ポータルフィールドニュース

ポータルフィールドニュース

in

🌏|米下院の5議員、アマゾン経営陣を非難 議会に虚偽証言の可能性


写真 

米下院の5議員、アマゾン経営陣を非難 議会に虚偽証言の可能性

 
内容をざっくり書くと
ロイターは13日、数千件に及ぶアマゾンの内部資料に基づき、同社がインドで模造品を製造したり、独自のプライベートブランドを後押しするために検索結果を操作したりする組織的なキャンペーンを展開していたと報じた。
 

[ロンドン 18日 ロイター] – 米下院司法委員会に所属する5議員が17日、電子商取引大手アマゾン… →このまま続きを読む

 ロイター


Wikipedia関連ワード

説明がないものはWikipediaに該当項目がありません。

プライベートブランド

プライベートブランドとは、小売店卸売業者が企画し、独自のブランド商標)で販売する商品である。

具体的には、流通業者の主導権のもとで製造業者などと連携して開発し、生産される独自ブランドの商品を低価格で販売することである。ナショナルブランド(NB)[注 1]の対義語。

PBと略され、別名「ストアブランド」、日本語では「自主企画商品」と和訳される。

概要

商品の種類は、食品日用品衣類家電製品などさまざまであるが、日常的に消費される食品や日用品が多い[1]

日本の最古のプライベートブランドは、大丸1959年に発売した紳士服ブランド「トロージャン」で、食品についてはダイエーが翌1960年に発売した缶詰「ダイエーみかん」である[1]

1960年ごろから大手百貨店スーパーマーケット日本生活協同組合連合会がプライベートブランド商品作りに乗り出しているが、当時はナショナルブランド商品に比べて安いものの品質が劣り、経済情勢が悪いときにブームにはなったものの、一般的ではなかった。本格的な立ち上がりは1980年代半ばからで、もともと西友のプライベート商品として始まった「無印良品」の独立、価格破壊の象徴として、ダイエーによる「セービング」商品などが取り上げられるようになり、プライベート商品が一定の地位を得ることになった。

2006年ごろからの石油や原材料の高騰、サブプライムローンを発端とする経済危機によるナショナルブランド商品の価格上昇と、消費者の節約志向の高まりから人気を呼び、「日経トレンディ」の『2008年ヒット商品ベスト30』の1位に「PB(プライベートブランド)」が、日経MJの『2008年日経ヒット商品番付』の西の横綱にプライベートブランドの「セブンプレミアム(セブン-イレブン)」・「トップバリュイオングループ)」[注 2]が選出された。2009年以降、大手流通グループでは売り上げに占めるPB商品の比率をより高める方針と報道されている。市場規模は約3兆円(2012年現在)と推定されている[1]

商品企画・生産

商品の企画は、チェーンストア生協などの小売店によるもの、CGC全日食チェーン八社会などの複数のチェーンストアによる共同仕入れ組織によるもの、国分三菱食品などの大手卸売り業者によるものの3種に大別される。

商品の生産・供給は、中小規模のメーカーに発注して供給する場合、受託生産を専門とするメーカーに発注して供給する場合、ナショナルブランドを持つ大手メーカーに発注して既存のナショナルブランド商品をOEM供給させる場合(コントロールドレーベル)、自社内で生産・供給する場合(チェーンブランド)などがある。

製造メーカー

1980年代まではブランド力の弱い中小メーカーに委託する場合が多く、品質面で劣る原因の一つでもあったが、近年では大手流通グループと大手ナショナルブランドメーカーと共同で企画・生産する場合が多い[要出典]。これによって、品質面でも安定するようになり、2000年代中盤からのPB商品ブームにつながっている[要出典]

一部の企業を除いて、商品に関する各種問い合わせ窓口は販売者(小売店)が行うため、製造者(メーカー)は原則的に非公開である[注 3][要出典]。ただし、法令で製造者の記載が義務づけられている商品(酒類、乳製品など)や、プライベートブランドの方針で公開している場合は記載される[注 4][要出典]。特に中身が大手ナショナルブランド商品と同一であったり、メーカーがわかることで消費者の安心感・お買い得感を増させる効果を狙って行うことがある[注 5][要出典]。保存のきく食品の場合は、アフターサービスを考慮して製造を担当したメーカーが問い合わせ窓口になる場合がある[要出典]

しかし、2013年12月末に発覚したアクリフーズ農薬混入事件では、製造者名の記載のない対象商品の回収に支障を来たしたことで、回収を要する製品が発生した場合の対処方法が問題点として顕在化した[2]。そのこともあり、2015年4月1日よりの食品表示法施行に伴い、ナショナルブランド商品も含めて製造所固有記号の使用は複数の工場で同一製品を製造する場合に限られ、一つの工場でのみ製造している製品は製造者名と製造工場の名称・住所の表示が必要になった(生鮮食品で1年6か月、加工食品で5年の猶予期間あり)[3]

メリット

  • 消費者側
    • ナショナルブランドとほぼ同品質の製品を、より安価に購入できる。
    • ナショナルブランドにはない高品質・付加価値のある製品を購入できる。
  • 販売側
    • 商品の仕様を容易に変更できるため、小売店・消費者の声を直接反映した商品を販売できる。
    • 宣伝・営業費用や卸売り業者は不要であるため、ナショナルブランド商品よりも粗利益率が5〜10ポイント程度高く[1]、販売価格を自由に設定できる(≒「EDLP」)。
    • 原材料・製造方法・仕様を指定することで、商品にオリジナリティのある付加価値をつけることができ、企業・ブランドイメージの向上を計ることができる。
  • メーカー側
    • 一定量の販売が確約されることにより、閑散期でも工場稼働率を上げて効率よく生産できるため、コスト削減が可能となる。
    • 売上を安定させることでメーカーの経営が安定する。
    • ナショナルブランドの開発・売込みの土壌を作ることができる。

デメリット

  • 消費者側
    • ナショナルブランドと同じように見えても原材料や配合比率・加工方法・内容量を変えている場合があり、風味・食感に影響を及ぼしたり、品質が価格相応もしくは割高になる場合もある。
    • 販売店はプライベートブランド商品を優先して取り扱うためにナショナルブランド商品の取り扱いが削減され、商品の選択の幅が狭められる場合がある。
    • 当初からナショナルブランドより低価格の商品が多いため、特売商品となりにくい(賞味期限の近い食品などの割引を除く)。
    • 大半の商品で製造者が記載されていないため、消費者から製造者への意見を直接伝えるのが難しい。
  • 販売側
    • 全量買い取りであるため売れ残りが出ても返品できず、他社に転売することもできない。また追加生産のタイミングを誤ると長期間品切れになってしまうので、常に在庫リスクが発生する。
    • 食中毒や異物混入などの事故が発生した場合、製造者に代ってクレーム対応などの責任を負わなければならない。また生産終了後のアフターサービスも行わなければならない。
  • メーカー側
    • 並行して生産しているナショナルブランド商品の売り上げが減少することがある。
    • 商品によっては粗利益率がナショナルブランドよりも10ポイント程度低くなることがある[1]
    • 販売側の指摘する規格と誤差が生じた場合、商品の受け取り拒否をされることがある。特に食品の場合は転売はおろか中身の詰め替えもできず、大量の在庫を抱えたり、そのまま処分しなければならず、本来回収できるはずの費用が入ってこないため、資金繰りが苦しくなる。
    • 受託生産の依存度が高くなるとナショナルブランドの開発力・営業力が低下し、工場の稼働率が発注元の発注量に左右される。

主なプライベートブランド

大手流通業者などの独自開発商品

このほか、大手100円ショップでは、大手有名NBメーカーに自社専用商品として発注する場合が多い。

コンビニエンスストア

  • ファミマル(ファミリーマート)- 2012年10月に「ファミリーマートコレクション」の名称で販売開始し、旧ブランドから順次移行。白色のパッケージの「レギュラーライン」と、中高年をターゲットとした茶色のパッケージの「プラチナライン」の2種がある。2012年度の取り扱いは約1,200品目で、売上高1,200億円を目標としている[1]。2016年9月のファミリーマートとユニーグループ・ホールディングスの経営統合により、サークルKサンクスの店舗でも「スタイルワン」から順次ファミリーマートコレクションに置き換えられた。2021年10月19日から、弁当・惣菜向けブランド「お母さん食堂」と統合して「ファミマル」に名称変更し、旧ブランドから順次移行する[21]
  • ローソン - 全ブランドあわせて2011年度実績で約1,500品目、売上高約1,000億円[1]
    • バリューライン (ローソン、ローソンストア100) - 2008年から全国展開開始。
    • ローソンセレクト - 2010年販売開始。ローソンと業務資本提携を結んでいるポプラでも一部商品の取り扱いがある。
    • Uchi Cafe - デザート。
    • おやつごろ。 - お菓子。
  • Secoma (旧・セイコーフレッシュ)(セイコーマート
  • 良味100選(デイリーヤマザキ) - 基本的にデイリーヤマザキのプライベートブランドであるが、スーパーヤマザキホーマックニコットの一部店舗でも販売される場合もある。

外資系流通業の独自開発商品

  • グレートバリュー(ウォルマート)- 日本では西友が2005年に導入。
  • カルフールブランド(カルフール
    • ルフレ・ド・フランス(カルフール)
    • カルフールディスカウント(カルフール)
    • NO.1(通称「N1」、カルフール)
  • テスコブランド(テスコ、日本では主につるかめランドでの取り扱い)
    • テスコバリュー(テスコ、日本では主につるかめランドでの取り扱い)
  • カークランドシグネチャー(コストコ

ボランタリーチェーンの共同開発商品

その他

  • fpiedi〔ピエティー〕(アプライド
    • MONO(アプライド)
    • あばれ馬(アプライド)
    • MONO BLOCK(アプライド)
  • HANDSMAN ORIGINAL(ハンズマン
  • amazon basics(amazon
    • 全世界で展開している。
  • BestChoice〔ベストチョイス〕(コンフェックス)
    108円(2019年1月現在)で購入できる菓子シリーズである[22][23]
    合成着色料合成保存料は使用していない。
    菓子総合技術センターのSQマークに合格している。(No.E00284)
    牛乳鈴カステラ・たまごパンなどがラインナップ
  • ELFINDOLL(エルフィンドール)(西松屋[24]

かつて存在したプライベートブランド

  • セービング、BUBU、コルティナ、おいしくたべたい!、暮らしの88、サリブ、愛着仕様、FIT(ダイエー)
    イオングループ入りの際にトップバリュと統合され消滅。
  • グリーンアイ (イオン)
    1993年登場。2000年に「トップバリュ グリーンアイ」として統合[25]
  • フーデックス、ホーメックス(マルエツ)
  • ファインセレクト(西友)
  • 生活応援スーパープライス(マイカル
    食料品や日用消耗品を中心に展開していたが、2001年の経営破綻と、イオンをスポンサーとする経営再建の過程において、トップバリュに順次置き換えられ廃止された。マイカルグループのジェスマックが販売。
  • 無印良品(西友)
    元来は1980年に誕生した西友のプライベートブランドであったが、1983年青山で直営店をオープンさせたあと、1989年に社名を「良品計画」として独立。広い意味でのブランドとしては現在も存在する。
  • カットプライス(イトーヨーカドー)
  • くらしのモルト(フジ)
    StyleOneへの移行で消滅。

倒産や統合した小売業にあったプライベートブランド

  • 百歳元気()
    主に宮崎県内にあったディスカウントストアで、2004年に倒産。CMにばってん荒川が出演していた。
  • OffPrice(ヤナゲン
    2005年9月ごろから平和堂グループ入りしたが、2006年3月ごろにニチリウグループのプライベートブランド「くらしモア」に切り替えたことから廃止。

農林水産省による実態調査

2009年8月、農林水産省の補助事業として、社団法人が食品メーカとスーパーを対象にPB商品の企画開発・製造・流通についての実態調査を開始、2010年4月19日に調査結果を発表した[26]

脚注

注釈

  1. ^ 家電製品の場合は、プライベートブランド商品に対してナショナルブランド商品のことをプロパー製品と呼ぶことが多い。
  2. ^ 東の横綱は、プライベートブランドをさらに進化させた形態の製造小売業である、ユニクロH&M
  3. ^ 販売者としてイオン日本生活協同組合連合会などの販売元企業とし、製造者と製造工場は製造所固有記号で代替している。
  4. ^ ダブルチョップ、またはダブルブランドと呼ばれる。
  5. ^ このような商品を宣伝する際「共同開発」という言葉がよく使われる。
  6. ^ ユニー兄弟会社のドン・キホーテは「情熱価格」、イズミヤ兄弟会社の阪急オアシスは「阪急の味」、フジの提携先であるイオンは「トップバリュ」を展開している。

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k 「特集 PB商品の裏側」、『週刊東洋経済』2012年12月22日号、東洋経済新報社、2012年12月、ISSN 0918-5755
  2. ^ 他社PB落とし穴 アクリ農薬検出 製造者記載ない商品も - 2014年1月12日 東京新聞
  3. ^ 食品表示法施行でどう変わる? 食品の表示
  4. ^ イオン株式会社 2017年2⽉期決算補⾜資料(第92期) - イオン株式会社
  5. ^ 西友 新プライベートブランド『みなさまのお墨付き』を発表 - 西友プレスリリース(2912年12月5日)
  6. ^ 株式会社セブン&アイ・ホールディングス 2017年2⽉期決算補⾜資料 - 株式会社セブン&アイ・ホールディングス
  7. ^ スタイルワン
  8. ^ 株式会社ロジスティクス・パートナー. “ユニー、イズミヤ、フジ/3社協業PB「スタイル ワン」を継続”. 流通ニュース. 2020年11月16日閲覧。
  9. ^ サークルKとサンクス、ファミマ商品に統一 来春までに - 朝日新聞デジタル 2016年9月15日付記事
  10. ^ ファミリーマート・サークルK・サンクスの商品統合が完了!~ファミマの人気商品が、全国のサークルK・サンクスでも買える!|ニュースリリース|ファミリーマート - ファミリーマート 2017年02月28日
  11. ^ エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社とイズミヤ株式会社の 株式交換による経営統合のお知らせ”. エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社・イズミヤ株式会社(2014年1月31日作成). 2019年5月14日閲覧。
  12. ^ 株式会社フジとイオン株式会社の資本業務提携のお知らせ”. 株式会社フジ・イオン株式会社(2018年10月12日作成). 2019年5月14日閲覧。
  13. ^ ユニー株式会社の株式取得(完全子会社化)の 完了に関するお知らせ”. 株式会社ドンキホーテホールディングス(2019年1月4日作成). 2019年5月14日閲覧。
  14. ^ ユニー、イズミヤ、フジ/3社協業PB「スタイル ワン」を継続”. 流通ニュース(2019年4月16日作成). 2019年5月14日閲覧。
  15. ^ イオンと資本業務提携したフジが トップバリュと距離を置く理由”. ダイヤモンド・チェーンストア(2019年4月22日作成). 2019年5月15日閲覧。
  16. ^ プライムワン
  17. ^ スマイルライフ”. ライフコーポレーション. 2020年10月4日閲覧。
  18. ^ ライフプレミアム”. ライフコーポレーション. 2020年10月4日閲覧。
  19. ^ ライフナチュラル”. ライフコーポレーション. 2020年10月4日閲覧。
  20. ^ スターセレクト”. ライフコーポレーション. 2020年10月4日閲覧。
  21. ^ “ファミマ、「お母さん食堂」から「ファミマル」にブランド変更”. 朝日新聞デジタル. (2021年10月18日). https://www.asahi.com/articles/ASPBL5R8HPBLULFA006.html 2021年10月19日閲覧。 
  22. ^ コンフェックスグループ
  23. ^ 社団法人菓子総合技術センター公式ホームページ
  24. ^ ELFINDOLL|西松屋
  25. ^ トップバリュ グリーンアイ
  26. ^ 食品企業におけるPB取組の現状と課題

参考サイト

参考文献

  • 藤野香織『ヒットする!PB商品 企画・開発・販売のしくみ』同文舘出版、東京、2009年。ISBN 978-4-495-58501-32010年12月13日閲覧。
  • 「PB商品の裏側」、『週刊東洋経済』2012年12月22日号、東洋経済新報社、2012年12月、ISSN 0918-5755

関連項目

検索エンジン

検索エンジン(けんさくエンジン、: search engine)は、狭義にはインターネットに存在する情報(ウェブページウェブサイト画像ファイル、ネットニュースなど)を検索する機能およびそのプログラム。インターネットの普及初期には、検索としての機能のみを提供していたウェブサイトそのものを検索エンジンと呼んだが、現在では様々なサービスが加わったポータルサイト化が進んだため、検索をサービスの一つとして提供するウェブサイトを単に検索サイトと呼ぶことはなくなっている。広義には、インターネットに限定せず情報を検索するシステム全般を含む。

狭義の検索エンジンは、ロボット型検索エンジンディレクトリ型検索エンジンメタ検索エンジンなどに分類される。広義の検索エンジンとしては、ある特定のウェブサイト内に登録されているテキスト情報の全文検索機能を備えたソフトウェア全文検索システム)等がある。

検索エンジンは、検索窓と呼ばれるボックスにキーワードを入力して検索をかけるもので、全文検索が可能なものと不可能なものとがある。検索サイトを一般に「検索エンジン」と呼ぶことはあるが、厳密には検索サイト自体は検索エンジンでない。

検索エンジン(狭義)

ロボット型検索エンジン

与えられた検索式に従って、ウェブページ等を検索するサーバ、システムのこと。検索式は、最も単純な場合はキーワードとなる文字列のみであるが、複数のキーワードにAND(「かつ」、論理積)OR(「または」、論理和)等の論理条件を組み合わせて指定することができるものが多い。

ロボット型検索エンジンの大きな特徴の一つとして、クローラ(ロボット・スパイダー)を用いることが挙げられる。このことにより、WWW上にある多数の情報を効率よく収集(日本の著作権法では複製)することができる。大規模な検索エンジンでは、80億ページ以上のページから検索が可能になっている。

収集したページの情報は、前もって解析し、索引情報(インデックス)を作成する(日本の著作権法では編集)。日本語などの言語では、自然言語処理機能が生成される索引の質に影響する。このため、多言語対応した検索エンジンの方が精度の高い検索が可能となる。

検索結果の表示順は、検索エンジンの質が最も問われる部分である。ユーザーが期待したページを検索結果の上位に表示することができなければ、ユーザーが離れてしまうからである。そのため、多くの検索エンジンが、表示順を決定するアルゴリズムを非公開にし、その性能を競っている。検索エンジン最適化業者の存在も、アルゴリズムを公開しない要因になっている。Googleは、そのアルゴリズムの一部であるPageRankを公開しているが、やはり、多くの部分が非公開になっている。Googleの場合、創設初期におけるアルゴリズムについては、創設者自身がウェブ上で公表している論文でその一端を知ることができる。 参照 英語原文[1] 日本語の解説[2]

ウェブページの更新時刻の情報を用いて、新しい情報に限定して検索できるものや、検索結果をカテゴリ化して表示するものなど、特長のある機能を搭載したり、検索結果をユーザーへ最適化していく動きもある。

従来のウェブページを検索するだけの検索エンジンにとどまらず、最近ではインターネットショッピング専用の検索エンジンなど、特定の分野に特化した検索エンジンの開発も散見される。商品検索では、価格比較サービス日本最大手の価格.comや、ベンチャー企業が開発するQOOPIEなどある。また、職業検索エンジンとしてはCraigslistなどがある。 GoogleYahoo!インフォシークテクノラティMARSFLAGAltavistaムーターAlltheWeb、、、InktomiSAGOOLYahoo! JAPAN (2005.10〜) など。

ディレクトリ型検索エンジン

人手で構築したウェブディレクトリ内を検索するサーバ、システムのこと。

人手で構築しているため、質の高いウェブサイトを検索可能。概要を人手で記入しているため、検索結果の一覧から目的のサイトを探しやすい、サイトのカテゴリ分けがされていることから、特定分野や地区などに限定したサイトを探しやすいという特長がある。

しかし、検索対象となるサイトは人手で入力するため、検索対象となるサイト数が多くできないという欠点がある。

インターネットが一般に使われるようになった初期(1990年代)のころには、ディレクトリ型が主体であったが、WWWの爆発的な拡大によって、あらゆるウェブサイトを即時にディレクトリに反映させることが事実上不可能になり、現在では主流ではなくなっている[いつ?]このため、ディレクトリ型検索エンジンでは、検索にヒットするサイトが無かった場合、ロボット型検索エンジンを用いて結果を表示するような、併用型のものが多い[いつ?]

日立国際ビジネスのHole-in-One( - 2004年11月)、Yahoo!JAPANのYahoo!カテゴリ( - 2018年3月[3])、LookSmart Japan( - 2006年6月[4])、gooのgooカテゴリー検索( - 2019年8月[5])、Open Directory ProjectことDMOZ( - 2017年3月)など。

分散型検索エンジン

P2P通信によってウェブコンテンツのインデックスを多数のピアに分散させ、P2Pネットワーク全体で各ピアの持つインデックスを共有する検索システムのこと。

ウェブのクロールは各ピアが独自に行い、インデクサーはRWI(Reverse Word Index)を作成する。作成されたインデックスの一部はDHT(分散ハッシュテーブル、Distributed Hash Table)として他のピアに分配される。

検索は自分のピアの端末からP2Pネットワーク上にある他のピアにリクエストを送信することにより行うことができる。

分散型検索エンジンの例としてはYaCyがある。YaCyは「人民による人民のためのウェブ検索」を標榜し、分散型であることにより検閲を防ぐことができるとしている。[6]

メタ検索エンジン

ひとつの検索ワードを複数の検索エンジンで検索することをメタ検索という(横断検索エンジンと呼ぶこともある)。Startpage.comなどがこれに分類される。 詳細は「メタ検索エンジン」を参照のこと。

検索エンジン(広義)

全文検索システム

与えられた文書群から、検索式(キーワードなど)による全文検索機能を提供するソフトウェア、システムの総称で、ウェブサーバに組み込んで利用されることが多い。スタンドアローン環境で用いられる個人用途のものもあり、そういったものは特に「デスクトップ検索」と呼ばれている。企業内のファイルサーバー企業内ポータルを対象とするものは「エンタープライズサーチ」と呼ばれる。

歴史

欧米における歴史

検索エンジンのはしりは1994年スタンフォード大学ジェリー・ヤンデビッド・ファイロが開発したYahoo!である[7]。Yahoo!はディレクトリ型の検索エンジンでインターネットの普及に大きな役割を果たした[7]

その後、ウェブ上の情報を自動的に探索して情報を索引として整理するロボットまたはクローラと呼ばれるプログラムが開発された[7]。ロボット型検索エンジンの中でもラリー・ペイジセルゲイ・ブリンが開発したGoogle検索は検索結果のランキングと高速検索に優れていたため検索エンジンのトップに躍り出た[7]

2009年にはマイクロソフトが新たな検索エンジンとしてBingを発表した[7]

日本における歴史

黎明期

日本のインターネット普及初期から存在した検索エンジンには以下のようなものがある。黎明期には、豊橋技術科学大学の学生が作成したYahho[8] や、東京大学の学生が作成したODiN早稲田大学の学生が作成した千里眼など、個人の学生が作成したものが商用に対して先行していた(いずれも1995年に作成、日本電信電話株式会社の、サイバースペースジャパン(現・ウェブインパクト)のは1994年に作成)。これらは単に実験用に公開されていただけでなく、多くの人に用いられていたものであり、黎明期のユーザにとっては知名度、実用度ともに高いものであった。またMondouなどのように研究室(京都大学)で作成したものもあった。

Yahoo! JAPAN の独走

1995年12月にソフトバンクがアメリカ合衆国Yahoo!株を一部買い取り、翌年4月から日本版にローカライズしたYahoo! JAPANをサービス開始した。同年7月の展示会Interopでは机2つぶん並べる程度の小規模ブースで出展する程度の力の入れ具合で、ソフトバンクの一部署として開始する程度だったものが、もともとの米国Yahoo!の知名度、90年代後半のインターネット利用者人口の増加、ディレクトリ型だけだった検索をロボット型も追加、サイト登録した一部のウェブサイトの紹介をするYahoo! Internet Guide(ソフトバンククリエイティブ出版)との連携、日本Yahoo!株高騰のニュースでインターネットを利用しない人にも名前が知れ渡るなど、様々なプラス要因と経営戦略が見事に当たり、検索サイト首位の座を固めた。そして、検索サイトの集客力を武器にニュース、オークションなど、検索サービス以外のサービスを含めたポータルサイトとしての独走を始めた。

群雄割拠

1997年頃から、WWW(World Wide Web)の爆発的な拡大に伴って、ディレクトリ型のみであったYahoo!のウェブディレクトリの陳腐化が急速に進んだ。この頃、infoseekgooに代表されるロボット型検索エンジンが人気を集め始め、Yahoo! JAPANはロボット型検索エンジンにgooを採用するなど、群雄割拠の時代になった。

Googleの台頭

Google1998年に稼動させたGoogle検索は、従来の検索エンジンがポータルサイト化へと進む流れに逆行し、独創的な検索技術に特化し、バナー広告等を排除したシンプルな画面と2000年にYahoo!のロボット型検索エンジンに採用されたことにより、急速に人気を集めた。いつしか[要検証]ウェブページ検索の世界シェアのトップに躍り出たとされている。また日本においても、GoogleやYahoo!などの検索エンジンを利用すること=「ググる」というネットスラングが生まれた。この状況に危機感を募らせたYahoo!は、2004年にロボット型検索エンジンを独自技術(Yahoo!が買収したInktomiと、Overtureが買収したAltaVistaAlltheweb等の技術を統合した)に切り替えた。同年、GoogleやYahoo!のエンジンに匹敵すると言われるTeomaを利用した検索エンジン、Ask Jeeves(現・Ask.com)が「Ask.jp」として、2005年、オーストラリアで誕生したMooterが日本に進出し、検索サービスを開始した。

検索エンジンの多様化

検索という行為が一般化するにつれて、各種目的別に多様化した検索エンジンが現れるようになった。ブログの情報に特化した検索Technoratiや、商品情報の検索に特化した商品検索サイト、サイトの見た目で検索するMARSFLAG、音楽検索、動画検索、ファイル検索、アップローダ検索ほか、次々と新しい検索エンジンが生まれている。

また、検索エンジンでは判断できない抽象的な条件などでの検索を人手に求めた、OKWave人力検索はてななどの「人力検索」「ナレッジコミュニティ」と呼ばれるサービスも登場した。

近年ではパソコンだけでなく携帯電話や携帯型ゲーム機からもウェブサイトが検索される傾向が高くなり、GoogleやYahoo!をはじめとする携帯向けのが登場し活気がでている。

対応端末の多様化

ソフトバンクYahoo! JAPANボーダフォンを買収し、KDDIがGoogleと提携するなど、携帯電話の分野で検索エンジンの戦いが激化してきている。モバイル検索の分野は長らく公式サイトと呼ばれる世界がユーザーの囲い込みを行っていたため、脚光を浴びることが少なかった。

リーガルリスク

深層ウェブ

Googleなどのウェブ検索エンジンでは、データベースの検索結果など多くのが検索対象になっていない。このような動的ページは「深層ウェブ」「見えないウェブ」「隠されたウェブ」などと呼ばれている。静的ページの500倍の量が存在し、多くは無料だといわれる。深層ウェブは、一般の検索エンジンなどからデータベースなどを見つけ出すか、直接アクセスした上で、それぞれの検索機能から再度検索しなければならない。また、ダークウェブを探索する際に使われる検索エンジンAhmiaも存在している。

著作権との関係

ロボット型検索エンジンは、その原理上インターネット上のコンテンツを複製の上で、検索を目的とした蓄積に適した形態で保存する他、場合によってはキャッシュとして提供できるような形態でも保存する場合がある。著作権をたてに、ウェブサイトの閲覧利用規約等と称して、一切のいかなる複製も禁ずるとするサイト等があり、どういったものかと古くより話題になっていた[9]

また、2006年11月には、日本の知的財産戦略本部コンテンツ専門調査会第3回企画WGにおいて、検索エンジンに関して「著作権法上、複製、編集には権利者の許諾が必要であり、Yahoo!Googleなど大手検索システムのサーバーは海外に置かれているのが現状。」[10] と報告され、これをうけて経済産業省が日本国内でも合法的に検索エンジンサービスが行えるように著作権法の改正や検索エンジンの開発に取り組むと発表し[要出典]、2010年1月の改正で複製が合法とされた。

このことを拡大解釈したのか、あたかも著作権法のために、日本ではGoogleのような企業が育たなかったであるとか、日本におけるネット検索を妨げたのは著作権法である、といった論が巷に見られるが(フェアユース規定がない等の点は従来より指摘されてはいるが)、このWG報告以前に、著作権法によりネット検索の事業が妨げられた、というような話はない(ネット検索エンジンの勃興は2006年より更に遡ること10年、1990年代中盤で、日本で「千里眼」、米国で「AltaVista」等、ほぼ同時に同様の試みが始まっていた(前述のように、著作権を盾に公開している情報の利用を拒否する主張をする者が居たことは確かだが、判例などの普通に考える所の法的根拠がその時点で存在していたわけがない)。Googleが十分に成長し、日本語サービスを開始したのですら前世紀[11] である)。

検索エンジン上の各種広告

2006年頃から日本ではURL(アドレス)を表示せず、社名や商品名などの検索キーワードを表示し、検索エンジンで検索させるように仕向けるテレビコマーシャルなどの広告表現が急増している。大抵はキーワードが書かれた状態の検索フォームとボタンを表示し、マウスクリックを促す演出がなされている。このような変化が生じた理由は不明であるが、各メディアの広告掲載基準の変更や、コマーシャルでURLを表示するのに比べてアクセス数を獲得しやすいことが増加の要因である。しかし検索結果に企業にとって不都合な情報が現れる場合があるため、グーグル八分のような検索結果の操作が行われるケースも考えられる。

現在、主流となっている広告手法として、ユーザーの検索結果後に広告を露出させる検索連動型広告と、サイトの中を分析し、そのサイトに合った広告を配信するコンテンツ連動型広告が主流である。

英語圏でも2013年ごろから「#wikipedia」のような番号記号を使った広告活動をおこなっている。

検索エンジンの課題と問題点

多言語化の課題

いわゆる「使用言語からみたインターネット人口の割合」は Internet Archive を用いて Euro MarketingGlobal Reach から過去の月次資料を整理すると次のような推移を辿っている。

1998年1999年2000年2001年2002年2003年2004年
12月1月4 - 7月12月2月4 - 6月7月1月6 - 10月2 - 4月7月
英語58%55%51.3%49.6%47.6%47.5%45.0%43.0%40.2%36.5%35.8%
非英語42%45%48.7%50.4%52.4%52.5%55%57.0%59.8%63.5%64.2%

1995年以前のInternet Societyによればインターネットで用いられている言語のうち英語が占める割合は85%とされていたが、その後のITの進歩や各国のインターネットの普及により多言語化が進み、上表に見られるように2000年の年末には英語と非英語の言語人口が逆転し、その傾向は継続している。

2005年2月2日の時点で、WWW検索エンジンの代表格であるGoogleでは80億を越す8,058,044,651ウェブページが登録されている。検索エンジンの利用者はそれら80億を越すウェブページから求める情報を容易に引き出せると思い込みがちであるが、例えば日本語入力のできないコンピュータなどの端末を用いて日本語サイトを検索することは容易ではない。同様に非英語圏の言語間の検索は中間に翻訳エンジンを介さないと検索作業は難しい。

インターネットの多言語化が今後も増加すると仮定した場合、言語間の壁をどのように乗り越えるかは今後の検索エンジンが抱える課題の一つとして挙げることができる。

検索エンジンの危険性

検索エンジンは、利便性がある一方、危険性も存在する事やその被害例について参考文献や資料が存在する。検索エンジンの安全性に関する調査報告については、ウイルス対策ソフトなどを提供するセキュリティベンダーの米マカフィーが、2007年6月4日「検索エンジンの安全性に関する調査報告」を発表し「検索エンジンは危険であり、検索エンジンにキーワードを入力して上位に現れるサイトの危険度を調べたら、広告として表示されるサイトは、そうでないサイトの2.4倍も危険率が高い」としている[12][13]

また2006年05月12日に公表された調査報告書によると検索エンジンのキーワード検索結果には危険なリンクがあり、検索エンジンが自分を守ってくれると思ってはいけない。それどころか検索結果ランキングがサイトの安全性を反映していないことも多く、特に検索エンジン広告を訪れる場合、ユーザーは高いリスクにさらされると警鐘を鳴らしている[14]。 さらに、検索エンジンの提供サイトの危険度についての調査報告では、同マカフィーが「検索エンジンの安全度調査」を発表し「最も危険な結果が多いのは米ヤフー」としている[15]

主な検索エンジンサイト

  • Ask.com - 英語日本語。Ask.jpブランドとしては撤退
  • BingMSN - 日本語他、多言語対応。
  • DuckDuckGo - 英語、一部日本語。プライバシー重視の検索エンジン
  • goo - 日本語。ガラケー版がオリジナルの検索
  • Google - 日本語他、多言語対応。
  • Indeed - 求人専用検索。日本語他、他言語対応。
  • Lycos - 英語、日本語ほか。
  • Qwant - フランス発プライバシー重視の検索エンジン
  • SPYSEE - 人物情報、日本語。
  • Startpage.com - 英語、一部日本語。プライバシー重視のメタ検索エンジン。Google同様の使用感。
  • Yahoo! JAPAN(日本語)/ Yahoo!(英語) 日本語版はGoogleが、英語版はBingがバックエンドで、独自の検索はリアルタイム等一部のみ
  • Yandex - ロシア語、英語他、多言語対応。日本語対応はしていないがユーザが多いWeb検索の一つ。
  • 百度 - 中国語。日本語検索は終了
  • 皆声.jp - 日本語ブログ検索

サービスを終了した主な検索エンジンサイト

  • ODiN(ロボット型)
  • 千里眼(ロボット型)
  • ()[16](ロボット型、OCN
  • FreshEYE 独自検索の提供は終了
  • infoseek 独自検索の提供は終了
  • MARSFLAG - B2C向けは撤退して、B2B向けサイト内検索のみ提供
  • [17](ロボット型、京都大学
  • LookSmart Japan(ディレクトリ型)
  • NAVER - 韓国語。日本語検索は終了
  • (ディレクトリ型、NTT[18]
  • [19](ディレクトリ+全文ロボット型、、1998年エキサイト日本法人が買収[20]
  • [21](ディレクトリ型、)

など。

脚注

[脚注の使い方]

出典

  1. ^ The Anatomy of a Large-Scale Hypertextual Web Search Engine(英語、Sergey Brin and Lawrence Page,Computer Science Department, Stanford University)
  2. ^ グーグルの検索順位決定についてーそのアルゴリズム
  3. ^ “「Yahoo!カテゴリ」終了へ 「役割終えた」”. ITmedia. (2017年6月29日). http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1706/29/news079.html 2020年1月10日閲覧。 
  4. ^ 渡辺隆広 (2006年6月26日). “バリューコマース、「ルックスマート」を閉鎖”. SEMリサーチ. 2020年1月10日閲覧。
  5. ^ goo カテゴリー検索 サービス終了のお知らせ”. goo (2019年7月29日). 2020年1月10日閲覧。
  6. ^ Internet Watchの記事 "プライバシーが保護される分散型サーチエンジン「YaCy」~地道な開発が続く"
  7. ^ a b c d e 時実象一、都築泉、小野寺夏生『新訂情報検索の知識と技術 第3版』情報科学技術協会、2010年、58頁。
  8. ^ 3/3 Yahhoという検索エンジンがあった [企業のIT活用 All About]”. 2017年10月18日閲覧。
  9. ^ たとえば 検索エンジンのキャッシュは著作権侵害か?(2002.3 スラッシュドット・ジャパン)などを見よ
  10. ^ コンテンツをめぐる課題(参考資料) (PDF) (2006.11 コンテンツ専門調査会 企画ワーキンググループ(第3回) - 知的財産戦略本部)
  11. ^ http://internet.watch.impress.co.jp/www/article/2000/0803/google.htm
  12. ^ Internet Archive 検索エンジンに現れる広告サイトは2.4倍危険? - ワークスタイル - nikkei BPnet
  13. ^ Internet Archive マカフィー、「検索エンジンの安全性に関する調査報告」第3版を公開 ~毎月2億7,600 万件を超える検索がユーザを危険なサイトへ誘導~ - マカフィー株式会社
  14. ^ ITmedia エンタープライズ 検索エンジンは危険なリンクでいっぱい――McAfeeが調査報告
  15. ^ INTERNET Watch 危険な検索結果が多いサーチエンジンは米Yahoo!~米McAfee調査
  16. ^ OCN navi(サーチエンジン登録ガイド)
  17. ^ 当時のMondouのサイト(2004.10.14収集、ウェブアーカイブ)
  18. ^ ディレクトリサービス"NTT DIRECTORY"(研究開発の歴史)(NTT)
  19. ^ Hole in One - マルチメディア/インターネット事典
  20. ^ エキサイトが検索ディレクトリ「Hole-in-One」を買収(1998.7 internet watch
  21. ^ 当時のCSJ INDEXのサイト (1999.2.18収集、ウェブアーカイブ)

関連項目

外部リンク


 

Back to Top
Close