶ[5]。また、中間のものを中希土類と呼ぶこともある。

元素ごとに分離されたものを分離希土、分離されていないものを混合希土（ミッシュメタル）と呼ぶ。

用途

希土類元素を含む材料は、以下の2つに分けて考えられる。

  • 4f電子に基づく物性を利用している材料
発光材料、磁性体など
  • イオン半径や電荷など希土類独特の化学的性質を用いる材料
触媒、固体電解質、酸化物高温超伝導体、水素吸蔵合金、発光材料の母結晶など

レアアースは蓄電池や発光ダイオード、磁石などのエレクトロニクス製品の性能向上に必要不可欠な材料である。希土類元素、特にランタノイドは電子配置が通常の元素とは異なるために物理的に特異な性質を示す。水素吸蔵合金、二次電池原料、光学ガラス、強力な希土類磁石、蛍光体、研磨材などの材料となる。マグネシウム合金に微量添加することで機械的特性を向上する。

レアアースの種類と用途例[3]
用途21
Sc		39
Y		57
La		58
Ce		59
Pr		60
Nd		61
Pm		62
Sm		63
Eu		64
Gd		65
Tb		66
Dy		67
Ho		68
Er		69
Tm		70
Yb		備考
磁石・磁性体材料◎◎○○○不対電子を持つもの
光ディスク○○○
光磁気ディスク○
蛍光体○○○○Eu:赤, Tb:緑, Y:赤
レーザー○○○○○○○
光ファイバ増幅器○○
コンデンサ○○○
水素吸蔵合金○
超伝導材料○○○高温超電導
光学ガラス○○高屈折率、低分散

具体的用途

  • 超強力磁石の磁性体（モーター、バイブレータ、マイク、スピーカーなど）
  • ガラス基板研磨剤（ディスプレイ、HDDなど）
    • 酸化セリウム系研磨材：セリウム
  • 蛍光体（照明、ディスプレイなど）
    • ブラウン管、蛍光灯、水銀灯、CCFL、プラズマディスプレイ：イットリウム、テルビウム、ユウロピウム、ランタン、セリウム、ガドリニウム
    • メタルハライドランプ
      • ScI3-NaI-Hg-Xe封入：スカンジウム[6]
    • LED
      • YAG蛍光体：イットリウム、セリウム（付活剤）[7]
      • シリケート系蛍光体：ユウロピウム（付活剤）[7]
  • 光ディスク（書き換え可能タイプ）の記録層（DVD、CD、Blu-ray Disc）
  • 光磁気ディスクの磁性層（MO、MD）
    • テルビウム-鉄-コバルト合金：テルビウム
  • プリンターの印字ヘッド
    • 鉄-ジスプロシウム-テルビウム合金：ジスプロシウム、テルビウム
  • 石油精製触媒、自動車用排気ガス浄化触媒：セリウム
  • レーザー（チタンサファイアレーザーなど）
    • YAGレーザ、YVO4レーザー、YLFレーザー：イットリウム、ネオジム（ドープ材）
  • 原子力産業（制御棒、核燃料添加剤など）：ハフニウム、ガドリニウム
  • 発火合金（ライターの火打ち石など）
    • アウアー合金：セリウム、ランタン、ネオジム、プラセオジムなど
  • 光学ガラス（望遠鏡、顕微鏡、カメラ、プリズムなど）：ランタン、ガドリニウム
  • ニッケル・水素充電池：ミッシュメタル
  • : スカンジウム

削減・リサイクル技術

  • 添加剤の拡散最適化による削減
  • 酸化セリウム系研磨剤の再利用
  • 蛍光灯などに使われた蛍光粉の回収[8]
  • エアコンや洗濯機、ハイブリッド車などからのレアアース磁石回収[9][10]
  • ハイブリッド車のニッケル・水素充電池からのミッシュメタル回収[10]
  • 永久磁石を用いないモーターの使用 (スイッチトリラクタンスモータ)

産地

産地

レアアースの地上の産地は偏在しているが、2009年時点では、コストの問題から埋蔵量における割合が3割の中国（内モンゴル）が世界の産出量（12.4万t、推定）の97%以上を占め独占的な地位を確保していた[11][12]。その後は中国以外からの調達が進んでいる（詳細後述）。

2013年3月、海洋研究開発機構と東京大学の研究チームは南鳥島沖の水深5800mの海底の堆積物を分析したところ、高濃度でレアアースが含まれる堆積物（レアアース泥）を発見[16]。日本のマンガン鉱床に花崗岩を上回る割合で希土類元素が含有されていることが判明した。また、火力発電所等の集塵機で回収される石炭や石油の灰にも含まれているため、今後の利用促進が予測される。また、海底のマンガン団塊やコバルトクラスト、熱水鉱床等の海洋資源も供給源として検討されている。米国ではカリフォルニアの鉱床で希土類元素採掘が再開される見込みがある[11]。

2018年4月、早稲田大学の高谷雄太郎講師と東京大学の加藤泰浩教授らの研究チームは、日本の最東端にある南鳥島（東京都）周辺の海底下にあるレアアース（希土類）の資源量が世界の消費量の数百年分に相当する1600万トン超に達することを明らかにした[17]。 研究チームは、南鳥島の南方にある約2500平方キロメートルの海域で海底のサンプルを25カ所で採集し、レアアースの濃度を分析した。その結果、ハイブリッド車などの強力な磁石に使うジスプロシウムは世界需要の730年分、レーザーなどに使うイットリウムは780年分に相当した。 研究チームはまたレアアースを効率的に回収する技術も確立した。レアアースを高い濃度で含む生物の歯や骨を構成するリン酸カルシウムに着目。遠心力を使って分離したところ、濃度は2.6倍に高められた。これは中国の陸上にある鉱床の20倍に相当する濃度となる。

ジスプロシウム (Dy) やテルビウム (Tb) の重希土類は、中国南部のと呼ばれる特殊なでしか生産されていなかった[18][19]。今後、需要が増加すると見られるハイブリッドカーや電気自動車用の高出力モーターの磁石にジスプロシウム (Dy) とテルビウム (Tb) を添加することで保磁力が高まるため、重希土類の不足が懸念されていた。しかし2012年11月にカザフスタンの重希土類の精製施設が開所したことで、初の中国以外の重希土類生産場となった。

中国依存の問題

「（英語版）」も参照

中国の鄧小平は1992年の南巡講話で「中東には石油があるが、中国にはレアアースがある。中国はレアアースで優位性を発揮できるだろう」（中東有石油、中国有稀土、一定把我国稀土的優勢発揮出来）と述べ[20][21]、レアアースの戦略的価値を重視する路線を決定づけた。当時世界のレアアース埋蔵量の85％が中国に存在したとされる[22]。1980年代から「中国希土類化学の父」と呼ばれる（英語版）の貢献や政府の863計画によって希土類の研究開発が推し進められ[23]、上流工程から下流工程まで担う中国はレアアース関連で他国をあわせた数の2倍もの特許を取得した[24]。貴重な外貨獲得源として希土類鉱山の採掘にも力を注ぎ、希土類市場は供給過剰に伴う価格下落によってコスト面で採算が釣り合わなくなった中国以外の国の希土類鉱山は次々と閉山し、特にテルビウムやジスプロシウムなどの重希土類の生産は、中国一国に限られることになった。これにより、2000年代後半のレアアースの産出量の95%以上は中国のバヤンオボー鉱床とイオン吸着型鉱床により偏在するようになり、政治的リスクを負うようになっていた。2010年代に入るころには中国は産地としてだけでなく、その加工技術でも優位に立つことで世界の9割も供給する独占的な地位を手に入れることになった[25][26]。謂わば、中東諸国が世界の殆どの原油を保有おろか精製する市場もほぼ独占したようなことに近いとも評された[26]。

ここまで生産が中国に集中する事になった原因の1つは、その生産コストの低さもある。これは単純に賃金水準が安いということもあるが、レアアース鉱の特性上、中国以外では管理コストが高騰してしまうという事情がある。レアアースには放射能物質のトリウムが含まれているため、その取扱や後処理に多額のコストがかかるのである。この点中国は、労働者の保護や後処理を他国ほど厳密に行わない[27]ため、低コストで生産することができる。

中国政府は、2006年に国土資源部が希土類を対象とした資源保護計画を発表し、2010年7月に商務部が輸出枠大幅削減方針を発表するなど、レアアースの資源保護政策に転換した[28]。これは、先進各国が自国の埋蔵量を温存したまま、中国のレアアースを安く買っていることの中国側の対応と見られている。これに伴い希土類の価格が急激に上昇した。たとえば、ジスプロシウムの価格は2005年には1 kgあたり50ドル（USドル）程度であったが、2010年初頭には1 kgあたり160ドル、2010年6月末時点で400ドルに高騰した[29]。

民生用から軍事用の製品にまでレアアースは幅広く利用され[30][31][32]、レアアースを中国に頼るチャイナリスクは、2010年9月に発生した尖閣諸島中国漁船衝突事件後に、資源ナショナリズムに基づいて中国政府がレアアースの日本への通関を意図的に遅滞させる事で、レアアースの事実上の対日禁輸措置に踏み切ったことで顕在化した。これを契機に、特にレアアースの工業的寄与が大きい日本では、レアアースの対中依存に対する危機感が高まり、官民を挙げて「」と銘打った対応が図られている。例えば政府系機関や民間企業は、レアアースを使用しないか削減してもレアアースを使用する製品と同等の性能が発揮できる製品の開発や[33] [34][35]、レアアースのリサイクル技術の開発を加速させ、レアアースの備蓄を増進し[36] 、必要なレアアースについては中国以外からの分散調達を加速させた。この結果、2012年上半期には早くも日本の対中レアアース依存度が50%以下となり、中国のレアアースの輸出量と輸出価格が急落した[37]。 価格はピーク時の1／5に下がった[38]。日本はインドの漂砂、ベトナム北部のカーボナタイト、カザフスタンのウラン鉱床残渣、オーストラリアのカーボナタイトなど代替地の権益の確保を始めた[39]。またEEZ内の海底鉱物資源の探査も加速しており、2012年6月28日に東京大学のグループが南鳥島付近の海底5600mで日本で消費する約230年分に相当するジスプロシウムがあると推定されると発表したこと、今後は掘削技術を提供している三井海洋開発と共同で深海底からの泥の回収技術の開発を目指すことを発表した[40]。 また、アメリカとの協同調査ではインド洋の海底に高濃度のレアアースを含む泥が発見され、陸地では偏在しているものが海底では広範に存在する可能性が示唆されたが、高深度のものは商業採掘が困難であるという問題もあった[41]。

しかし、財務省貿易統計によると、HSコード2805.30と28.46をレアアースとした場合、2014年の通年ベースで日本はレアアースの輸入の6割を中国に依存している。代替供給先を確保できたのは主に軽希土類であり、希少価値の高い重希土類は中国南部に広く分布するイオン吸着型鉱床と呼ばれる風化花崗岩に依存している。 重希土類（イットリウム、ジスプロシウムなど）は、2013年の時点の三菱UFJリサーチ&コンサルティングの推計によると商業生産の95%以上を中国が行っており[42]、当然輸入も中国に依存している。また軽希土類の採掘する鉱山から主に出てくるのは使用量の激減したセリウムであり、採算を維持するためには同時に採掘するネオジムやランタンの価格を上げるか採掘量全体を削減する必要がある。また、日本企業は中国に工場を置くことで対中輸入を減らしていた[43]。

2015年に日米欧からの提訴を受けて世界貿易機関（WTO）が協定違反と断じたことにより、中国はレアアースとタングステンとモリブデンに賦課している「輸出税」と「輸出数量制限」を廃止した[44]。

2016年2月にアメリカの政府監査院（GAO）はアメリカ国内のレアアースのサプライチェーン再構築に15年を要するとしており、中国を除くレアアース鉱床は全てレアアース関連の特許を保有する中国で加工しているために中国が禁輸すればほぼ全てのコンピュータ、スマートフォン、自動車、航空機などのラインやNATOの兵器システムに影響を与えるとされる[45]。2015年にレアアースのアメリカ最大手（英語版）が破綻しており、中国に超される1980年代まで世界最大のレアアース生産量を誇っていたアメリカ唯一のレアアース鉱山（英語版）は2017年に米投資ファンドと中国の盛和資源による米中企業連合に買収されている[46]。

2018年からの米中貿易戦争では、同年7月にアメリカが関税リストの草案に中国のレアアースを盛り込んで注目されたが、同年9月の関税発動の際には対象から外した[47]。同年8月に成立した（英語版）で米国防総省が中国、北朝鮮、イラン、ロシアといったアメリカと対立する国からレアアースを購入することを禁止し[48]、同年10月には米国防総省は米国の軍需産業が中国のレアアースに依存しているチャイナリスクに警鐘を鳴らした[49]。2019年5月に米中の貿易摩擦の激化で中国からのほぼ全輸入品が関税対象にリストアップされた際も中国は世界の7割から9割を生産して米国が8割超も中国からの輸入に依存していることから外され[26][50][51]、これに対して中国の国家発展改革委員会が米軍需産業を標的にしたレアアースの輸出規制を示唆したことを受け[52][53]、戦闘機やミサイルなどの軍用品まで使われているレアアースの対中依存を国内生産で軽減すべきとして米国防総省は連邦政府に資金拠出を要請し[54][55]、米軍はマンハッタン計画以来のレアアース生産への投資を計画することとなり[56]、2020年9月30日にアメリカ合衆国大統領のドナルド・トランプはレアアースの対中依存を見直すよう命じる大統領令に署名した[57]。また、トランプ大統領はデンマークからのグリーンランドの購入に意欲を示しており、背景には世界最大のレアアースの未開発鉱床があるとされるグリーンランドの権益をめぐる米中の対立があるとされた[58]。

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ レアアースの通説 正と誤 JOGMEC
  2. ^ グレイ(2010):137
  3. ^ a b 日経エレクトロニクス 2007年8月27日号「レア・アース」
  4. ^ 温泉からレアアース採取、秋田大グループが成功 読売新聞
  5. ^ レアアースの最新動向 平成27年8月28日 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 金属資源情報
  6. ^ 水銀フリー自動車前照灯用 HID ランプ - 東芝
  7. ^ a b セラミックスアーカイブズ LED照明 （1996年〜現在）
  8. ^ 全国初！使用済み蛍光管からレアアースを回収・再資源化 福岡県 2011年9月6日
  9. ^ レアアース回収急げ 中国生産減 各社は家電廃棄物から“採掘” MSN産経west 2012年8月26日
  10. ^ a b 三菱マテ、ハイブリッド車からレアアース回収 日本経済新聞 2012年9月10日
  11. ^ a b 中国、レアアースの輸出禁止を検討 WIRED VISION 2009年08月27日11時19分閲覧
  12. ^ “中国のレアアース対日禁輸 「在庫増」「代替」 産業界は冷静”. サンケイビズ. (2010年9月25日). オリジナルの2011年12月13日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20111213073429/http://www.sankeibiz.jp/business/news/100925/bsc1009250503003-n1.htm 2011年2月15日閲覧。 
  13. ^ カザトムプロム:東芝、住商などとレアアース採掘-8億ドル投資も ブルームバーグ 2011年4月5日 08:53 JST更新
  14. ^ 住商:レアアース事業、カザフで工場開所式-輸入先多様化へ ブルームバーグ 2012年11月2日 12:15 JST更新
  15. ^ 「ロシアのレアメタル・レアアース戦略について」 (PDF) 平成25年6月20日 独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構モスクワ事務所 大木雅文
  16. ^ 日本近海に高濃度レアアースを発見、南鳥島沖 AFP
  17. ^ 南鳥島のレアアース、世界需要の数百年分
  18. ^ 産業技術総合研究所 レアメタルタスクフォース編 『レアメタル技術開発で供給不安に備える』 工業調査会、2007年、65-88頁。
  19. ^ 足立 吟也 監修 『希土類の材料技術ハンドブック 基礎技術・合成・デバイス製作・評価から資源まで』 NTS、2008年、ISBN 978-4-86043-194-5。
  20. ^ “鄧小平の戦略・中国レアアース開発で荒れ果てた山に無数の酸溶液の池　住民は歯が抜け…陸上破壊進み海洋進出か”. 産経ニュース (2016年3月31日). 2019年5月19日閲覧。
  21. ^ Dian L. Chu (Nov 11, 2010). "Seventeen Metals: 'The Middle East has oil, China has rare earth'". Business Insider.
  22. ^ “レアアース「脱中国」へ大統領令　輸入制限も視野―米”. 時事通信 (2020年10月1日). 2020年10月13日閲覧。
  23. ^ Goldman, Joanne Abel (April 2014). "The U.S. Rare Earth Industry: Its Growth and Decline". Journal of Policy History. 26 (2): 139–166. doi:10.1017/s0898030614000013. ISSN 0898-0306.
  24. ^ “中国のレアアース特許申請数は中国以外を合わせた2倍、レアアース関連技術がはるかに進んでいると専門家が警鐘を鳴らす”. GIGAZINE (2019年7月24日). 2019年8月14日閲覧。
  25. ^ 経済産業省2011年版不公正貿易報告書244～254頁掲載
  26. ^ a b c “レアアース禁輸　中国のジレンマ”. エコノミスト (2019年6月18日). 2021年4月19日閲覧。
  27. ^ 『トコトンやさしいレアアースの本』128ページのコラム「中国の環境問題」にて筆者の体験談として、見学したレアアース工場にて研究者の手が白く被曝していた、当時のレアアース工場としては当たり前だったようだ、と書いている。放射能物質の処理もずさんで、普通はドラム缶に詰めて地下に埋めるところをテーリングポンド（尾鉱貯蔵池）にそのまま保管するのが当たり前、と書いている。中には鉱山に直接ぶっかけてリーチング（湿式冶金）し、レアアース濃縮物を得る鉱山もあると書いている。『トコトンやさしいレアアースの本 (今日からモノ知りシリーズ)』日刊工業新聞社 2012/8/21出版。ISBN 978-4526069284 西川 有司 (著), 藤田 豊久 (著), 亀井 敬史 (著), 中村 繁夫 (著), 金田 博彰 (著), 美濃輪 武久 (著), 藤田 和男 (監修)
  28. ^ 『レアアースに手を焼く中国』日経エコ・ジャパン 2010年12月3日 2010年12月9日閲覧。
  29. ^ 『EV用モーターにかかる中国という暗雲』日経エコ・ジャパン 2010年8月5日 2010年12月9日閲覧。
  30. ^ 米軍は中国のレアアースに頼り過ぎ、米メディアが警告 Record China 2017年12月17日閲覧。
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  32. ^ “5 Military Technologies Reliant on Rare Earth Elements”. Listosaur. (2015年3月15日). https://listosaur.com/science-a-technology/5-military-technologies-reliant-on-rare-earth-elements/ 2018年3月27日閲覧。 
  33. ^ 「元素戦略プロジェクト」 文部科学省実施事業－オンライン情報例 Archived 2011年3月23日, at the Wayback Machine.、2010年12月9日閲覧。
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  35. ^ 大西孝弘『レアアース、代替技術は有望』日経ビジネス 2010年11月15日 2010年12月9日閲覧。
  36. ^ 『誰も知らないレアアースの現実』日経エコ・ジャパン 2010年11月15日 2010年12月9日閲覧。
  37. ^ レアアース:中国規制せず…日本の調達先分散で効果薄れ 毎日新聞 2012年10月3日
  38. ^ ピーク時は危機時の1/20
  39. ^ 2013年秋に双日がオーストラリアから出荷開始、豊田通商がインドで2014年度中に生産予定。住友商事のカザフスタンから輸入する計画は未出荷。
  40. ^ “南鳥島近海にレアアース－東大・三井海洋開発、国産化にらみ技術開発”. 日刊工業新聞. (2012年7月2日). http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0720120702eaad.html?news-t0702 2012年9月4日閲覧。 
  41. ^ 東大、レアアース含む泥を発見 インド洋東部で - 日本経済新聞 2013/5/20 23:04版
  42. ^ 希土類（ﾚｱｱｰｽ）産業が直面した問題とその対応 - 経済産業省 総合資源エネルギー調査会
  43. ^ “レアアースが占う世界　米中分断経済に備えを”. 日本経済新聞. (2019年9月22日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO50068090Q9A920C1TJC000/ 2019年9月26日閲覧。 
  44. ^ “中国のレアアース等原材料3品目に関する輸出税が廃止されます”. 経済産業省. (2015年5月1日). http://www.meti.go.jp/press/2015/05/20150501001/20150501001.html 2018年3月24日閲覧。 
  45. ^ “中国が世界のレアアース・サプライチェーンを主導する―米誌”. Record China (2019年3月26日). 2019年5月14日閲覧。
  46. ^ Brickley, Peg (2017年6月23日). “Mountain Pass Mine Approved for Sale to JHL, QVT, Shenghe”. Wall Street Journal. https://www.wsj.com/articles/mountain-pass-mine-approved-for-sale-to-jhl-qvt-shenghe-1498255593/ 
  47. ^ “米国はレアアース、中国は原油…貿易戦争の直前に除いた理由は？”. 中央日報 (2018年9月20日). 2018年9月23日閲覧。
  48. ^ “コラム：中国は「レアアース銃」の引き金を引くか”. ロイター (2019年5月25日). 2019年5月26日閲覧。
  49. ^ “Pentagon sees China as 'growing risk' to U.S. defense industry”. ロイター (2018年10月5日). 2019年4月21日閲覧。
  50. ^ “中国、レアアースの対米輸出制限を示唆 貿易戦争に新たな一撃”. AFPBB (2019年5月29日). 2019年5月31日閲覧。
  51. ^ “中国のレアアース支配浮き彫りに－トランプ政権が対中関税で除外”. ブルームバーグ (2019年5月14日). 2019年5月14日閲覧。
  52. ^ “中国、レアアース利用に言及　関税交渉で米けん制” (2019年5月28日). 2019年6月26日閲覧。
  53. ^ “中国、レアアース政策の策定急ぐ　「米軍事企業向け規制」と環球時報” (2019年6月17日). 2019年6月26日閲覧。
  54. ^ “米軍の戦闘機やミサイルが貿易戦争の矢面に－中国のレアアース依存で”. ブルームバーグ (2019年5月30日). 2019年5月31日閲覧。
  55. ^ “米国防総省、レアアースの中国依存軽減へ連邦政府に資金要請”. ロイター (2019年5月30日). 2019年5月31日閲覧。
  56. ^ “焦点：米軍、兵器開発用のレアアース自給へ　中国依存を警戒”. ロイター (2019年12月14日). 2019年12月15日閲覧。
  57. ^ “レアアース「脱中国」へ大統領令　輸入制限も視野―米”. 時事通信 (2020年10月1日). 2020年10月13日閲覧。
  58. ^ “中国の野望、グリーンランド・レアアース権益の行方”. WSJ (2021年4月8日). 2021年4月19日閲覧。

参考文献

  • 『世界で一番美しい元素図鑑』セオドア・グレイ、若林文高(監修)、武井摩利訳、創元社、2010年10月22日。ISBN 978-4-422-42004-2。

関連項目

外部リンク

該当ページ： https://ja.wikipedia.org/wiki/レアアース

　

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