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⛺|『理科年表2022』2021年11月29日発売! 理科年表×ゆるキャン△ コラボ企画スタート!


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『理科年表2022』2021年11月29日発売! 理科年表×ゆるキャン△ コラボ企画スタート!

 
内容をざっくり書くと
『理科年表』は、国立天文台が編纂するサイエンスの全分野を網羅した、世界的にもユニークなデータブックです。
 

2021年11月17日丸善出版株式会社 丸善出版株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:池… →このまま続きを読む

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理科年表

理科年表(りかねんぴょう、英語: Chronological Scientific Tables)は、国立天文台が編纂し丸善が発行する自然科学に関するデータ集である。

概要

理科年表には、机上版とコンパクトなポケット版、CD-ROM版が存在し、毎年発行される。1925年2月20日創刊。1988年までは東京大学東京天文台編纂となっていた。1944年1945年1946年度版は発行されなかった。CD-ROM版は1996年度版から2006年度版まで発行されており、2008年度版からはWeb版となり、購入後、登録してから1年間は理科年表プレミアム、及び60頁のマニュアルにアクセスできる。

2005年度版までの累計売上は約250万部(書籍版)。1986年度版は約9万部を売り上げた(ハレー彗星の接近に伴う世論の関心の高まりによる)。近年の売上は年間3~4万部程度。

関連書籍として『環境年表』(『理科年表 環境編』の全面改訂)と『理科年表ジュニア』がある。また、『理科年表読本』シリーズも出版されている。

構成

部、天文部、気象部、物理/化学部、地学部、生物部、環境部、附録により構成される。生物部は1984年度版から、環境部は2005年度版から追加された。

内容

天体観測のデータ量が膨大になっているため、ダイジェスト(出典元は記載)及び前年の宇宙研究のトピックスなどを記載している。物理部と化学部も同様であり、基本データのみを記載する約束になっている。

新設の項目については、分野の著しい進展に間に合っていない箇所も存在する。データとして収集するには信頼性が重要視されるため、業績として認められたデータのみ記載されているからである。

付録には、ノーベル物理学賞ノーベル化学賞ノーベル生理学・医学賞の授与年、受賞者及び授与理由が記載されている。また、理学上必要とされる簡単な公式集(証明は含まない)及び三角関数表、4桁の対数表、慣用の計量単位換算についても記されている(これは、初期の年表より実施)。

研究者が参照することもあるが、原典を確認しなかったことから過去の記載ミスが論文に引用されている例もある[1]

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 1537年メキシコ津波は「幻」 理科年表1959年版改訂で誤記” (日本語). 毎日新聞. 2021年6月23日閲覧。

参考文献

関連項目

外部リンク

国立天文台

国立天文台(こくりつてんもんだい、: National Astronomical Observatory of Japan, NAOJ)は、理論観測の両面から天文学を研究する日本研究所大学共同利用機関である。大学共同利用機関法人自然科学研究機構を構成する研究所の1つでもある。

日本国外のハワイ観測所などいくつかの観測所や、三鷹キャンパスなどで研究活動をしており、総称として国立天文台と呼ばれる。本部は東京都三鷹市三鷹キャンパス内にある。

概要

歴史

近代日本における国立の天体観測所は、海軍水路寮が東京府麻布区飯倉(現:東京都港区麻布台)に設置した観象台から始まる[注 1]

別途、東京帝国大学(現在の東京大学)に星学科が設立された時、その附属の研究所として同じく麻布狸穴町に新たな観象台が設置され、1888年(明治21年)に、帝国大学附属東京天文台となる。東京の発展により、麻布付近は夜の灯火が増えて天体観測に適さなくなった。このため、当時は雑木林や田畑が広がる農村でありながら、甲武鉄道(現:JR中央本線)の開業により交通の便が良くなった三鷹への移転が決まり、1914年に工事が始まった。当初は都会を離れることを嫌がっていた職員やその家族も、関東大震災(1923年)の被災により、三鷹周辺への移住が進んだ[4]

東京天文台は、名古屋大学空電研究所や文部省緯度観測所(現在の水沢VLBI観測所)と移管統合され、文部省直属の研究機関である国立天文台となる[注 2]。行政改革により、分子科学研究所など4つの国立研究所と統合再編及び法人化され、大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台になる。

構成

国立天文台は、東京都三鷹市に本部を置き、日本各地や国外にも観測施設を設置し観測業務並びに機器開発、装置運用を実施している。大学共同利用機関法人自然科学研究機構を構成する大学共同利用機関の一つであり、総合研究大学院大学の専攻研究科を構成する。

歴代台長

国立天文台発足以降の、歴代台長(在任期間)の一覧

国立天文台長は、4年間の任期制であり、再選により2年の延長が可能である。

前身の一つである東京天文台の歴代台長(在任期間)の一覧

沿革

活動

概説

国立天文台は日本の天文学研究における代表的な研究機関として、天文学および天体物理学に関連する分野の研究教育活動をほぼ網羅する。また大学共同利用機関として、大規模な観測装置の開発と運用を行い、国内外の研究者からの提案に基づく「共同利用」を実施している。国内の観測施設のみならずすばる望遠鏡アルマ望遠鏡など海外にも望遠鏡を設置・運用しているほか、太陽観測衛星ひのでや月探査機かぐやなど、飛翔体による天文学・惑星科学研究も行っている。天文学専用スーパーコンピュータの運用によるシミュレーション天文学の推進や、先進的な観測装置の開発研究も行っている。また、理科年表の編集を創刊以来行っている。

国家事業

国家事業として、の編纂を行う「暦計算室」や日本標準時の決定、および報時を行う「天文保時室」などの部署を設置し、国立研究開発法人産業技術総合研究所や国立研究開発法人情報通信研究機構と並んで、この分野における日本の代表的機関の一つである[17]

組織

国立天文台の組織はプロジェクト室・センター・研究部の3つに大きく分かれる。各組織は以下の通りである。特に明記していないものは三鷹キャンパス内に組織を設置。

プロジェクト室

プロジェクト室は、国立天文台が大学共同利用機関[18]として、各大学等の研究室からの利用申請に基づいて様々な観測や実験の実施や開発研究を円滑に行なうために設置された組織である。国立天文台が日本国内外にて運用を行う各観測所もプロジェクト室の一種となっている。

現在では、各フェーズ毎に、Aプロジェクト・Bプロジェクト・Cプロジェクトに分類する。それぞれ、Aプロジェクトが萌芽的な研究開発活動を行う小規模プロジェクト、Bプロジェクトが建設段階にある研究事業、Cプロジェクトが運用段階にある研究事業として区分することになっている。

Cプロジェクト

Cプロジェクトは、観測装置群の運用、観測業務、観測データ解析を行う施設である。観測業務は、国内外の研究者から提出される観測計画に基づき実施されており、観測データは観測計画を立てたグループ等に公開され解析が行われるほか、一定期間経過後にインターネット上に公開されたデータアーカイブで一般に公開される。

水沢VLBI観測所岩手県奥州市水沢
日本における国際緯度観測事業開始の地であり、現在はVERA計画を中心に超長基線電波干渉法(VLBI)を用いた観測を推進している。石垣島天文台の運営も行っている。また、中央標準時をの決定を行う「天文保時室」の運営も担っている[19]
太陽観測科学プロジェクト (東京都三鷹市
太陽フレア望遠鏡および太陽観測衛星「ひので」を運用する。
太陽フレア望遠鏡
太陽磁場の観測を行う望遠鏡。三鷹キャンパスに設置されている。
太陽観測衛星「ひので」
ようこう」の後継として打ち上げられた太陽観測衛星「ひので」(SOLAR-B)の開発研究ならびに運用を進める組織。宇宙航空研究開発機構 (JAXA)の宇宙科学研究本部との共同プロジェクト。「ひので」の打ち上げ成功・観測開始に伴い、SOLAR-B推進室から観測所としての性格を持つ当プロジェクトへと移行した。
野辺山宇宙電波観測所 (長野県南佐久郡南牧村
国内最大級のミリ波望遠鏡(45m望遠鏡)を運用する観測所。
天文シミュレーションプロジェクト
天文学専用スーパーコンピュータを運用し、シミュレーション天文学を推進する組織。
ハワイ観測所アメリカ合衆国ハワイ州ハワイ島
世界最大級の一枚鏡による望遠鏡であるすばる望遠鏡を運用する観測所。
アルマプロジェクト(東京都三鷹市
アタカマ砂漠に設置されたアタカマ大型ミリ波サブミリ波干渉計(アルマ望遠鏡)を国際協力で運用する際の東アジアの窓口となる組織。
チリ観測所(チリ
アタカマ砂漠に設置されたアタカマ大型ミリ波サブミリ波干渉計(アルマ望遠鏡)およびASTE望遠鏡をの現地運用を担う組織。

Bプロジェクト

Bプロジェクトは、観測装置の建設や部分的な運用を行う。観測装置が本格的稼動すると、Cプロジェクトへ移行し各観測業務並びに運用、解析業務を行うことになっている。

重力波プロジェクト
重力波望遠鏡の研究開発を進める組織。東京都三鷹市の国立天文台構内にある実験的な重力波望遠鏡TAMA300の運用並びに岐阜県飛騨市に建設中の重力波望遠鏡KAGRAの建設を担う。
TMT推進室
直径30mの可視光赤外線望遠鏡TMTに向けた研究開発を進める組織。

Aプロジェクト

Aプロジェクトは、研究開発段階にあるプロジェクトを推進する。

JASMINEプロジェクト
赤外線による位置天文衛星計画の技術開発、ならびに検討を進める組織。
小型JASMINE
2024年頃打ち上げ予定の赤外線による位置天文衛星。宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所との共同プロジェクト。
Nano-JASMINE
超小型衛星を使った赤外線による位置天文衛星。
RISE月惑星探査プロジェクト
月探査機「かぐや」・「おうな」・「おきな」の観測装置のうち惑星測地学探査に必要な機器類の開発研究並びに運用、小惑星探査機はやぶさ2に搭載されたレーザ高度計の開発を行ったほか、木星の衛星を探査する国際ミッションJUICEに搭載するガニメデレーザ高度計を開発している[20]
SOLAR-Cプロジェクト
太陽観測衛星ひのでの後継機SOLAR-Cの実現を目指すプロジェクト。観測ロケットや気球による太陽観測も実施している[21]
すばる超広視野多天体分光器プロジェクト
すばる望遠鏡に搭載する超広視野多天体分光器 (Prime Focus Spectrograph: PFS)を開発するプロジェクト。
すばる広視野補償光学プロジェクト
すばる望遠鏡に搭載する広視野補償光学装置を開発するプロジェクト。

センター

センターは、国立天文台の基盤となる観測業務活動を支援する組織である。

天文データセンター
天文科学関連データベースの国内外との連携センター(各国中央天文台との協定の締結によって、天文学データベースの相互利用の推進を実施)。
JVOプロジェクト
各国の天文台にて運用が行われている天文学データベースをインターネットによって統合するヴァーチャル天文台プロジェクト。波長の壁を超えて統一的に解析できる新しい天文学研究基盤ソフトウエアの開発研究を目指している。
先端技術センター
次世代の天体観測機器についての開発研究を手がけている。
天文情報センター
天体科学に関連する広報普及活動を担当し、観測成果や天体現象などの情報を対外的に発信している。彗星や小惑星の発見など天体科学に関する情報を受付け、観測研究成果の確定作業を行っている。
広報室
天体科学に関連する広報を実施。
普及室
天体科学関連の教育、技術等の普及を実施。
暦計算室
暦の算定ならびに提案を実施。
図書係
国立天文台図書室の管理を実施。
出版係
国立天文台の発行する文書類の発行を実施。

科学研究部

研究者の自由な発想に基づく研究を行う組織。科学研究部に所属する研究者は、望遠鏡運用や装置開発の義務を負わず、天文学研究に集中することができる。 観測波長及び研究手法の違いに基づいて「光赤外研究部」「電波研究部」「太陽天体プラズマ研究部」「理論研究部」の4研究部が設置されていたが、多波長天文学の進展などの情勢を受け、2019年4月に4研究部が統合されて科学研究部となった[22]

終了したプロジェクト

野辺山太陽電波観測所 (長野県南佐久郡南牧村)
太陽電波観測の草分けである観測所。国立天文台による運用は2015年3月31日をもって終了し、主力装置であった電波ヘリオグラフは名古屋大学を中心とした国際コンソーシアムが運用を行っている[23]
岡山天体物理観測所岡山県浅口市鴨方町)
日本における光学スペクトル観測の発祥の地。国立天文台のプロジェクトとしては2018年3月31日に運用を終了した[24]。その後は、国立天文台ハワイ観測所岡山分室として、京都大学3.8m望遠鏡の共同利用運用を行っている。
乗鞍コロナ観測所長野県松本市安曇)
日本において国産かつ国内初のコロナグラフが設置された観測所。老朽化により2010年3月31日に閉鎖されたが、2011年度より自然科学研究機構乗鞍観測所として天文学に限らない科学研究の場として使用が再開された。
太陽系外惑星探査プロジェクト室

大学院教育

総合研究大学院大学を構成する機関として、大学院博士5年一貫課程・博士後期課程の教育を行っている。

施設の公開

各観測所では一部施設内を一般公開しており見学できる。三鷹では天文台歴史館や展示室など日本の天体観測や天文台の歴史、近況などがわかるように見学コースが設けられている。他、国立天文台では現在、植生保全に取り組んでおり、三鷹の敷地内の一部では立ち入りや動植物の採取を禁止している。そのため現在の三鷹周辺ではほとんど見られない手付かずの自然を見られ、天文台移転前の三鷹の面影を垣間見ることができる。

文化財

重要文化財
  • 子午儀 - レプソルド子午儀
    • 本体、支持機構、集心儀、反転機、附 水準器
登録有形文化財
  • 旧臨時緯度観測所本館 - 現在は木村栄記念館として運営を行っている
  • 旧臨時緯度観測所眼視天頂儀室
  • 旧臨時緯度観測所眼視天頂儀目標台および覆屋
  • 旧緯度観測所本館
  • 太陽分光写真儀室 - 通称、太陽塔望遠鏡、アインシュタイン塔
  • 大赤道儀室
  • 第一赤道儀室
  • 旧図書庫
  • 子午儀資料館
  • ゴーチェ子午環室

売店・食堂

三鷹キャンパスのコスモス会館に東京大学生協の天文台支店がある。

関連項目

設置運営者

関係機関

発行物

  • 1953年10月29日、東京天文台創設75年記念の切手が1種(10円)、発行された。
  • 1960年10月19日、岡山天文物理観測所開所記念の切手が1種(10円)、発行された。

参考資料

法令・政令

第三者評価資料

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 天文学において、『日本書紀』に「占星台」の記述がある。また、現在の東京都台東区には「浅草天文台」が設立された記録がある。浅草天文台は、江戸幕府天文方が、私費を集めて設立した民間の天文台。その後、「明治政府」が欧米の天文学に倣い、東京帝国大学(当時は、理科大学)に設立したのが、「観象台」である。「浅草天文台」は、明治2年3月15日に発せられた太政官達により、東京府に属せられると同時に廃止された。司天台は、京都の朝廷に勤める天文方が、朝廷から支援を受けて設立された天文台。それぞれの目的は、の編纂であった。なぜならば、当時の暦は太陰太陽暦を採用していたため、暦と実際の季節の間にずれが生じやすかったためである。
  2. ^ 東京天文台の改組はそれまで多くの研究費が旧帝国大学等に集中するという批判が高まったため取られた措置である。東京大学の組織であった東京天文台は、大学から独立し広く開かれた研究所となる国立天文台と大学において教育研究指導を推進する東京大学大学院理学系研究科附属天文学教育研究センターに改組された。他には、東京大学附属宇宙航空研究所が、宇宙科学研究所へ改組された例や、名古屋大学プラズマ研究所及び、広島大学核融合理論研究センター、京都大学ヘリオトロン核融合研究センターが統合されて核融合科学研究所が発足した例などがある。

出典

  1. ^ 自然科学研究機構 予算 2010-04-21 閲覧
  2. ^ 自然科学研究機構 外部資金 2010-04-21 閲覧
  3. ^ a b 国立天文台年次報告〔和文〕(第21冊) 2008年度 Ⅲ.機構 210-04-18 閲覧
  4. ^ 【東京探Q】なぜ三鷹に国立天文台?昔は農村 暗闇が好適/貴重な施設 見学も可能『読売新聞』朝刊2018年10月29日(都民面)。
  5. ^ トロートン天体望遠鏡 国立科学博物館
  6. ^ 内閣官報局編「明治21年文部省告示第2号」『官報』明治第1477号、日本マイクロ写真、東京、1888年6月4日、 25頁、 NDLJP:2944714
  7. ^ 中桐正夫「東京天文台100周年記念誌作成時の資料-その1- (PDF) 」 『アーカイブ室新聞』第346号、国立天文台、東京都三鷹市、2010年6月9日、 1頁、2014年1月2日閲覧。
  8. ^ 新美幸男「日本の標準時 (PDF) 」 『天文月報』第90巻第10号、日本天文学会、東京都三鷹市、1997年10月、 473-474頁、 ISSN 0374-2466NAID 10002142171NCID AN001545552013年12月29日閲覧。
  9. ^ 河合章二郎「帝国の天文台に就て (PDF) 」 『天文月報』第12巻第9号、日本天文学会、東京市、1919年9月、 137-146頁、 ISSN 0374-2466NCID AN00154555NDLJP:33039902014年1月9日閲覧。
  10. ^ a b 河合章二郎 1919, p. 140, §5.
  11. ^ 日本天文学会編「三鷹村新東京天文台(三) (PDF) 」 『天文月報』第18巻第10号、日本天文学会、東京府北多摩郡三鷹村、1925年10月、 150-153頁、 ISSN 0374-2466NCID AN00154555NDLJP:33040632014年1月9日閲覧。
  12. ^ 河合章二郎 1919, p. 141, §6.
  13. ^ 日本天文学会編「雑報 東京天文台の移転 (PDF) 」 『天文月報』第17巻第7号、日本天文学会、東京市、1924年7月、 111頁、 ISSN 0374-2466NCID AN00154555NDLJP:33040482014年1月12日閲覧。
  14. ^ 内閣印刷局編「大正13年文部省告示第362号」『官報』大正第3617号、日本マイクロ写真、東京市、1924年9月11日、 280頁、 NDLJP:2955765
  15. ^ 日本天文学会編「雑録 理科年表 (PDF) 」 『天文月報』第18巻第3号、日本天文学会、東京府北多摩郡三鷹村、1925年3月、 39-41頁、 ISSN 0374-2466NCID AN00154555NDLJP:33040562014年1月9日閲覧。
  16. ^ 大型低温重力波望遠鏡KAGRAが完成、重力波望遠鏡3者による研究協定を締結」国立天文台 2019年10月4日
  17. ^ 国立天文台 組織概要には、設置目的として「天文学及びこれに関連する分野の研究、天象観測並びに暦書編製、中央標準時の決定及び現示並びに時計の検定に関する事務(文部科学省令第57号 国立大学法人法施行規則 第一条 国立大学法人法第五条第二項)」が挙げられている。
  18. ^ 大学共同利用機関とは、大学(学校法人)では保有(もしくは設置・運用)の難しい大型機器等を開発・設置・運用することによって、詳細かつ精密な研究を実施できるようにした研究機関のことである。
  19. ^ 天文保持室 国立天文台水沢
  20. ^ RISE月惑星探査プロジェクト 2019-12-23 閲覧
  21. ^ SOLAR-Cプロジェクト 2019-12-23 閲覧
  22. ^ 科学研究部 2019-12-23 閲覧
  23. ^ 野辺山太陽電波観測所 閉所のお知らせ 2019-12-23 閲覧
  24. ^ 2018年4月からの公開・質問・画像利用について 2019-12-23 閲覧

外部リンク


 

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