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日向坂46、デビュー2周年記念ライブをABEMA PPV ONLINE LIVEで生配信!ライ…

 
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日向坂46が、デビュー2周年を記念したメモリアルライブ<~MEMORIAL LIVE:2回目のひな誕… →このまま続きを読む

 Pop’n’Roll

Pop’n’Roll(ポップンロール)は、アイドルのパーソナリティや隠れた才能にフォーカスするアイドルメディアです。アイドル本人による取材記事を始め、インタビュー、撮りおろし写真、イベントレポート、コラム、ニュースを配信します。


Wikipedia関連ワード

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引用

引用(いんよう、英語:citation, quotation[1])とは、広義には、自己のオリジナル作品のなかで他人の著作を副次的に紹介する行為、先人の芸術作品やその要素を副次的に自己の作品に取り入れること。報道や批評、研究などの目的で、自らの著作物に他の著作物の一部を採録したり、ポストモダン建築で過去の様式を取り込んだりすることを指す。狭義には、各国の著作権法の引用の要件を満たして行われる合法な無断転載[2]のこと。

引用は権利者に無断で行われるもので、法(日本では著作権法第32条)で認められた合法な行為であり、権利者は引用を拒否することはできない[3]。権利者が拒否できるのは、著作権法の引用の要件を満たさない違法な無断転載等に限られる。

本項では著作権法で認められる引用(狭義の引用)について記述する。

なお、科学論文においては、引用はむしろ内容そのものを参照することを指す場合が多い。下記を参照のこと。

  • 以下で条数のみの記載は、著作権法である。

日本法における著作物の引用

日本では、一定の条件を満たした「引用」は、権利者に無許可で行うことができる(32条)。これは著作権侵害にならない。

趣旨

人間の文化活動のなかでは、批評・批判や、自由な言論のために、公表された著作物を著作者・著作権者に断りなく用いる要請が生じることがある。狭義の引用は、その要請を満たすために用意された著作権の制限・無断利用の許容の規定である。言論の自由と著作権の保護とが調和するように適切と認められるための条件が定められている。

法の条文

32条(引用)
  1. 公表された著作物は、引用して利用することができる。この場合において、その引用は、公正な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内で行なわれるものでなければならない。
  2. 国若しくは地方公共団体の機関又は独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し、その著作の名義の下に公表する広報資料、調査統計資料、報告書その他これらに類する著作物は、説明の材料として新聞紙、雑誌その他の刊行物に転載することができる。ただし、これを禁止する旨の表示がある場合は、この限りでない。
43条(翻訳、翻案等による利用)
  1. 次の各号に掲げる規定により著作物を利用することができる場合には、当該各号に掲げる方法により、当該著作物を当該各号に掲げる規定に従つて利用することができる。
    • 一 〔略〕
    • 二 〔・・・〕第32条〔・・・〕 翻訳
    • 三 〔略〕
48条(出所の明示)
  1. 次の各号に掲げる場合には、当該各号に規定する著作物の出所を、その複製又は利用の態様に応じ合理的と認められる方法及び程度により、明示しなければならない。
    • 一 第32条〔・・・〕の規定により著作物を複製する場合
    • 二 〔略〕
    • 三 第32条の規定により著作物を複製以外の方法により利用する場合〔・・・〕において、その出所を明示する慣行があるとき。
  2. 前項の出所の明示に当たつては、これに伴い著作者名が明らかになる場合及び当該著作物が無名のものである場合を除き、当該著作物につき表示されている著作者名を示さなければならない。
  3. 第43条の規定により著作物を翻訳〔・・・〕して利用する場合には、前二項の規定の例により、その著作物の出所を明示しなければならない。

要件

著作権法において正当な「引用」と認められるには、公正な慣行に従う必要がある。最高裁判所昭和55年3月28日判決[4]によれば、適切な引用とは「紹介、参照、論評その他の目的で著作物中に他人の著作物の原則として一部を採録すること」とされる。

文化庁によれば、適切な「引用」と認められるためには、以下の要件が必要とされる。

  • ア 既に公表されている著作物であること
  • イ 「公正な慣行」に合致すること
  • ウ 報道,批評,研究などの引用の目的上「正当な範囲内」であること
  • エ 引用部分とそれ以外の部分の「主従関係」が明確であること
  • オ カギ括弧などにより「引用部分」が明確になっていること
  • カ 引用を行う「必然性」があること
  • キ 「出所の明示」が必要(コピー以外はその慣行があるとき)
— 文化庁 (2010)、§8. 著作物等の「例外的な無断利用」ができる場合 ⑧ ア、「引用」(第32条第1項)

このうち、出所の明示については著作権法の第48条に規定されており、後述する引用以外の合法な無断利用を含め、共通の必須事項である(これを怠ると剽窃とみなされる)。

また、

  • 引用する分量を抑えなければならない。
  • 引用するには目的(必然性)が必要であり、それに必要な量しか引用してはならない。
  • 質的にも量的[5]にも、引用先が「主」、引用部分が「従」の関係になければならない。ただし知財高裁平成22年10月13日(鑑定証書カラーコピー事件)判決においては主従関係は要件とされていない[6]
  • 引用を独立してそれだけの作品として使用することはできない。

なお、引用部分を明確にする方法としては、カギ括弧のほか、段落を変える、参照文献の一連番号又は参照文献の著者名等を用いた参照記号を該当箇所に記載する[7]などの方法もある。

「引用」と認められず、違法な無断転載等とされた場合には、法第119条以降の罰則に基づいて懲役や罰金に処される。

引用以外の合法な無断利用

ただし、

  • 一般に周知させることを目的とした転載を禁止する旨の表示がない「行政機関等の名義の下に公表された広報資料等」は、出所を明示すれば、行政機関に無断で説明の材料として新聞や雑誌などの刊行物に転載して構わない[8][9]
  • 学術的な性質を有するものでない、政治上、経済上、社会上の時事問題に関する、転載・放送・有線放送を禁止する旨の表示がない、新聞又は雑誌に掲載して発行された論説等も、出所を明示すれば、新聞社等に無断で他の新聞等への転載、放送・有線放送・放送対象地域を限定した「入力」による送信可能化による放送の同時再送信[10]をして構わない[11][9]
  • 公開して行われた政治上の演説・陳述又は裁判手続きにおける公開の陳述も、同一の著作者のもののみを編集せずに、出所を明示すれば、著作者に無断で転載等して構わない[12]

以上3つの合法的な無断利用にあっては、それぞれの要件と出所の明示を守る場合に限って、主従関係や必然性などの引用の要件を考慮する必要なく、権利者に無断で全部を転載しても構わない。

ただし、特に新聞等はたいてい無断転載を禁じているため、法第39条に基づいて合法的に全部を無断転載することは実際には難しい。よって、法第32条第1項の引用の要件を満たして一部分のみを引用するか、著作権の保護の対象にならない「事実の伝達にすぎない雑報及び時事の報道」(法第10条第2項)の範囲に限って転載するのが、現実的な合法的手段である。

著作権の保護の対象にならないもの

著作権法上適切な「引用」に関する問題は、対象が著作権法上保護されるものであることが前提となるが、以下のものについては、著作権法上保護の対象とならない。

詳細は著作権侵害を参照(キャッチコピーの著作権については、同項を参照)。

要約による引用

引用には、原文をそのまま抜粋して引用するもの(quotation)と、要約して引用するものがある。 学界では通例、後者の要約による引用が行われる。

要約による引用を行う際は、

  • 内容の同一性を損なわないこと
字句が変更されていても、内容の同一性が保たれた要約による引用は翻案であるが、正当な引用のために必要な限りにおいて、翻案権[15]同一性保持権[16]を侵害することにはならない。
  • 引用部分の直後に出典を示し、明瞭区別性[4]を確保すること
要約文は引用者の言葉なので、原文の著作者の言葉であるとの誤解を避けるため、カギ括弧や段落分けではなく、ハーバード方式バンクーバー方式などによって引用部分の直後に出典を示す[7]

の2点に注意が必要である。もっとも、学界での引用は「言葉を引く」というよりも「典拠を示す」という態度なので、同一性としては主旨があっていればよく、明瞭区別性については、出典を示した箇所の直前のわかるところに主旨が含まれていればよい。

なお、要約による引用は、正当な範囲や主従関係、必然性などの引用の要件を守らなければならない点は、抜粋による引用と同様である。

複製の要件を避けるための変更

複製の要件を避けるために、自分の言葉でまとめなおす例がある。 しかしながら前述の通り、字句を変えたところで、出所を明示するなど、引用の要件を守らなければならないことに変わりはない。出所の明示を怠ると、日本では50万円以下の罰金に処される(著作権法第122条)。

また、内容が変わるほど書き直しても、原文の創作性が残っている場合は[17]翻案及び同一性保持権の侵害にあたり、著作権の侵害として10年以下の懲役若しくは1000万円以下の罰金(又は併科)(法第119条1項)、著作者人格権の侵害として5年以下の懲役若しくは500万円以下の罰金(又は併科)に処される(法第119条2項)うえ、法第114条の規定に基づいて計算された損害額の賠償を請求され、公衆の面前で訂正や謝罪をしなければならなくなることさえある(法第115条)。

字句を変えて引用の要件を逃れようとするのではなく、出所明示や正当な範囲、主従関係、必然性など著作権法の定める引用の要件を守って、引用するのが肝要である。

科学論文の場合

科学分野の論文の場合、引用は他者の論文の文章の一部をそのまま持ってくることではないことが多い。図や表についてはそのようなやり方であるが、多くの場合、他の論文の結果や結論、記録された事実を使うことを指しており、そのままの文章を取ることは少ない。

科学論文を書く場合、その論文をその分野の研究の流れの中に位置づける必要がある。そのために先行研究を引用し、それに対して自分はどのような点で新しいことを行ったのかを示さなければならない。したがって参考文献からの引用は必須であり、それは文章の引き写しではなく、内容の要約や要点のみを引き出した形を取りやすい。

したがって、重要な内容を含む論文は、それが重要で基本的であるほど、多くの論文から引用される。逆に言えば、その分野においてあちこちから引用される文献はそれだけ価値が高いものと考えることができる。インパクトファクターはこれを利用して、雑誌の値打ちを数量化しようとするものである。

関連用語

「引用」という語は前述の通り、著作権法の条件を満たしたものに限って用いられることがあり、誤解を招くおそれがある。これを避けるため、次のような語を用いることができる。

援用 : 自分の言説を裏付けるため、他の文書等を参考文献として挙げること一般をいう。
転用 : 閲覧等のための文書等を、雑誌への転載や参考資料としての複製頒布、論文への引用、パロディ制作(翻案)などの別の用途で再利用、再使用すること一般をいう。

関連項目

脚注

  1. ^ citationは他の参考文献を情報源として示すこと全般をいい、quotationはそのうち字句を一切変えずに行うものをいう。
  2. ^ 「転載等」とは、日本の著作権法では「転載し、又は放送し、若しくは有線放送し、若しくは当該放送を受信して同時に専ら当該放送に係る放送対象地域において受信されることを目的として自動公衆送信(送信可能化のうち、公衆の用に供されている電気通信回線に接続している自動公衆送信装置に情報を入力することによるものを含む。)」(第39条)のこと。
  3. ^ 違法なものを含めて無断引用と呼んで禁じる権利者もあるが、引用は適法な無断利用の一態様のことなので「無断引用」という言葉はあり得ない (北村 & 雪丸 2005, p. 5) 。
  4. ^ a b 詳細は「パロディ・モンタージュ写真事件」を参照(最高裁判所判例情報) 。この判例に言及している解説・意見には、次のようなものがある。
    • 六訂版『著作権法の解説』千野直邦・尾中普子著、一橋出版、2005年、ISBN 4-8348-3620-7、pp.15- 18 写真の著作物
    • 『著作権とは何か』福井健策著、集英社新書、2005年、ISBN 4-08-720294-1、pp.148-153、パロディモンタージュ写真事件
    • 『Q&A 引用・転載の実務と著作権法』北村行夫・雪丸真吾編、中央経済社、2005年、ISBN 4-502-92680-9、pp.177-182 『主従関係』の要件で躓くのはなぜか
  5. ^ 「量」については、様々な意見・見解がある:(例)『Q&A 引用・転載の実務と著作権法』北村行夫、雪丸真吾編 中央経済社 2005年 ISBN 4-502-92680-9 の P177 - 182 「主従関係」の要件で躓くのはなぜか
  6. ^ 知的財産高等裁判所平成22年10月13日判決 (PDF, 32KB)  2014年8月17日閲覧。この判例に言及している解説・意見には、次のようなものがある。
  7. ^ a b 科学技術振興機構 (2010, §5.9(a))
  8. ^ 文化庁 (2010, §8. 著作物等の「例外的な無断利用」ができる場合 ⑧ イ、「行政の広報資料」等の転載(第32条第2項))
  9. ^ a b 転載等が禁止されていても、引用の要件を満たせば「引用」は可能である。
  10. ^ 放送・有線放送・「入力」による送信可能化による放送の同時再送信の場合は「受信機を用いた公の伝達」を含む
  11. ^ 文化庁 (2010, §8. 著作物等の「例外的な無断利用」ができる場合 ⑧ ウ、「新聞の論説」等の転載(第39条))
  12. ^ 文化庁 (2010, §8. 著作物等の「例外的な無断利用」ができる場合 ⑧ エ、「政治上の演説」「裁判での陳述」の利用(第40条第1項))
  13. ^ 名古屋地方裁判所判決 2000年(平成12年)10月18日 、平成11年(ワ)第5181号、『著作権侵害差止等請求事件』。2014年8月17日閲覧
  14. ^ 東京地方裁判所判決 2001年(平成13年)12月18日 、平成13年(ワ)第14586号、『著作権侵害確認請求事件』。2014年8月17日閲覧
  15. ^ 日本での判例は、最高裁判所第一小法廷判決 2001年(平成13年)6月28日 民集第55巻4号837頁、平成11年(受)第922号、『損害賠償等請求事件』。2014年8月17日閲覧
  16. ^ 日本での判例は、東京地方裁判所 (1998年10月30日), “「血液型と性格」要約引用事件”, in 日本ユニ著作権センター, マスメディアと著作権, 東京地裁 平成7年(ワ)第6920号, http://www.translan.com/jucc/precedent-1998-10-30.html 2009年2月14日閲覧。 
  17. ^ 普通、どんなに書き直しても原文の創作性は残らざるをえない。

参考文献

外部リンク

動画共有サービス

動画共有サービス(どうがきょうゆうサービス、: video hosting service)は、インターネット上のサーバに不特定多数の利用者が投稿した動画を、不特定多数の利用者で共有して視聴できるサービスである。

歴史

1990年代マルチメディアインターネットのブームの後、ブロードバンド接続が整い始めた2005年頃のWeb 2.0と呼ばれる動きの中で実用的な動画共有サービスが次々と登場した背景がある。

インターネットが一般に広がり始めた1997年、最初の動画共有サイト「shareyourworld.com」が開設[1]。このサイトは、個人が撮影したビデオをウェブで販売代行してくれるサービスだった[2]

初期における動画共有はサーバーに直接動画をアップするFTP(File Transfer Protocol)のアプリケーションにより行われていた。

動画配信サービスが乏しかった2000年代前半頃は、WMP(Windows Media Player)、RealPlayerQuickTimeによる動画視聴が主流だった[2]。WMPはWMP形式の動画をURLで開き、Windows Media Playerで再生する技術である。しかしこの技術は別途専用ソフトが必要であり、再生可能な環境も限られる。ブラウザ上で直接視聴もできない面倒な規格だったため、YouTubeなどの動画配信サービスが開始してから次第に使われなくなった[3]

2003年から2005年にかけて、「Metacafe」(2003年)や「Pandora TV」(2004年10月)、「Vimeo」(2004年11月)、「google video」(2005年1月)、「Dailymotion」(2005年3月)、「Tudou」(2005年4月)、「56.com」(2005年4月)、「YouTube」(2005年2月ドメン登録・2005年5月一般公開)などで動画共有サイトが次々と登場した。それらはブラウザ以外にFlash Playerのインストールが必要で、ブログやSNSとの連携も容易だった。

2005年12月にYouTubeは、サタデー・ナイト・ライブ内で放映された「Lazy Sunday」の無許諾投稿で人気に火が付きその他動画共有サイト抜いて英語圏市場でのトップサイトとなった[4][5]。2006年11月にGoogleに買収が完了し2007年1月、米国市場ではYouTube一強体制による動画共有サイトの淘汰が始まった[6]

2015年3月にYouTubeが[7]、2015年9月にFacebookが、360度ビデオに対応した。

2017年8月ショートビデオ共有アプリ抖音はグローバル版であるTikTokをリリースし、2017年11月TikTokが日本のApp Store無料アプリランキングで第1位に[8][9][10]、2017年12月中国版の抖音が中国のApp Store無料アプリランキングで1位に[11]、2018年1月TikTokがタイのApp Store無料アプリランキングで1位に[8]、2018年10月TikTokがアメリカのApp Storeアプリランキングで1位となり[12]、2018年第1四半期[13]から2019年第1四半期の5期連続TikTokがFacebook、Youtube、Instagramを押さえてApp Storeでアプリランキングで1位となった[14]。TikTokの影響でモバイル向けショートビデオアプリが次々と登場した。

日本

日本の動画共有サイトは少なくとも1998年から存在したが、サーバーのハードの容量や回線の細さから流行しなかった上にそのひとつ[15]はモザイク無しの猥褻映像の連続投稿ために閉鎖に追いやられた。

2000年代前半、ADSLの普及に伴い、個人が無料で動画をアップロードして公開できる動画配信サービス「e-movie 」(2001年)[16][17]の登場や、Napster(1999年)やWinny(2002年)などファイル共有ソフトが流行した。

2006年2月、日本からYouTubeへの平均訪問者数212万人を超え、平均利用時間は米国ユーザーを上回るなど[18]YouTubeによる動画共有ブームが始まった。

YouTubeへのTVアニメの無許諾投稿で人気に火が付いた「涼宮ハルヒの憂鬱」などの成功事例が出てきた為[19]ユーザー生成コンテンツに対する著作権者の眼も和らぎ角川JASRACなどが前向きな対応をするようになった[20]

2006年から2007年にかけてYouTubeなどの動画投稿サイトのAPI機能を利用した寄生型動画サイトと呼ばれる、YouTubeの動画上にユーザーが流れるコメントを付けられるサービス(弾幕ビデオ)の「ニコニコ動画(仮)」(2006年12月、2007年3月に動画共有サービス化[21])、YouTubeの動画上に投稿者が字幕を付けられるサービスの「字幕.in[22](2007年1月)、YouTubeをテレビのように連続再生する機能とYouTubeをテレビで見る機能を備えた動画サービスの「Rimo」(2007年2月)「DARAO(ダラオ)」「CGM TV! DOGGAWii(ドガウィー)」「oreseg(オレセグ)」[23]などマッシュアップサービスが次々と登場した[24]

2005年から2007年にかけて「FlipClip」[25]AmebaVision[26]、「ワッチミー!TV[27]、「zoome[28][29]などの日本発の動画共有サービスが次々と登場したが、米国市場と同じくYouTube一強体制による波には抗えず、2007年当時日本市場2位[30]の「ニコニコ動画」が存続する程度である。

主な動画共有サービス

動画共有サービス
サービス名運営会社/所有者開始年使用言語ビデオの種類備考
MetacafeMetacafe, LLC

studio71

2003アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語ショートビデオ初期は普通の動画共有サイトだったが、後にショートビデオ共有サイトとなった

2006年イスラエルからアメリカカリフォルニア州に本社を移転

2012年マルチチャンネルネットワークのCollective Digital Studio(現:studio71)の傘下に

Pandora TVPANDORA TV CO.,LTD2004大韓民国の旗 韓国朝鮮語韓国市場1位の動画サービスだったが、韓国のインターネット実名制の施行期間中にYouTubeに韓国市場を奪われた[31][32]

日本からの利用者が多い。

VimeoVimeo, Inc

IAC

2004アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語一般ビデオ

360度ビデオ

クリエイター向け動画共有サービス

無料での投稿可能なアップロード容量は週に500MB、総ストレージ容量アカウントは 5GBまで[33]

インフラとしてGoogle Cloud Platformを使用[34](法人向けではAkamaiを併用)

2006年8月IAC傘下となる。

DailymotionDAILYMOTION SA

DAILYMOTION INC

Vivendi SA

2005フランスの旗 フランス18言語一般ビデオ

360度ビデオ

2015年にVivendi傘下となる。
YouTubeGoogle LLC

Alphabet Inc.

2005アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国76言語一般ビデオ

180度ビデオ

360度ビデオ

2006年11月にGoogle傘下となる。

ライブストリーミング終了後のアーカイブとしてマルチカメラの動画も投稿可能

TangiGoogle LLC

Alphabet Inc.

2020アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国ショートビデオアップロードは申請した一部のクリエイター限定[35]
56.com捜狐2005中華人民共和国の旗 中国中国語2014年捜狐傘下となり搜狐视频と統合。

動画投稿機能は残っているが、動画コンテンツは搜狐视频のもの

搜狐视频捜狐中華人民共和国の旗 中国中国語プロコンテンツメインの動画配信サービス、2011年に動画投稿機能を追加
Youkuアリババグループ2006中華人民共和国の旗 中国中国語弾幕ビデオ2015年アリババグループ傘下となる。
ニコニコ動画DWANGO Co.,Ltd.

KADOKAWA

2006日本の旗 日本日本語弾幕ビデオ画面上にコメントが流れる弾幕ビデオサイトの祖

無料での投稿可能な動画数は50動画まで

初期は、寄生型動画サイト

2007年3月に動画投稿サービス「SMILEVIDEO」を開始したことで、動画共有サイトとなる[36]

XtubeMindGeek2006キプロスの旗 キプロスアダルトビデオ
XVideosWGCZ Holding2007 チェコアダルトビデオ
xHamsterhammy media, ltd.2007キプロスの旗 キプロスアダルトビデオ

360度ビデオ

PornhubMG Freesites Ltd/MindGeek2007キプロスの旗 キプロスアダルトビデオ

360度ビデオ

RedTubeMG Freesites Ltd/MindGeek2007キプロスの旗 キプロスアダルトビデオ

360度ビデオ

tube8MG Freesites Ltd/MindGeekキプロスの旗 キプロスアダルトビデオ

360度ビデオ

FC2動画FC2,Inc.2007アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国12言語一般ビデオ

アダルトビデオ

アダルト動画にも対応。

自社の寄生型動画サイトひまわり動画の投稿先となっている

日本からの利用者が多い。

VeohFC2,Inc.2007アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語2013年FC2傘下となる
AcFun北京弹幕网络科技有限公司

北京快手科技有限公司

2007中華人民共和国の旗 中国中国語弾幕ビデオ初期は寄生型アニメ動画サイト

2008年に中国のサイトで初めて弾幕ビデオを導入

2018年快手傘下となる

IQIYI百度2010中華人民共和国の旗 中国中国語弾幕ビデオ

360度ビデオ

動画投稿ができるプロコンテンツがメインの動画配信サービス
BilibiliBilibili Inc.2010中華人民共和国の旗 中国中国語弾幕ビデオ初期は寄生型動画サイト
騰訊視頻テンセント2011中華人民共和国の旗 中国中国語弾幕ビデオ
AparatSabaIdea2011イランの旗 イランペルシア語イラン市場1位の動画サイト
快手北京快手科技有限公司2014中華人民共和国の旗 中国中国語ショートビデオ2018年AcFunを買収
TikTok(抖音)ByteDance2016中華人民共和国の旗 中国34言語ショートビデオ
西瓜视频(Xigua Video)ByteDance2017中華人民共和国の旗 中国
LikeeBIGO TECHNOLOGY PTE. LTD./JOYY Inc.シンガポールの旗 シンガポールショートビデオ
BitChute2017アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語BitTorrent技術を利用したP2Pベースの分散型動画共有サービス
Brighteonアメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語
StoryFireアメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語
lbry.tvアメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語分散型動画共有サービス[37]
PeerTube2018(正確には旗ではありません)世界の旗 世界BitTorrent技術を利用したP2Pベースの分散型動画共有サービス[38]

動画共有サイト作成ソフト。

FacebookFacebook, Inc.アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国102言語SNSの動画投稿機能
InstagramInstagram, LLC

Facebook, Inc.

アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国写真共有アプリの動画投稿機能
TwitterTwitter, Inc.アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国ショートビデオSNSの動画投稿機能
Newgroundsアメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語動画は、アニメコンテンツのみ。
SchoolTubeアメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国英語K-12向け動画共有サービス
RumbleRumble Inc.カナダの旗 カナダ英語
EngageMediaEngageMedia Collective Inc.2005オーストラリアの旗 オーストラリア英語インドネシア語
RutubeGazProm Media2006ロシアの旗 ロシアロシア語2019年動画投稿ができるプロコンテンツがメインの登録制動画配信サービスに変更
OKMail.ru Groupロシアの旗 ロシアSNSの動画投稿機能
VKMail.ru Groupロシアの旗 ロシア86言語SNSの動画投稿機能
My WorldMail Ru Groupロシアの旗 ロシアSNSの動画投稿機能
kakaoTVKakao Corp.大韓民国の旗 韓国朝鮮語
Naver TVNAVER Corp.大韓民国の旗 韓国朝鮮語アップロードはチャンネル開設者のみ。チャンネル開設は審査制
rediff.comRediff.Com India Ltdインドの旗 インド英語ニュースサイトの動画投稿機能
Mover.uz ウズベキスタン
Tune.pk2006 パキスタン英語
Vbox7NetInfo ブルガリアブルガリア語
Internet Archiveアメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ウィキメディア・コモンズアメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国287言語
ハコスコストア株式会社ハコスコ2015日本の旗 日本360度ビデオ360°パノラマ動画共有サービス

終了した動画共有サービス

日本(終了)

など。

北アメリカ

ヨーロッパ

中国語圏

  • Tudou - Youkuに買収され動画の投稿機能をYoukuに統合
  • 酷6网 - 中国の動画共有サイト初めてNASDAQに上場[90]
  • 迅雷看看[91][92]
  • UUME[93] - ショートビデオ共有サイト[94]
  • 6.cn - ライブビデオストリーミングサービスに業態転換
  • MEGAVIDEO(香港)
  • I'm vlog[95](台湾) - 日本版も展開していた[65]

韓国

  • Daum(韓国) - ライコスクリップにシステム提供[96]

企業向け動画ホスティングサービス

企業向け動画ホスティングサービス
サービス名運営会社/所有者設立年備考
BrightcoveBrightcove, Inc.アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国大企業向け。日本ではTVerなどに採用されている
WistiaWistia Inc.2011アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国プロ配信者向けに月額プランがある(動画数10本を超えると、

超過料金が加算される)。動画3本無料の初心者版もある。

kalturaKaltura Inc.アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
VidyardBuildscale Inc.カナダの旗 カナダ
JW PlayerLongTail Ad Solutions, Inc.2005アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国初期のYouTubeに使用されていた埋め込み動画プレイヤー[97]
AlughaALUGHA GMBH2014ドイツの旗 ドイツ
J-Stream Equipmedia[98]Jストリーム日本の旗 日本

利用者

各種調査によると、日本では動画共有サービスは若者・中年(20代〜40代)が音楽やユーザー生成コンテンツ(UGC)を見るために利用している。アニメも人気がある。一方、動画配信サービスは高年齢者(50代〜60代)が映画やテレビ番組を見るために利用している[99]。アメリカでは中年以上の世代にニュース動画も人気である[100]

動画共有サービス利用者の6割以上は週1回以上利用している。毎日利用するヘビーユーザーは1割程度で、半数は1回の利用時間が30分以下である[101]。しかし10代は4人に1人がヘビーユーザーである[102]

ビジネス

動画共有サイトには、多数の利用者が居り、ビジネスチャンスがある。

マーケティング

動画共有サイトはバイラルマーケティングに利用できる事が分かっている。「メントス&コーラ」は1000万ドルの広告効果があったと言われている。これはメントスの製造会社の年間宣伝広告費の半分に相当する[103]

音楽業界にとっては、動画共有サイトはCD及びダウンロード型音楽配信での購入を見送った理由にあげられる商売敵である[104]。しかし音楽はYouTubeで聞く人が最も多い為、音楽業界はYouTubeに公式チャンネルを作るなどして、プロモーションを行っている。

ビデオクリエイターとのパートナーシップ

動画共有サイトには、YouTuberIQIYIなど動画サイトとパートナー契約を結び、動画サイト(YouTube)から収入で生活しているビデオクリエイター(YouTuber)という人達がいる。

ビデオクリエイターをサポートするマルチチャンネルネットワーク(MCN)あり、MCNのRightster(現:Brave Bison Group)やUUUMは株式公開しています。

著作権者

YouTubeは、著作権者の判断で無許諾投稿による違法動画の収益化し[105]、著作権者に広告収入配分する仕組みがある[106]

角川グループは動画利用の公認バッジ制度を設立して、動画再生閲覧やエキジビジョン数を増大させた。広告収入も伸びた[107][108]

運営

動画共有サイトの運営には機能の開発、アップロード、拡張し続ける動画ストレージ、動画再生、著作権対策などのコストがかかる。

Alphabet Inc.が公開したYouTubeの広告収入は、2017年81億ドル、2018年111億ドル、2019年151億ドルだった[109]。YouTubeの広告の利益やYouTube Premiumなどの情報は開示していない為、YouTubeが黒字を達成したかは、不明である。YouTubeは音楽業界に対して年間30億ドルを支払っている[110]

IACが公開したVimeoの2019年収入1億9601ドルに対して営業損失5192万ドルだった。

逆さ合併して中国の動画共有サイト初めてNASDAQに上場した酷6网(Ku6 Media)は、親会社に合併され上場廃止になるまでの期間、通年黒字化を達成できなかった[111]

中国版YouTubeとも呼ばれていたYoukuは、ニューヨーク証券取引所に上場してから上場廃止になるまでの期間、通年黒字化を達成できなかった[112]

過去に通年黒字化を公表した動画共有サイトにはニコニコ動画とPandora TV[113]がありどちらもサブスクリプションメンバーシップベースなローカルビジネスであった。

ライブビデオストリーミングサービスやプロコンテンツがメインの動画配信サービスと比べると黒字化事例が少ない。

技術

基本的にはストリーミング型を採用している。VeohのようにP2Pを併用した物もある。しかしあまり人気がない[114]。YouTubeやニコニコ動画はファイルフォーマットとして、HTML5を使用している。

動画はテキストと比べて、回線やサーバーの負荷が大きい。コンテンツデリバリネットワークの利用など対策を行っている。また通信業者からはインフラただ乗りの批判がある。しかし、GoogleはYouTubeで増大した日米間の通信に対応するために、海底ケーブルを敷設している[115]

著作権者の要請により、著作権侵害検出技術が使われている。動画の特徴を事前に登録し、照合する電子指紋方式(フィンガープリント方式)。撮影機器や編集の様子などからプロが作成した動画かどうか判定するプロアマ判別方式KDDI研究所)などがある[116]。電子指紋方式はYouTubeやニコニコ動画[117]Myspaceeなどで使われている。

著作権

著作権者の承諾を得ずに、市場で流通している音楽や動画のコンテンツをアップロードする行為が常態化している。そもそも初期のYouTubeの人気はサタデー・ナイト・ライブの無許諾投稿によって火が付いたと言われている[103]。ただし、著作権者によると思しき投稿も少数であるが見受けられる(これはコンテンツ宣伝目的に利用していると目される)。

多くの動画共有サイトは、アップロードの違法性の判断は、コンテンツの著作権者に限って委任する態度を取っている。すなわち、著作権者からの違法アップロードのクレームが提出されない限りは、コンテンツの違法性について判断しないと言う事である。著作権者以外の第三者からの違法アップロードのクレームは受け付けないとするサイトが多い。(第三者が動画共有サイトに対して、アップロードされたコンテンツの違法性について通報ないし問い合わせする事自体を、「違法」と主張している場合が多い。)

このような状況から、動画共有サイトは著作権侵害という意見がある。しかしYouTubeは初期から、個別の削除要請(Notice&Take down)に応じ[118]、ライセンス料[119]を支払うと共に、責任は投稿者にある、動画投稿サイトはオンラインサービスプロバイダであり、デジタルミレニアム著作権法のセーフハーバー条項で免責されると主張していた[120]。また権利擁護団体からは全ての投稿が違法ということはなく、フェアユースで認められる投稿もあるという意見もあった[121]

これに対して、著作権者はVeoh(2006年)やYouTube(2007年)などに対して著作権侵害訴訟を起こした[121]。結果はVeohやYouTube自身の著作権侵害を認めない(VeohやYouTubeの勝訴)ものだった[122][123]。一方、ユーザーも著作権者に対して訴訟を起こした。これは、フェアユースに該当する動画を、著作権者が動画共有サイトに対して削除依頼をした件に対して取消請求をするものであり[124]。ユーザーが勝訴する事例も出た[125]

日本では、著作権者が2006年から対策を求めるようになった[126][127]。2008年、YouTubeはJASRACに対して、著作権料を支払うことにした。

しかし日本の著作権法にはフェアユースやNotice&Take downの規定がない。Notice&Take down規定があれば、著作権者の申し出を受けて動画共有サイトが削除した後に、著作権者と投稿したユーザーが権利侵害について事後的に話しあうことが出来る。しかしプロバイダ責任制限法では、事前に権利侵害の判断がなければ削除できない。またユーザーは権利侵害と判断されれば、いきなり処罰されてしまう[128]。この他にもIP放送を放送ではなく自動公衆送信(通信)と扱う事で、地上波番組の放映や著作権処理を難しくしているという意見もある[129][130]。2008年にはインターネット時代に対応した「ネット法」を制定すべしとの議論が提起された[128]

しかし2010年施行の改正著作権法では[131]ダウンロードは違法化され[132]、日本版フェアユースも先送りされた[133]。ストリーミング配信の閲覧に影響はないが[132]、投稿者からは逮捕者が出た。6月、Youtubeへの動画(週刊少年ジャンプの漫画を撮影した動画)の投稿をした中学生が、著作権法違反容疑により逮捕されたのである[134]

さらに2012年施行の改正著作権法では、録音または録画にあたる有償著作物等のダウンロードが刑事罰化された。これについては具体的効果に疑問があったと言う意見がある。

さらに2018年(平成30年)12月30日から著作権法における非親告罪化に関して、「TPP関連法案国会審議」に基づく同法の改正案が可決成立し、非親告罪化規定が、TPP11協定発効日である2018年(平成30年)12月30日から施行される事が決定した[135]

逮捕事例

  • 2010年6月14日、名古屋市中区の中学3年生の男子生徒がONE PIECEなど、主に「週刊少年ジャンプ」に掲載されている日本の漫画を著作権者に無断で公開し、YouTubeにアップロードしたとして京都府警察に逮捕された[136]
  • 2011年5月11日、のコンサート映像とバラエティー番組をYouTubeにアップロードしていたとして男が逮捕された[137]
  • 2011年5月24日、ニコニコ動画に映画をアップロードした人を逮捕[138]
  • 2011年7月26日、仮面ライダーのテレビ番組をFC2動画にアップロードした人を逮捕[139]。その他、別事件で、FC2動画にアップロードした2名を逮捕した。
  • 2015年1月5日午後7時ごろ、万引をしたように見せかける虚偽の動画を撮影する目的で、武蔵野市のコンビニエンスストアに侵入したとして、1月18日に東京都に住む19歳の少年が捜査員によって米原駅で逮捕された。少年は逮捕容疑以外にもスーパーマーケットの店内にあるスナック菓子につまようじを混入させたり、スーパーやコンビニ・鉄道駅構内の売店での万引き(を装っている様子)をスマートフォンで撮影した動画を投稿した。その後自宅を出て逃走し逮捕に至る[140]。少年は2013年には「博多駅通り魔をやる」と予告した動画をYouTubeに投稿し、(直前の万引き行為の容疑で)逮捕されている。[141][142]
  • この他にも、自動車を一般道路などで法定速度を超えて運転するいわゆる速度違反を行ってその様子を公開したことによって視聴者から警察に通報されて逮捕や書類送検に至ったケースもある。

脚注

  1. ^ “First Video Sharing Site Paved the Way for YouTube — ShareYourWorld.com Was There First to Launch Ten Years Back – Beet.TV” (英語). Beet.TV - The Root to the Media Revolution. (2007年7月7日). http://www.beet.tv/2007/07/first-video-sha.html 2018年11月26日閲覧。 
  2. ^ a b インターネットマガジン2001年3月号 (pdf)”. インプレスR&D. 2018年11月26日閲覧。
  3. ^ 陛下の「お言葉」動画、まさかのWMP形式にTwitterユーザーびっくり 「Windows Media Player」がトレンドに
  4. ^ Here's What People Thought of YouTube When It First Launched in the Mid-2000s” (英語). Paleofuture. 2020年3月20日閲覧。
  5. ^ Harvey, Reports Phil. “Top Ten Video Sharing Websites” (英語). Light Reading. 2020年3月20日閲覧。
  6. ^ 絶好調のユーチューブ、迷走するライバルたち--映像共有市場で始まる淘汰の動き” (日本語). CNET Japan (2007年1月23日). 2020年3月20日閲覧。
  7. ^ YouTubeが正式に360度ムービーに対応、実際にどのように見えるのかがわかるプレイリストはこんな感じ” (日本語). GIGAZINE. 2020年3月20日閲覧。
  8. ^ a b 抖音短视频出海战略显成效:先后成日本泰国最受欢迎APP_移动应用_艾瑞网”. news.iresearch.cn. 2020年3月20日閲覧。
  9. ^ 抖音国际版再次登顶海外App Store榜首 AI技术成最大助力_中国经济网——国家经济门户”. www.ce.cn. 2020年3月20日閲覧。
  10. ^ CCI、若年層に人気のショートムービーアプリ「Tik Tok」の広告パートナーに” (日本語). MarkeZine. 2020年3月20日閲覧。
  11. ^ 抖音连续霸占App Store单日下载量榜首16天,仅次于《王者荣耀》18天的最好成绩_详细解读_最新资讯_热点事件_36氪”. 36kr.com. 2020年3月20日閲覧。
  12. ^ 快讯|TikTok成为美国下载量最高应用_原创_投资界”. news.pedaily.cn. 2020年3月20日閲覧。
  13. ^ 一季度,抖音iOS下载量飙升全球第一”. www.guancha.cn. 2020年3月20日閲覧。
  14. ^ Perez, Sarah. “TikTokがiOS App Storeで5期連続のダウンロード数トップ” (日本語). TechCrunch Japan. 2020年3月20日閲覧。
  15. ^ kamisama.orgなど
  16. ^ アットフューチャー、個人が無償で利用できる動画配信サービスを開始”. ASCII.jp. 2020年8月4日閲覧。
  17. ^ 個人ストリーム放送局を作ろう!”. internet.watch.impress.co.jp. 2020年8月4日閲覧。
  18. ^ 永沢茂 (2006年4月27日). “「YouTube」日本から212万人が訪問、平均利用時間は米ユーザーを上回る”. INTERNET Watch. 2010年2月17日閲覧。
  19. ^ ネット社会 急成長の舞台裏(2)投稿サイト ヒット生む”. 読売新聞 (2008年8月7日). 2020年3月20日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年2月22日閲覧。
  20. ^ 永井美智子(編集部) (2008年10月23日). “YouTube、ついにJASRACと音楽著作権の包括利用許諾契約を締結”. CNET Japan. 2010年2月22日閲覧。
  21. ^ 「ニコニコ動画」再開、動画投稿サイト「SMILEVIDEO」も同時オープン”. impress.co.jp. 2019年1月9日閲覧。
  22. ^ ニコニコ動画の一時休止で、「字幕.in」が1日200万PVに”. RBB TODAY. 2019年1月9日閲覧。
  23. ^ “YouTubeテレビ”続々 Wiiでネットとテレビが融合”. ITmedia NEWS. 2019年1月9日閲覧。
  24. ^ Rimoだけじゃない、YouTubeマッシュアップサービスを比較”. ASCII.jp. 2019年1月9日閲覧。
  25. ^ a b 日本最古の動画共有サイトは意外な結果に?※更新しました:一人シリコンバレー男:オルタナティブ・ブログ”. オルタナティブ・ブログ (2008年2月21日). 2020年8月4日閲覧。
  26. ^ a b 「AmebaVision」が動画共有サービスとしてリニューアル”. INTERNET Watch (2006年7月13日). 2019年2月5日閲覧。
  27. ^ a b フジテレビ、個人ユーザー向け動画投稿サイト「Watch me!TV」”. INTERNET Watch (2006年5月8日). 2019年2月5日閲覧。
  28. ^ a b アッカ、動画共有サービスや法人向け動画プラットフォーム提供を開始”. INTERNET Watch (2007年1月30日). 2019年2月5日閲覧。
  29. ^ a b 動画共有サービスを「見る」から「使う」へ!!(後編)”. bb.watch.impress.co.jp (2008年1月31日). 2020年3月21日閲覧。
  30. ^ 動画共有サイトの視聴率ランキング”. ニールセン デジタル株式会社. 2019年1月9日閲覧。
  31. ^ 아프리카·판도라TV는 왜 밀려났나” (朝鮮語). hankyung.com (2018年8月1日). 2020年3月8日閲覧。
  32. ^ 「別名ソルリ法」...再燃する「コメント実名制」導入”. japan.mk.co.kr. 2020年3月8日閲覧。
  33. ^ ベーシック メンバーシップ” (日本語). ヘルプセンター. 2020年3月20日閲覧。
  34. ^ Vimeo Case Study” (英語). Google Cloud. 2020年2月19日閲覧。
  35. ^ Googleの実験プロジェクトから手作り系ショートビデオアプリが登場”. TechCrunch Japan. 2020年2月23日閲覧。
  36. ^ 【6周年】ニコニコ建国記念日ちょっと昔話‐ニコニコインフォ”. blog.nicovideo.jp. 2018年11月26日閲覧。
  37. ^ Odysee aims to build a more independent video platform” (英語). TechCrunch. 2021年1月6日閲覧。
  38. ^ 連合型動画SNS PeerTubeを音ゲ丼が導入」『ITmedia NEWS』。2018年11月29日閲覧。
  39. ^ VBC、ブログで動画を配信できる「FlipClip」サービス開始”. INTERNET Watch (2005年3月14日). 2018年11月24日閲覧。
  40. ^ 動画ファイルをFlash形式でブログに設置できる「ムービーキャスター」”. INTERNET Watch (2005年8月5日). 2019年2月5日閲覧。
  41. ^ ファブリカコミュニケーションズが運営する動画投稿サイト「MOVIE CASTAR」と関連サービスを譲受~動画投稿サイトAskビデオのさらなるメディア価値向上に向けて~”. PR TIMES. 2019年2月5日閲覧。
  42. ^ アップロードした動画をiTunesや携帯電話向けに配信できる「mooom」”. INTERNET Watch (2005年11月9日). 2019年2月5日閲覧。
  43. ^ mooom.jp | 株式会社AXSEEDアクシード” (日本語). www.axseed.co.jp. 2018年11月25日閲覧。
  44. ^ フォト蔵、動画アップロードの容量を100MBに拡張。ブログ表示も可能に”. Broadband Watch (2006年6月27日). 2019年2月5日閲覧。
  45. ^ ASCII.jp:SEEBOX、動画配信/共有サービス“SEEBOX STUDIO”に“コンテスト・オーディション機能”を追加”. ascii.jp. 2019年1月9日閲覧。
  46. ^ 動画共有「エキサイトドガログ」がスタート。iPodでの再生もサポート”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  47. ^ H.I.S.、旅行専門の動画投稿サイト「旅ドガ」を公開”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  48. ^ 毎日新聞社が動画投稿サイトオープン、切り口は「都道府県」”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  49. ^ 楽天市場、アフィリエイト連動も可能な動画共有サービス”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  50. ^ 「ちょびリッチ」を支える、オールラウンド開発者の素顔”. CNET Japan (2007年7月18日). 2019年1月26日閲覧。
  51. ^ 目指すはケータイ版YouTube--SNS「Any」に動画共有サービスを追加”. CNET Japan (2006年6月5日). 2019年1月26日閲覧。
  52. ^ 「目指すはYouTubeよりmixi動画版」Ask.jpが動画共有サービスを開始”. INTERNET Watch (2006年6月26日). 2019年2月5日閲覧。
  53. ^ “Ask.jpが3つの動画サービスを吸収--動画広告ネットワークで収益化目指す” (日本語). CNET Japan. (2007年8月2日). https://japan.cnet.com/article/20353983/ 2018年11月24日閲覧。 
  54. ^ Web上で編集が可能な動画共有サービス「ClipCast」”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  55. ^ アイレボ、SNS「i-revoマイポータル」で動画アップロード機能を試験提供” (日本語). CNET Japan (2006年7月12日). 2020年3月21日閲覧。
  56. ^ 利用したことがある動画共有サイト (複数回答)|『MyVoice:動画共有サイトに関するアンケート調査結果』動画共有サイトの利用率は76%、大半が「みるだけ」◆利用経験のある動画共有サイトは「YouTube」が9割で断トツ、次位は「ニコニコ動画」” (日本語). News2u.net. 2020年3月21日閲覧。
  57. ^ GREE、動画共有サービスがPCからの投稿に対応”. bb.watch.impress.co.jp. 2019年2月5日閲覧。
  58. ^ えびテレビ、ユーザー投稿型の動画共有サイト「EbiTV!」”. bb.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  59. ^ バズリリース、携帯電話・PC連携型動画共有サイト「EbiTV!」をTKPから買収”. CNET Japan (2007年7月12日). 2019年1月26日閲覧。
  60. ^ NTT、動画共有サイトのトライアル。動画の改変や不正映像検出の検証も”. bb.watch.impress.co.jp. 2020年3月21日閲覧。
  61. ^ NTTレゾナント、動画共有「ClipLife」を高画質化などリニューアル”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  62. ^ ビック東海、動画共有「みなくるビデオ」正式サービス”. Broadband Watch (2006年12月8日). 2018年11月25日閲覧。
  63. ^ ウノウ、携帯向けの動画共有サービス「ビデオポップ」”. ケータイ Watch. 2019年2月5日閲覧。
  64. ^ jig.jp、テレビ電話を利用した動画共有サービスを開始” (日本語). ITmedia Mobile. 2019年2月5日閲覧。
  65. ^ a b c デジ夕ルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査”. 一般財団法人 デジタルコンテンツ協会. 2019年1月26日閲覧。
  66. ^ 「字幕.in」も独自の動画投稿機能を追加”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月25日閲覧。
  67. ^ 「zoome」は“ニコニコの受け皿”を超えるか” (日本語). ITmedia NEWS. 2020年2月19日閲覧。
  68. ^ mixi、動画共有サービス「mixi」動画を開始”. internet.watch.impress.co.jp. 2019年2月5日閲覧。
  69. ^ Yahoo!ビデオキャストがサービス停止、利用者はzoomeとニコニコ動画へ」『GIGAZINE』。2018年11月24日閲覧。
  70. ^ ソニー、「eyeVio」で動画共有サービスに参入”. INTERNET Watch. 2018年11月24日閲覧。
  71. ^ @nifty、MPEG-4変換やココログ連携機能を備えた動画共有サービス”. INTERNET Watch (2007年4月17日). 2019年2月5日閲覧。
  72. ^ 若手応援動画配信サイト「Catchy!(キャッチー)」4月2日β版開設”. www.atpress.ne.jp. 2019年1月26日閲覧。
  73. ^ 第13回 AMD Award リージョナル賞 | 勅使河原 一雅 - AMD 一般社団法人デジタルメディア協会” (日本語). amd.or.jp. 2018年11月24日閲覧。
  74. ^ a b なんとか動画β(動画・コメント・静止画投稿機能搭載) / 有限会社RSN”. DirectPress!無料プレスリリース (2007年8月31日). 2020年2月19日閲覧。
  75. ^ ユーザーが求めるお題の動画を投稿・視聴できる「OKVideo」”. INTERNET Watch. 2019年1月26日閲覧。
  76. ^ 動画編集機能を用意した動画共有サイト「エディパ」”. Broadband Watch. 2018年11月24日閲覧。
  77. ^ “ぴなふぉあのコンテンツが、動画サイトzumpにて配信!” (日本語). メイドカフェぴなふぉあ. http://pinafore.jp/info/004070.html 2018年11月24日閲覧。 
  78. ^ 株式会社インプレス (2016年3月10日). “犬・猫だけの10秒動画共有サイト公開、フェンリルが「mofur」ウェブ版” (日本語). INTERNET Watch. https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/747534.html 2018年11月24日閲覧。 
  79. ^ Iwatani, Hiroshi. “Comscore調査:”MySpace Videoのトラフィック数が7月で倍増”” (日本語). TechCrunch Japan. 2020年3月20日閲覧。
  80. ^ ソフトバンク、「マイスペースジャパン」日本版でSNS市場に参入”. internet.watch.impress.co.jp. 2019年1月26日閲覧。
  81. ^ Microsoft版YouTube「Soapbox」がサービス終了」『ITmedia NEWS』。2018年11月24日閲覧。
  82. ^ 見たい英語ビデオブログを探すための3つのサイト」『ITmedia エンタープライズ』。2018年11月24日閲覧。
  83. ^ Web 2.0の倫理:YouTube対Flickr,Revver,Eyespot,blip.tv,そしてGoogle:Lessig Blog (JP)” (日本語). japan.cnet.com. 2018年11月24日閲覧。
  84. ^ 映像と利益を共有するサイト、Revver” (日本語). CNET Japan (2006年11月14日). 2019年2月5日閲覧。
  85. ^ ソニー、動画共有サービスで方向転換へ”. CNET Japan (2007年7月17日). 2019年1月9日閲覧。
  86. ^ “ソニー、ビデオ共有サイトGrouperを買収” (日本語). CNET Japan. (2006年8月23日). https://japan.cnet.com/article/20209168/ 2018年11月24日閲覧。 
  87. ^ 米Yahoo!、Web上で動画を編集できる米Jumpcutを買収”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  88. ^ 田村奈央 (2006年12月13日). “米ディビックスがDivXの現状を説明、「Stage6のアクセスは半分が日本から」”. IT Pro. 2010年2月17日閲覧。
  89. ^ Flickr, Picasa, Photobucket y otros servicios de almacenamiento de fotos”. Press, Europa (2011年8月19日). 2020年8月4日閲覧。
  90. ^ 中国動画共有サイト、弱肉強食の13年史(前編)―創生期から金融危機まで” (日本語). 36Kr Japan. 2020年3月21日閲覧。
  91. ^ 中国版「YouTube」か--ポータルサイト「迅雷」がオープン” (日本語). CNET Japan (2006年6月8日). 2020年3月21日閲覧。
  92. ^ 中国の動画サイト Xunlei(迅雷看看)がナスダック上場へ”. BRIDGE(ブリッジ). 2020年3月21日閲覧。
  93. ^ YouTube人気にあやかったYouTube似のサイトが登場” (日本語). CNET Japan (2006年7月27日). 2020年3月22日閲覧。
  94. ^ 陈一舟时隔5年再续视频梦:从逝去的UUme到56_互联网_科技时代_新浪网”. tech.sina.com.cn. 2020年3月22日閲覧。
  95. ^ 【トレビアン】台湾で『ニコニコ動画』がウケない!? 台湾人が語るその理由とは”. ライブドアニュース. 2019年1月26日閲覧。
  96. ^ あの「ライコス」が動画共有サイトで復活”. ITmedia NEWS. 2019年2月5日閲覧。
  97. ^ How JW Player became the largest video player behind YouTube and Facebook” (英語). The Drum. 2019年1月28日閲覧。
  98. ^ J-Stream Equipmedia | 動画配信プラットフォーム”. Jストリーム. 2019年1月29日閲覧。
  99. ^ ネット動画の利用実態、20〜40代は「投稿」「音楽系」、50歳以上は「映画・テレビ番組」”. IT Plus (2008年3月24日). 2010年2月27日閲覧。
  100. ^ 歌田明弘 (2008年5月16日). “動画視聴の実態・アメリカ編――動画広告の発展(2)”. WIRED VISION. 2010年2月27日閲覧。
  101. ^ インターネットコム編集部 (2009年10月21日). “半数以上が、1年前に比べて動画共有サイトの利用「増えた」―動画共有サイトに関する定期リサーチ(2)”. インターネットコム. 2010年2月27日閲覧。
  102. ^ 第9回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査”. gooリサーチ (2008年4月8日). 2010年2月27日閲覧。
  103. ^ a b 神田敏晶『YouTube革命』
  104. ^ 音楽メディアユーザー実態調査”. 一般社団法人 日本レコード協会. 2020年3月20日閲覧。
  105. ^ 角川だけじゃない、YouTube“違法”動画の収益化 個人ビデオ+BGMの公認も” (日本語). ITmedia NEWS. 2020年3月20日閲覧。
  106. ^ ピコ太郎 関連動画で潤う” (日本語). 日本経済新聞 電子版. 2020年3月20日閲覧。
  107. ^ 知的財産戦略本部会合(第21回)”. 知的財産戦略本部 (2008年12月24日). 2010年3月15日閲覧。
  108. ^ 角川歴彦 (2008年12月24日). “日本コンテンツ産業の海外戦略と動画配信ビジネスの現状”. 知的財産戦略本部. 2010年3月15日閲覧。
  109. ^ Alphabet Inc.年次報告書2019年12月期”. 証券取引委員会. 2020年2月24日閲覧。
  110. ^ YouTubeは1年間で3000億円以上も音楽業界に支払っていた” (日本語). GIGAZINE. 2020年3月20日閲覧。
  111. ^ 中国動画共有サイト、弱肉強食の13年史(後編)―最後に残ったのはやはりBAT”. 36Kr Japan. 2020年3月21日閲覧。
  112. ^ ASCII. “中国版YouTubeの動画サイト「YOUKU(優酷)」はなぜ衰退してしまったのか (1/2)” (日本語). ASCII.jp. 2020年3月21日閲覧。
  113. ^ アセットマネジメント事業-IPO実績一覧”. SBIホールディングス. 2020年3月20日閲覧。
  114. ^ Michael Arrington (2008年12月18日). “JoostはP2Pを全面放棄”. TechCrunch. 2010年3月16日閲覧。
  115. ^ 増田覚 (2008年2月26日). “KDDIやGoogleなどが日米間の光海底ケーブルを敷設、YouTubeの転送量増大の影響も”. Gigazine. 2010年3月26日閲覧。
  116. ^ 株式会社リクルート キーマンズネット (2008年5月7日). “「著作権侵害コンテンツ検出技術」ってなんだ?!”. J-Net21. 2010年3月9日閲覧。
  117. ^ ニコ動、著作権侵害動画を自動で検出 フィンガープリント技術をテスト”. ITmedia (2009年10月1日). 2010年3月10日閲覧。
  118. ^ Greg Sandoval (2006年10月23日). “あくまでも「法令遵守」を貫くユーチューブ--そして、この事実に気付かないユーザーたち”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  119. ^ 坂和敏 (2006年9月19日). “あのYouTubeがついに?!--ワーナーと提携、音楽を無料・合法配信へ”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  120. ^ Greg Sandoval (2006年7月19日). “「デジタルミレニアム著作権法を遵守している」--YouTube、著作権侵害訴訟でコメント”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  121. ^ a b Greg Sandoval (2007年3月14日). “バイアコム、YouTubeとグーグルを提訴--著作権侵害行為で10億ドル要求”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  122. ^ Dawn Kawamoto (2008年8月29日). “Veoh、動画配信をめぐる著作権侵害訴訟で勝訴--グーグルに与える影響は?”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  123. ^ Steven Musil (2008年7月3日). “グーグル対Viacom訴訟、ソースコード公開は不要との判定”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  124. ^ ユリ・ゲラー氏、「著作権法を曲げた」と訴えられる”. ITMedia (2007年5月9日). 2010年3月5日閲覧。
  125. ^ YouTube動画の「不適切な削除依頼」めぐる訴訟、レーベルが敗北”. ITMedia (2010年3月2日). 2010年3月5日閲覧。
  126. ^ JASRAC、YouTubeに削除要請 ACCSも「対策を検討」”. ITMedia (2006年7月25日). 2010年3月5日閲覧。
  127. ^ YouTubeが動画3万件を削除 日本のテレビ局やJASRACが要請”. ITMedia (2006年10月20日). 2010年3月5日閲覧。
  128. ^ a b 石田哲也 (2008年8月21日). “デジタルコンテンツ流通促進には新たな法的枠組み必要 - 自民党・牧原議員”. マイコミジャーナル. 2010年3月5日閲覧。
  129. ^ 池田信夫『電波利権』 P168
  130. ^ 滝沢泰盛 (2006年6月12日). “IP放送は有線放送と同じか?--- 著作権見直し方針に見える文化庁の深謀遠慮”. IT Pro. 2010年3月5日閲覧。
  131. ^ 改正著作権法が成立 「ダウンロード違法化」「検索キャッシュ合法化」へ”. ITMedia (2009年6月12日). 2010年3月5日閲覧。
  132. ^ a b 野澤哲生 (2009年3月10日). “改正著作権法が閣議決定,YouTubeの閲覧は…”. Tech-On!. 2010年3月5日閲覧。
  133. ^ Emi KAMINO (2010年1月22日). ““日本版フェアユース”導入の結論は先送り--文化庁法制問題小委でWTが報告書”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  134. ^ http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100614_374322.html
  135. ^ 平成30年12月30日施行 環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定(TPP11協定)の発効に伴う著作権法改正の施行について | 文化庁” (日本語). www.bunka.go.jp. 2018年11月8日閲覧。
  136. ^ “違法動画8百万回以上閲覧される ブログ通じアクセス促す”. 47NEWS. (2010年6月14日). http://www.47news.jp/CN/201006/CN2010061401000626.html 2011年4月10日閲覧。 。これは日本におけるYouTubeの著作権侵害で初の摘発である“ユーチューブに漫画違法投稿容疑 名古屋市の中学生逮捕”. 47NEWS. (2010年6月14日) 
  137. ^ YouTubeへの動画違法アップロードで初摘発 「嵐」のライブ映像投稿の会社員逮捕
  138. ^ ニコ動に映画投稿、容疑の男を全国初の摘発「みんなでコメント共有したかった」 警視庁 - MSN産経ニュース
  139. ^ 海外動画配信サイトに特撮作品を違法アップロード、男性を逮捕 | 著作権侵害事件 | ACCS
  140. ^ つまようじ混入少年逮捕 建造物侵入容疑 滋賀県の電車内で確保 - 産経新聞、2015年1月18日閲覧。
  141. ^ 「爪楊枝投稿バカ少年」どんな罪に問われるのか?混入や万引きは偽装映像 - J-CASTテレビウォッチ、2015年1月19日閲覧。
  142. ^ ようじ動画の少年「発言力増すため」万引き否定 - 読売新聞、2015年1月19日閲覧。

関連項目


 

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