消費電力（しょうひでんりょく）とは、電気回路において消費される電力のこと。基本的には、ワット時（W⋅h）で表される。

消費電力 E = 電圧 V × 電流 I × 力率 cosθ × 時間 t という公式で表される。

概要

機器に投入された電力は光・熱・動力などの有効外部出力とそれ以外の利用されない出力に変換される。光源の場合、理論値である683 lm/Wを1とすると、白熱電球は消費電力の1.6–2.6 %、蛍光灯は5.9–16.1 %、LED照明は2.9–14.6 %が有効な光を出力している。詳しくは発光効率を参照。一方、電熱機器やモーターではかなりの高効率で有効な出力が得られる。電力効率を参照。

電力を生産(発電)する段階では、化石燃料を消費する火力発電の場合は熱変換効率が33–48 %、原子力発電の場合は約30 %であり大半が排熱として排出されている。OECD/IEAの報告によると、2008年度の全世界での正味発電量は発電のために投入した全エネルギーの33 %であった。

消費電力を削減することは、資源枯渇を防ぐためにも、発電の環境負荷を減らすためにも、つまり地球温暖化によって起こる諸問題（氷河消失、海面上昇による島々の消失、ベネチアなどの洪水、世界での異常気象の常態化など）改善するためにも必要なことであり、最近では世界中で取り組まれていることである。

各国の電力消費概観

電力のデータはOECD/IEAの2008年より^[1]、人口のデータはCIAザ・ワールド・ファクトブック 2009より^[2]。

以下の表にリストした30か国は人口がトップ20位か、GDPが20位以内の国と、参考にサウジアラビアを含めた。これら30か国の合計は対全世界比、人口で77 %、GDPで84 %、消費電力で83 %であり、各数値の30か国の平均値は全世界の平均値と近似している。消費電力は最終消費のみではなく中間消費および損失も含む。

電力消費とGDP (PPP)

国名	人口 (100万人)	順位*	GDP (PPP) (10億ドル)	順位*	GDP (PPP) 1人当たり	順位*	電力消費 (GW⋅h/年)	順位**	1日1人 (kW⋅h)	順位**	GDP (PPP) (ドル) /kW⋅h*
全世界	6,784	0	$70,048	0	$10,325	0	20,279,640	0	8.18	0	3.5
中国	1,339	1	$7,992	2	$5,969	133	3,444,108	2	7.04	17	2.3
インド	1,166	2	$3,304	4	$2,834	166	860,723	5	2.02	23	3.8
アメリカ合衆国	307	3	$14,440	1	$47,036	11	4,401,698	1	39.25	2	3.3
欧州連合*	541	0	$16,221	0	$29,983	0	3,635,604	0	18.40	0	4.5
インドネシア	240	4	$917	15	$3,821	158	149,437	20	1.70	24	6.1
ブラジル	199	5	$1,998	9	$10,040	102	505,083	9	6.95	18	4.0
パキスタン	176	6	$431	27	$2,449	172	91,626	24	1.43	26	4.7
バングラデシュ	156	7	$226	49	$1,449	196	35,893	27	0.63	27	6.3
ナイジェリア	149	8	$336	35	$2,255	176	21,110	28	0.39	28	15.9
ロシア	140	9	$2,271	6	$16,221	72	1,022,726	4	20.00	10	2.2
日本	127	10	$4,340	3	$34,173	36	1,083,142	3	23.35	6	4.0
メキシコ	111	11	$1,567	11	$14,117	77	257,812	14	6.36	19	6.1
フィリピン	98	12	$318	37	$3,425	162	60,819	26	1.70	25	5.2
ベトナム	87	13	$242	45	$2,782	167	76,269	25	2.40	22	3.2
エチオピア	85	14	$70	78	$824	216	3,777	30	0.12	30	18.5
エジプト	83	15	$445	26	$5,361	135	130,144	22	4.29	21	3.4
ドイツ	82	16	$2,925	5	$35,671	33	617,132	7	20.61	8	4.7
トルコ	77	17	$904	16	$11,740	92	198,085	19	7.04	16	4.6
コンゴ民主共和国	69	18	$21	120	$304	226	6,939	29	0.28	29	3.0
イラン	66	19	$844	17	$12,788	86	211,972	17	8.79	15	4.0
タイ	66	20	$549	24	$8,318	115	149,034	21	6.18	20	3.7
フランス	64	21	$2,133	8	$33,328	38	526,862	8	22.54	7	4.0
イギリス	61	22	$2,236	7	$36,656	30	400,390	11	17.97	13	5.6
イタリア	58	23	$1,827	10	$31,500	41	359,161	12	16.95	14	5.1
韓国	49	25	$1,338	13	$27,306	49	443,888	10	24.80	5	3.0
スペイン	41	32	$1,402	12	$34,195	35	303,179	13	20.25	9	4.6
カナダ	33	37	$1,303	14	$39,485	22	620,684	6	51.50	1	2.1
サウジアラビア	29	41	$578	22	$19,931	59	204,200	18	19.28	12	2.8
中華民国	23	49	$714	19	$31,043	42	238,458	16	28.39	4	3.0
オーストラリア	21	54	$803	18	$38,238	25	257,247	15	33.54	3	3.1
オランダ	17	59	$674	20	$39,647	20	123,496	23	19.89	11	5.5

人口とGDP は CIA ザ・ワールド・ファクトブック 2009 より

消費電力 は 国際エネルギー機関/OECD 2008 より

順位* 人口とGDPのランクは全世界で

順位** 消費電力のランクはこの表の中での

EU* はIEA/OECDのメンバーの国

オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイルランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、イギリス

GDP (PPP)(ドル)/kW⋅h*は1 kW⋅hあたり生産されるGDP (PPP)の額。 Energy Intensityと同様の概念であるが、ここでは消費電力のみ考慮している。

日本の電力消費

上の表を詳細に読めば世界の電力消費の状況は理解できるわけであるが、それをあえて日本に焦点をあてて説明すると以下のようになる。

2008年には日本では1083142 GW⋅hの電力が消費された。これは世界で3番目の消費量であり、全世界消費量の5.3 %であった。最大の電力消費国は米国で4401698 GW⋅hで全世界の22 %、次が中国の3444108 GW⋅h（全世界の17 %）。

1人あたりの消費量では日本は1日23.35 kW⋅hで世界平均(8.18 kW⋅h)のほぼ3倍、ドイツの20.61 kW⋅hの113 %、イギリスの17.97 kW⋅hの130 %であった。

エネルギーの経済効率として消費電力あたりのGDP (PPP)金額をみると、日本は1 kW⋅hあたり4.0ドル生産した。この数値は寒冷地では暖房、熱帯では冷房など直接生産金額に反映されない消費があり、また電力にあまり依存しない生産活動（例えば農業）の比率が大きくなるとエネルギー効率の数値は高くなる。単純に他の国との比較は出来ないが、ドイツは4.7ドル/kW⋅h、フランス4.0ドル、イギリス5.6ドル、イタリア5.1ドル、韓国3.0ドルであった。

末端電力消費の内訳

2008年には世界で20261 TW⋅h発電されたが、内部消費、損失などで3464 TW⋅h（17 %）消費し、最終的に16816 TW⋅hが消費者によって使われた。 日本ではサービス業（公私共）で36 %、製造業で32 %、住宅（家庭）で30 %の電力が消費された。
　製造業における電力消費率は以下のリストのなかでは中国が最大で67.8 %、韓国は51.0 %で7番、ドイツは46.1 %で11番、日本は31.5 %26番、アメリカは24.0 %で28番。サービス業での消費率は日本が最大で36.4 %、逆に中国は5.4 %で29番。一般家庭における消費率は最大がサウジアラビアの56.9 %アメリカは36.2 %で8番目、日本は29.8 %で16番目、中国は15.5 %で29番、韓国は13.8 %で30番。
　定義
鉱工業；鉄非鉄、化学、石油化学、非金属、運輸機器、機械、食品、紙・印刷、木材、建設、繊維、その他。
運輸；国内空輸、陸送、鉄道、国内海運　注　国際空輸と国際海運は含まれない。
水産；いくつかの国では漁業の数値を農林の項目に含めている。

電力消費の内訳 2008年度

国	消費電力 (TWh)	鉱工業	運輸	サービス業 (公私共)	農林	水産	住居 家庭	その他
全世界	16,816	41.7%	1.60%	23.4%	2.50%	0.025%	27.4%	3.43%
中国	2,842	67.8%	1.05%	5.4%	3.12%	0.000%	15.5%	7.19%
インド	602	46.4%	1.93%	8.0%	17.92%	0.000%	20.7%	5.05%
アメリカ合衆国	3,814	24.0%	0.20%	35.0%	0.00%	0.000%	36.2%	4.59%
インドネシア	129	37.2%	0.00%	23.9%	0.00%	0.000%	38.9%	0.00%
ブラジル	410	48.1%	0.39%	23.7%	4.49%	0.000%	23.3%	0.00%
パキスタン	70	27.5%	0.01%	14.2%	12.50%	0.000%	45.9%	0.00%
バングラデシュ	32	56.3%	0.00%	6.0%	3.37%	0.000%	32.9%	0.00%
ナイジェリア	19	20.0%	0.00%	24.7%	0.00%	0.000%	55.3%	0.00%
ロシア	725	49.6%	11.45%	20.6%	2.14%	0.037%	16.1%	0.00%
日本	964	31.5%	1.95%	36.4%	0.09%	0.000%	29.8%	0.23%
メキシコ	200	61.3%	0.55%	10.3%	4.05%	0.000%	23.7%	0.00%
フィリピン	49	34.6%	0.23%	28.7%	2.30%	0.311%	33.8%	0.00%
ベトナム	68	51.8%	0.75%	8.1%	0.97%	0.000%	38.4%	0.00%
エチオピア	3.1	38.0%	0.00%	23.6%	0.00%	0.000%	37.7%	0.74%
エジプト	112	33.4%	0.00%	15.4%	4.13%	0.000%	39.2%	7.84%
ドイツ	526	46.1%	3.14%	22.6%	1.66%	0.000%	26.5%	0.00%
トルコ	159	45.4%	0.60%	25.6%	3.54%	0.102%	24.8%	0.00%
コンゴ民主共和国	6.1	63.4%	0.00%	3.1%	0.00%	0.000%	33.5%	0.00%
イラン	164	33.2%	0.15%	19.0%	12.92%	0.001%	32.3%	2.50%
タイ	135	42.4%	0.04%	35.6%	0.21%	0.000%	21.3%	0.54%
フランス	433	32.6%	3.06%	25.0%	0.88%	0.028%	35.9%	2.57%
イギリス	342	33.2%	2.47%	28.6%	1.19%	0.000%	34.5%	0.00%
イタリア	309	45.8%	3.50%	26.8%	1.81%	0.022%	22.1%	0.00%
韓国	407	51.0%	0.55%	32.5%	1.61%	0.449%	13.8%	0.00%
スペイン	265	38.9%	1.10%	29.5%	2.29%	0.000%	27.1%	1.08%
カナダ	519	36.3%	0.81%	30.0%	1.86%	0.000%	31.0%	0.00%
サウジアラビア	170	12.4%	0.00%	28.5%	2.04%	0.000%	56.9%	0.14%
中華民国	210	55.7%	0.52%	13.7%	0.78%	0.459%	20.3%	8.48%
オーストラリア	212	44.7%	1.33%	25.6%	0.88%	0.000%	27.4%	0.00%
オランダ	109	38.6%	1.48%	30.0%	7.15%	0.000%	22.7%	0.00%

データは IEA/OECD より

家電製品の消費電力とその選択方

家電製品の消費電力をめぐる消費者側の意識の高まりと量販店の販売戦略・販売手法の歴史

家庭で省エネを行うことのひとつとして消費電力が小さめの家電製品を選ぶことは、20世紀後半は、主に家計への負担を軽減させるために（つまり毎月請求される電気代を減らすために）行われていたが、（1990年代や）2000年代に入るころから地球温暖化の深刻さが広く理解されその観点からより一層強く行われるようになり、それでもその後世界的な状況が改善せず世界中の氷河が溶けつづけ海水面の上昇が止まらず南海の小さな島々が消滅の危機を迎えたりベネチアが水浸しになったり、世界で異常気象が続き、たとえば米国西海岸では毎年大規模森林火災が発生し毎年多くの人々が自宅を失い、日本でも2010年代には、集中豪雨、特に線状降水帯による異常な量の降雨で毎年のように洪水や土砂災害が発生したり台風が（20世紀後半とは全然異なったパターンで）異常な大きさや高頻度で襲うようになってきているなど、世界各地できわめて深刻・切実な問題になってきているので、2010年代に入ってからは消費者の意識も一層高まり、また（温暖化対策のために京都議定書などによって温室効果ガスの排出枠が国ごとにかっちりと設定され具体的な数値で削減目標も掲げられるようになってきているので）政府や大手企業の側でも、消費電力削減は絶対に行わなければならない、との意識が高まってきており、それらが相乗的に働いて、家電製品の消費電力の削減が強く推進されている。

一般家庭の電化製品の中で、1990年代から特に消費電力を著しく低下させたのは冷蔵庫である。その結果特に、2000年代に入ると「新しい消費電力の少ない機種に買い換えることが省エネに繋がる」「10年など、長い目で見ると、買い換えたほうが、冷蔵庫代を含めても、トータルで計算するとかえってお得になる新機種がありますよ」といった訴求方法で購入意欲を高める戦術がヒットし、各社が消費電力の低さを全面に押し出しPRを行った。ただし、消費電力の測定については各社にバラツキがあり問題視されることもある（「冷蔵庫#日本での歴史」を参照のこと）。

テレビに関しても、1990年代などは大型・薄型化が進み、機種によっては電力をかなり消費し、機種ごとの消費電力の差も大きくなったので、消費者も消費電力を強く意識するようになり、消費者の心理を意識せざるを得ない家電販売店も店頭の展示に消費電力をしっかり明記するようになり、省エネに向くとされる液晶タイプが奨められるようになった。特に2000年代や2010年代になって人々の省エネへの意識が高まると、想定年間消費電力（一日何時間見ると想定した場合の年間消費電力の推算値）なども詳しく数値化して表示するようになり、またLEDが安価になりバックライトに導入する機種が次第に増えると、「同じ液晶画面方式と言っても、バックライトが蛍光管発光方式なのかLED発光方式なのかで、消費電力が全然違う。バックライトの寿命も違う。」などと店頭やカタログで表示されるようになり、各商品の説明札にも LED方式か蛍光管方式か、はっきりと明記されるようになり、消費者は（画面サイズや画素数の表示などに加えて）「蛍光管方式/LED方式」の区別の表示と、具体的な年間消費電力の数値を見て比較して選ぶようになり、次第に蛍光管方式は減ってゆくことになった。

また、昨今流行になっている洗濯乾燥機では、「乾燥運転時」の消費電力がケタはずれに大きく、家計や地球環境への負荷も大きいので、強く意識される事が多い。（なお洗濯機では、排水も地域の海の環境に負荷を与えるので、節水性も同様に注目ポイントとなっている。）

物理学における消費電力

負荷で実際に消費される電力であり、単位はワット (W) で量記号はP。有効電力とも呼ばれる。

• P：消費電力
• V：電圧
• I：電流
• R：抵抗

損失

• 鉄損:交流で磁化したときに失われるエネルギー。
• 銅損:巻線抵抗によって失われるエネルギー。

脚注

関連項目

外部リンク

• 『消費電力』 - コトバンク

ノートパソコン（ノート型パーソナルコンピュータ、ノートPC、ラップトップ、英: laptop, laptop computer, notebook computer, notepad computer, etc）は、モニタなどの表示画面、キーボードやポインティングデバイスなどの入力機器、バッテリー（電池）などがコンピュータ本体と一体化され、ユーザーが任意の場所へ移動させて利用する（持ち運ぶ）ことを前提として設計された、二つ折りで軽量のパーソナルコンピュータの総称である。

概要

ノートパソコンは、主にパーソナルコンピュータ（いわゆる「パソコン」）の機能をオールインワンとし、携帯性や運搬性を重視したものであるが、その当初は後述するようにそれなりのサイズや重量もあったため、持ち歩くにもある程度の腕力を必要とするものであった。後に様々な技術の進歩を取り入れる形で小型化・軽量化（ダウンサイジング）が進んでいる。

古くは小型高密度化でそれ相応の製造コストがかかることから、デスクトップパソコンと比して販売価格が割高となる傾向は避けられず、またオールインワンタイプの宿命として自作PCのような拡張性も乏しく、かつモジュールも専用部品を使うことから、デスクトップ機のように部品交換で機能を向上させたりすることにも、それらが高価であるとかそもそも部品交換に対応していないなど、困難が付きまとった。

しかし、2000年代には多くのユーザーにとってデスクトップパソコンが過剰性能気味となった一方、ノートパソコンの価格も下がり、内部拡張のニーズも減少していった。こうした経緯により、一般のユーザーにもノートパソコンがメインのパソコンとして受け入れられるようになっている。

ノートパソコンの製造には、電子部品の小型・低消費電力化や、機械的構造（剛性・衝撃や圧迫に対する強度・対水ぬれ性など）の高度な設計など総合的な技術が求められることから、長い間日本のお家芸であった。しかし、1998年頃から大型の機種の生産を地価や人件費の安い中国・台湾などに移管するメーカーや、現地企業に設計・生産を委託し独自の設計・製造からは撤退するメーカーなども相次いだ。現在日本国内で生産しているのは直販メーカーが中心で、国内市場向けに迅速な対応が求められるBTOによる組み立てが行われている。

近年では電子部品の高性能、高密度化や、部品実装技術の向上、素材の性能向上などの発展により小型化、軽量化が進み、演算性能も飛躍的に向上している。また、バッテリーの性能向上もノートパソコンの発展に大きく貢献している。様々な機能がモジュールの形で実装しやすくなっているなどの事情もあり、後述するように多機能化も依然進行中である。

市場の動向

日本では住宅事情などにより、2000年以降ノートパソコンがパソコン市場の主流となっており、自社パソコンのラインアップをノート型のみとするメーカーも存在する。また従来はコストパフォーマンス重視でデスクトップパソコンが主流であったアメリカ合衆国やヨーロッパでも、価格や利便性のみならず、省電力^[1]=地球環境への配慮という観点からもノートパソコンによるデスクトップパソコンの置き換えが進んでいる。

こういったノートパソコン普及の一端には、「メインとして使うのに必要十分な性能」がデスクトップ機と比してもそれほど割高ではない価格で実現できるようになってきているためである。ノートパソコンを選択することは、企業において省エネ・省スペースもさることながら、外出・出張先に普段使っている環境を持っていって作業できる利点もある。この安価な省スペースパソコンという需要では、いわゆる省スペースパソコン（デスクトップ機）という選択肢もあり、ノート型パソコンが小型化の一方で犠牲にせざるを得ない「大画面」（大解像度）や「入力しやすい（フル）キーボード」や「扱いやすいポインティングデバイス」などを使うために、あえてノートパソコンではなく、大解像度の液晶ディスプレイへ接続・映像出力が可能な省スペースパソコンを選ぶ視点も存在する^[2]。

なお、2009年には後述するネットブックに代表される低価格サブノートパソコンに牽引される形でノートパソコン全体の価格が下がり、全世界で販売されているパソコンの50％以上をノート形パソコンが占めるまでになっている^[3]。ただし、低価格なネットブックに関しては、2010年代にスマートフォンやタブレット端末の普及で人気にかげりも現れ、パソコン全体の市場拡大が見込まれる中で、成長率を低めにとる見通しである^[4]。

名称

「ノートパソコン」との呼称は和製英語であり、世界的にはノートブック (Notebook, Notebook computer)と呼ばれている。ラップトップ (Laptop, Laptop computer)と呼ばれるカテゴリ（の一部）で、概ね3 kg未満でブリーフケースに収まるサイズのラップトップがノートブックと呼ばれている（さらに薄型軽量のものはウルトラブック (Ultrabook)と呼ばれる）。日本では「ラップトップパソコン」より小型軽量なパソコンを指して、あるいはラップトップに相当する製品を全てノートパソコンと呼ぶことが多い。略して「ノーパソ」や「ノートパソ」などと呼ばれることもある。2017年現在の日本ではラップトップという呼称はほぼ廃れ、大型のデスクノートも含め、2つ折り式のポータブルコンピュータを全てノートパソコンと呼んでいる。

なお、1989年に日本でこの分野のパソコンが登場した当時は呼称が統一されておらず、マスメディアやパソコン雑誌でも当初は「ブック型パソコン」、「ブックパソコン」などの呼称が多かったが、エプソン（現・セイコーエプソン）が286NOTE、NECが98NOTEをそれぞれ「ノート型パソコン」として売り出したことから、「ノートパソコン」の名が一般的になった^[5]。

歴史

ラップトップパソコン以前

パーソナルでポータブルなコンピュータという概念はアラン・ケイによる1972年に発表されたダイナブックという構想で詳しく描かれている。ノート型より先にデスクトップサイズのパソコンの開発が行われたが、これらは形状（大きさや重量）的に持ち運びができるもの（ポータブル）ではなかった。IBMは1973年にポータブルコンピュータのプロトタイプIBM Special Computer APL Machine Portable (SCAMP) を発表し、1975年には世界初の市販ポータブル・コンピュータIBM 5100を発売した^[6]。

1980年代のはじめ、最初期のポータブルパソコンは、トランクやスーツケース大の筐体にCRTや補助記憶装置を詰め込み、何とか持ち運びが可能な状態に組み上げた製品であった。Portal R2E CCMC、オズボーン・コンピュータのオズボーン1や、コンパックのCompaq Portableなどがそのルーツである。しかし、これらはバッテリー駆動ではなく外部電源を必要とし、どうにか移動できるというレベルであった。

後にA4サイズ程度の持ち運べるコンピュータが開発され、ハンドヘルドコンピュータと呼ばれた。フルキーボードと小さな液晶ディスプレイを備え、バッテリー駆動が可能であった。マイクロカセットやプリンタなどの入出力機器を搭載したものもあったが、基本的にはデスクトップタイプのパソコンとは互換性のない、別個の商品として扱われていた。エプソンのHC-20、TRS-80 Model 100、そしてNECのPC-8201などが初期の例である。これらはディスプレイサイズが極端に小さく（データやタイピングを一行から数行表示できる）、デスクトップタイプのパソコン互換ではないことから、現在のノートパソコンとは異なる系統と言える。他にもポケットコンピュータというジャンルも存在していた。

ラップトップパソコンの誕生

1982年には、ビル・モグリッジがデザインし、Grid Systems Corporationが開発したGrid Compass 1101という世界初のクラムシェル型、つまり二つ折りにすることで、フルキーボードと画面を両立させ、折り畳んだ状態で持ち運べる小型パソコンが発売された^[7]。これによってノートPCの原型が確立された^[8] が、高価格だったこととOSがマイナーな独自OSだったため、利用者はNASAやアメリカ軍など特殊な層であり、一般には広く普及しなかった。1983年には同じくクラムシェル型のDulmont Magnumが、1984年にはSharp PC-5000、Ampere^[9]、そしてGavilan SC、1985年にはBondwell-2が発売された。 1985年には、一般市場向けで商業的に成功した初のラップトップとして、東芝からIBM PC/XT互換ラップトップPC T1100が発売された^[10]。

これらの1980年代初頭より登場した製品は、椅子に座ったひざの上で操作できるという意味で、「ラップトップパソコン」（英語：Laptop Computer）と呼ばれたが、初期には高重量の製品が多く、中にはMacintosh Portableなど10kgを超える製品も有ったため、ラップクラッシャー(膝壊し)などと揶揄されることもあった^[11]。

また、1989年には初のパームトップPCであるAtari Portfolioが発売された。これは、掌サイズの横長のクラムシェル型筐体に、ディスプレイとキーボードが備わっていた。この分野では、Poqet PCやシャープ、HPが続いて商品を発売した。

ノートパソコンへ進化

そんな中、A4ノートサイズ、2.7kgと軽量で、最小限のインターフェースを装備しながら、大型の液晶ディスプレイを備え、デスクトップタイプのパソコンと互換性を保持した製品として、1989年6月27日発表、同年7月に東芝から発売されたDynaBook（現・dynabook） J-3100SSは、19万8,000円という価格で衝撃を与えた。発表こそ エプソンのPC-286NOTE executive が先んじていたものの（1989年6月7日発表、同年9月発売、重さ 2.2kg、45万8,000円）、価格的には競合にならなかった。これらは、1989年10月には NEC より発売された PC-9801n とともに、「ノートパソコン」、通称「ノートPC」という新たな市場を切り開いた。基本的なデザインはノートPCの原型となったGrid Compassと大きく変わらないものの、それ以前のより重量的なラップトップPCと区別するためにノートPCという用語が使われるようになった。（注：1990年代後半になると、ラップトップPCとノートPCはほぼ同じ意味で使われるようになった。）

1991年にはApple ComputerがPowerBookシリーズの発売を開始、キーボードの手前にパームレストとポインティングデバイス（当時はトラックボール）を配置するという現在のノートパソコンのデザインの原型となった。ThinkPad（IBM/Lenovo）は独自のトラックポイントを採用している。

現在のノートパソコン

現在では、タッチパッドやポインティング・スティックといったポインティングデバイス、イーサネットや無線LANといったネットワーク機能はどのノートパソコンにも必ず搭載される機能になった。液晶ディスプレイは大画面化・カラー化され、Bluetoothをはじめとしたワイヤレス接続機能は著しい発展をとげ、プロセッサの処理速度や搭載メモリ容量なども大幅に向上している。これによりデスクトップ型パソコンの補助ではなく、最初に購入するパソコン、さらにメインマシンとして使用されることが一般的となっている。製品によってはプレゼンテーション向けにプロジェクタやテレビ画面出力を考慮した設計として、D-Sub15ピン端子やHDMI端子を備えている。また、個人の娯楽向けにBlu-ray Disc、DVDなどの光学ドライブやデジタル放送受信機器なども内蔵しており、持ち歩く映像機器としての側面も強くなっている。映像出力に関する機能は主に教育施設や企業など大勢に向けて情報を提供する用途に対して多用される。

またUSBはそれ以前のノートパソコンが苦手とした拡張性を補って余りある接続性を提供しており、外部記憶装置や各種入出力機器・ユーザーインターフェイスデバイス・拡張機能を提供する周辺機器は多く、前述のBluetoothによる外部機器接続の利便性とあわせて、様々にユーザーに利用されている。

構造

構造としては、基本的にパーソナルコンピュータの機能を備える以上は、このコンピュータ・アーキテクチャを踏襲したものになっているが、オールインワン機種として、表示機器や演算装置・外部記憶装置・入力機器（ユーザインタフェース）などを一通り内蔵している。また、携帯に際して電源を得られない場所でも使用するために電源（バッテリー）を内蔵しており、内蔵電源と外部電源を利用できるようになっている。

パーソナルコンピュータ自身が汎用の製品であるため、製品によっては特定のユーザー群の利便性を向上させるべく何らかの機能を付加したものがある一方で、基本機能だけでまとめられ、ユーザーが用途に応じて拡張機能をオプションで追加することを前提とする製品も少なくない。こと小型化・携帯性を求める機種では、光学ドライブなどかさ張る機能は外部接続で利用するよう設計されている。

表示機器

軽量化およびバッテリー動作のため、表示機器には主に液晶ディスプレイが使われており、基本的に本体部分との二つ折り形状となっているが、画面部分を回転させ画面を表にして折りたたむことでタブレットPCのように利用できるタイプも存在する。画面の大きさはデスクトップパソコンと同様に対角で「○○インチ」（販売店などでは○○型と表記^{[注釈 1]}）で表される。以前はアスペクト比（長辺:短辺）は「4:3」が主流であったが、2000年代半ば頃から「16:10」、「16:9」のいわゆるワイドが主流となっている。初期の頃は小型化や技術的なものやコストの問題もあってモノクロ画面を採用した製品もあったほか、16色や256色表示（色深度4ビットや8ビット）など色彩表示が限定的なものもあったが、現在はほぼ例外なくデスクトップ機と比べても遜色がないカラー表示が可能となっている。

液晶ディスプレイに関しては、当初は白黒液晶に始まり、カラー化の途上で比較的安価なDSTN液晶を採用した製品も普及したが、現在はほぼ全数がTFT液晶となっている。バックライトについては近年に至るまで冷陰極管（極細の蛍光管）が用いられているが、2008年第4四半期からLEDバックライト（エッジライト式）が登場している。

筐体

筐体の大きさについてはノートパソコンを閉じたときの状態で紙の寸法のA列およびB列になぞらえてカテゴライズされている。また、紙の寸法より一回り大きい「ファイルサイズ」という表現も用いられる。ただ、前述の通り画面アスペクト比がワイドのものでは、横に細長い製品も登場している。

スリムノート（英文のレビューなどでは Slim より Thin が使われている）と呼称されるノートパソコンについては、特定の大きさのカテゴリーに属するノートパソコンよりも比較的厚みが薄いものを指す^[12]。

電源

電源は基本的に内蔵電源としてのバッテリーと、外部電源（商用電源など）を直接利用したりバッテリーを充電するためのACアダプタを利用する。大型の機種や過去のものには外部電源を利用するための変圧器や整流器を内蔵した製品もあったが、現在では本体の小型軽量化を妨げる要素として、小型機種を中心に外部にACアダプターを接続する形態が主流である。バッテリーに関しては技術革新が著しいものの、コンピュータとしての他の箇所の高性能化は消費電力を増大させる傾向もあり、また実用的な稼働時間と携帯性の間で、メーカー側はバランスに苦慮している。

ノートパソコン以外にも言えることだが、二次電池は充放電サイクルを繰り返すにつれて有効容量が減少するという問題を抱えており、経年劣化したバッテリーは交換を必要とする場合もある。なお、頻繁に充放電を繰り返したり過放電するなど利用条件次第でバッテリは保証期間内であっても容量が低下する場合もあることから、メーカーでは消耗部品扱いで保証対象外とする場合がほとんどである。

ノートパソコンに付属するACアダプターは、外部電源による動作および内蔵バッテリーの充電のために使用するが、ノートパソコンが携帯される機器として、販売されている（購入した）地域を離れた海外旅行や海外出張にも持ち出される場合もあることから、世界各国の電源事情に対応、電圧や交流周波数の違い（100～240ボルト、50/60ヘルツ）を自動的にノートパソコンの機能に即した電圧で直流の電流に変換できるよう設計された製品も見られ、またコンセント形状も様々な規格が存在し国・地域によってまちまちであることから、プラグ変換で対応する製品も見出せる。このほか、乗用車のアクセサリーソケットを利用できるアダプターなど、様々な製品も見られる。

また、半導体製品の低電圧化が進む現在でも消費電力の高いCPUや液晶パネル（特にバックライト）、各種ドライブなどを使用していることもバッテリーの小型化を阻害している要因である。古くは乾電池で駆動するものやThinkPad 220のように必要に応じてバッテリーと電池ボックスを入れ替えて利用できるノートパソコンも存在したが、パソコンの性能が上がり、消費電力の増大した現在ではノートパソコンを実用的に駆動するのは難しいため、現行のノートパソコンでは（マニアの改造を別にすれば）乾電池駆動の製品は見られない。そのため、外部に持ち出して長時間駆動するにはACアダプターも持参し電源を確保する必要性が出る。一部のメーカーでは充電式電池に代わって、アルコール（メタノール）を補給して電力を発生させる燃料電池の開発を進めているが、まだまだ技術革新の必要性が高い製品といえる。

なお、公共の施設でACアダプターを使用すると電気窃盗（盗電）になるおそれがある。その一方で、ノートパソコンを含む様々な電子機器としての携帯機器が一般に普及した結果として、日本においては一部の新幹線（東海道・山陽・九州のN700系、東北のE5系、山形のE3系2000番台、秋田のE6系、北陸のE7・W7系）や特急列車（主に2009年以降に製造されたJRや私鉄の車両）、ファミリーレストランやファストフード店など、客席にノートパソコンや携帯電話の充電用のコンセントを備えた施設も増えるなどしている。

またバッテリーは携帯時の電源だけでなく、急な停電の際の無停電電源装置としても機能する。

大きさと区分け

形状	画像	特徴
B4以上	液晶画素数1920x1200 （17型WUXGA）	ノートパソコンとしては大型の筐体であり、デスクノートもしくはオールインワン型ノートパソコンとも呼ばれる。液晶は16インチから最大で20インチ程度の、アスペクト比が「16:10」ないし「16:9」といった横長のワイド液晶（主にB4サイズ）を持ち、画面解像度は1680x1050 WSXGA+ ～ 1920x1200 WUXGAが主流である。多くの場合、CPUにはノートパソコンとしては高速なものが使われ、重量も3～5キログラム程度あり、中にはバッテリーを搭載しないモデルも存在し、重量とサイズが大きいため、ビジネスなどで持ち運んで使用する用途には適しておらず、デスクトップパソコン代わりの据え置きとしての利用が想定されている。 筐体の大きさから小型機にはない特徴が見られ、キーボードには独立したテンキーが配置され、メモリーカードリーダーやアプリケーション起動ボタンが多数配置されているものが多い。また、発熱の多い高クロックのCPUとビデオカードの実装や、HDDを2台内蔵してRAIDに対応するなど、モバイルワークステーションとしたモデルも存在する。 2000年代前半から普及しだした大きさ・カテゴリーであり、Blu-ray Discドライブを搭載し、3Dシューティングゲーム・CADなど高性能、マルチメディア用途向けとしているものが多い。
A4・A4ファイル・B4	液晶画素数1600x1200 （15型UXGA）	ノートパソコンの主流のサイズである。液晶またはRetinaディスプレイに13インチ(A4)から15インチ(B4)程度(30cm~35cm)のものが使われる。 以前は、アスペクト比4:3の1024x768 XGA～1400x1050 SXGA+が主流であったが、現在ではワイド液晶のもの（ワイド液晶移行当初はアスペクト比16:10の1280x800 WXGA～1680x1050 WSXGA+を経て、16:9の1366x768 HD～1600×900 HD+）が主流になりつつある。Retinaディスプレイの普及で解像度も2560x1600ピクセル標準解像度になり年々高画質になりつつある。 重量が2～3キログラム程度あり、一般に徒歩で持ち運んでの（モバイル）利用には不向きであるが、据え置きでの利用ではデスクトップパソコンよりも少ないスペースで済む利点がある。オフィス用途、ホームユースともに古くから最も普及しているサイズであり、高性能モデルから、いわゆる「ネットブック」より多少高い程度の廉価版モデルに至るまで、幅広いラインナップがある。モバイルフォンなど携帯電話のバッテリーの小型化に伴いラップトップの重量も軽くなり重量が1.4～2キログラム程度になり、一般に徒歩で持ち運んでの（モバイル）利用されている。 かつてはフロッピーディスクドライブ(FDD)、ハードディスクドライブ(HDD)とコンパクトディスク(CD)などを内蔵した3スピンドル（詳細は後述）構成が一般的であり、インターフェイスとしてシリアルポート、パラレルポート等のレガシーデバイスを搭載していたが、Windows XPの普及の過渡期にあたる2002年の後半以降からはHDDと光学ドライブの2スピンドルになり、レガシーデバイスがUSBポートに代替される形で、ほぼ排除された。HDDと光学ドライブはラップトップの進化と共にSSDに置き換えられ、軽量化にもつながった。 トランスポータブルパソコン（ポータブルパソコン）または可搬型パソコン（キャリアブルパソコン）と呼ばれることがある。
A4・A4ファイル	液晶画素数1024x768 （12.1型XGA）	コンパクトノートと呼ばれ、液晶またはRetinaディスプレイは12～14インチ程度 (A4~B4サイズ)(30cm~35cm)。かつては2スピンドル、1スピンドルが入り交じっていた。1990年代は13.3インチ程度のモデルが比較的多かった。画面解像度はかつてはアスペクト比4:3の1024x768がほとんどであったが、現在ではワイド液晶1280x800 WXGAを経て1366x768 HDが主体である。 CDドライブが内蔵された2スピンドルのノートについては、大抵の場合FDDは専用ケーブルもしくはUSBケーブルによる外部別付けとして1990年代後半頃までは付属されていた。また、1スピンドルタイプの薄型ノートについては別途CD・FDDがついた機器を装着させるドッキングベースを付属または別売させたものなどが2000年代前期まで発売された（多くはビジネスノートとして法人向けに流通）。 2001年以降は、技術の進歩により、大画面の液晶ディスプレイを搭載しながらも重量を1キログラム台に抑えた1スピンドルの薄型ノートが、その後は2スピンドルながら1キログラム前半代の薄型軽量ノートも各社から登場した。気軽に持ち運べてキー入力環境も良好な個人用パソコンとして、若年層を中心にコンパクトノート需要は伸びた。 2011年になるとSSDを採用する製品が出始め、2012年には13インチ級の画面サイズにして1キログラムを切るものも登場する。 12inch (A4)サイズはディスプレイ、SSD、メモリの性能の差や重量の差は普通のA4サイズのラップトップとの差が無くなりつつあり、廉価版の位置づけでCPUのみのスペックをあえて低くしてモデルが主流になってきている。
B5・B5ファイル・A4・A4ファイル 程度	液晶画素数1024x768 （10.4型XGA）	サブノートパソコンとも呼ばれ、液晶またはRetinaディスプレイは10～12インチ程度 (B5~A4)(25cm~30cm)。重量1キログラム～2キログラム未満程度で、持ち運んでの利用を想定していることが多い。そのため多くはハードディスクドライブのみ内蔵する1スピンドルであるが、HDDとCDなど光学ドライブを内蔵する2スピンドルの機種も登場している。 筐体の大きさの制約からレガシーデバイスポートをフル装備していたモデルは少なく、別付けポートリプリケータを介するモデルも多かったが、現在はUSBポートに取って代わっている。 2008年以降には後述するB5サイズ以下のカテゴリーのミニノートパソコン同様、ごく一部の機種においてはHDDの代わりにSSDを搭載したゼロ・スピンドルも存在する。 主にタブレットPC型が主流になり重さも650g以下ととても軽い。
B5以下	液晶画素数1024x600 （7型WSVGA）	ミニノートとも呼ばれ、さらに大きさを切り詰めたもの。液晶は10インチ以下で、解像度が低いためワープロ・表計算などのアプリケーションを使用するにはやや難がある。重量は1キログラム強まで。キーボードの大きさも縮めているため、入力が行いにくくタッチタイピングの困難な機種が多い。 HDDのみの1スピンドルモデルが中心であるが、2008年にはHDDの代替としてSSDを採用し、ゼロ・スピンドルの機種が発売された。 日本のメーカーのものはモバイルカメラやタブレット機能など何らかの付加価値を付けたUMPCと呼ばれるタイプが多かったが、2007年よりEee PCなど付加価値の少ない安価に徹したネットブックと呼ばれるタイプが普及し、その後、日本のメーカーの多くも参入していた（なお2012年をもってネットブックは新規開発・販売を終了した）。UMPCやネットブックが登場した当初は7インチや8.9インチなど小振りな液晶ディスプレイのモデルが多かったが、2009年以降は10インチを超えるやや大きめのものが主力となっている。 主にタブレットPCもこれに相当する。

他の分類方法

内蔵するデバイスのスピンドル数（モーター軸、すなわちディスクドライブの数）で以下のように分類されることもある。

ゼロ・スピンドル（スピンドルレス、ノンスピンドル）

機械的な記録ドライブを使用しない。HDDも使用せず、代わりにSSDを搭載する。ノートパソコンでも2005年頃からミニノート・パソコンで出現しはじめた。機械部品を全く用いないことから信頼性が高く、低消費電力。SSDが容量の割に高価なため、2007年以前ではごく少数にとどまっていたが、容量を割り切れば低価格化も可能であり、Eee PCなど低価格なミニノート（ネットブック）でも採用され、徐々に普及している。業務用パソコンやモバイルパソコンでの普及が見込まれる。

1スピンドル（シングルスピンドル）

HDDのみを内蔵する。持ち運びを意識して軽量・小型化を重視したサブノートのほとんど、ミニノートのほぼすべてがこの形態（サブノートクラスでも光学ドライブを内蔵する機種は存在する）。外部とのデータのやり取りはネットワーク、または外付けドライブを利用する。

また、大型機でデスクトップパソコン用のCPUを搭載した機種の場合、発熱量が多いために冷却風を多く取り込む必要があり、光学ドライブが装着される場所を冷却風の風道に充当しているために光学ドライブが装着できず、結果として1スピンドルとなったものも存在する。

2スピンドル

HDDと光学ドライブを内蔵する。かつては光学ドライブを搭載せずフロッピーディスクドライブを搭載したものがあったが、現在では1.5kg以上のノートパソコンではHDDと光学ドライブを内蔵したものがほとんどである。1キログラム強のサブノートクラスでもHDDと光学ドライブを内蔵したものがある。現在のノートパソコンの主流となっている。

3スピンドル

HDD、FDDとCD-ROMなどの光学ドライブを内蔵する。2002年頃までのA4サイズの大型機はほとんどHDD、FDDとCD-ROMが内蔵されていたが、2002年頃からはFDDは内蔵しなくなる（外付けのUSB接続のFDDを利用）傾向にあるため、3スピンドル型のノートパソコン新製品はほとんど見受けられなくなった。

このほか、一部の大型機にはHDDを2基内蔵したものや^{[注釈 2]}、HDDとSSDを併用した「デュアルストレージ」という形をとっているものも存在する。

性能・用途別の分類

普及機（ローエンド～スタンダード）

ローエンドからロワメインストリームのCPU（2015年時点ではAMDのEシリーズ、AシリーズやインテルのCeleron、Pentium、Core i3、i5、i7（ただしCore i7の場合は2コア/4スレッドの低電圧仕様版がほとんど）と、13～15インチクラスの液晶を搭載したモデル。価格優先の設計で寸法と重量が大きいが、CPUがボトルネックとなりにくい一般的な用途（ネットアクセス、低解像度の動画再生、文書作成や表計算などのオフィススイートなど）には必要十分な性能で、安価なこともあり各社の売れ筋商品となっている。チップセットにもモバイル向けローエンド製品が使われることが多く（一部例外あり）、GPUもチップセットに統合されている。中には無線LANをも省略したモデルもある^{[注釈 3]}。また、2012年頃からUSB 3.0インターフェースや、一部に限られるがBlu-ray Discドライブなどを搭載したモデル（特に東芝、NEC、富士通）も存在する。

ハイエンド

16～18インチクラスの液晶に最高性能レベルのCPU（2019年時点では主に6コア/12スレッド版のインテルのCore i7）とハイエンドGPU（同・NVIDIAのGTX 1070、1080あたり）を搭載したモデル。動画編集、DTM、オンラインゲーム、CAD、解析用途など、充分なマシンパワーが必要な用途向け。「ゲーミングノートパソコン」や「モバイルワークステーション」などと銘打って売られているものもある。高速化を目的としたSSD、大容量のBlu-ray Discドライブやチューナーを搭載している機種もある。一般的に普及機よりも重量は重く、持ち運び移動にはあまり適さない。

2014年7月現在、日本で販売しているメーカーはLenovo(旧IBM)、東芝、富士通、NEC、デル、エプソンダイレクト、ヒューレット・パッカード、エイサー、Apple、ショップブランドなどで、それぞれ各社のカラーがはっきりと出ているのが特徴。

ハイエンドモバイル

14インチクラス以下の液晶と高性能CPUを組み合わせたモデル。携帯性と高性能とを兼ねそなえている。GPUは消費電力を抑え携行性を確保するためチップセット内蔵のものを利用することもあれば、性能を重視してミドルレンジ程度のものを実装することもある。近年ではビジネスモバイルとの中間的モデルも増え、ビジネスモバイルとの区分がはっきりしなくなっている。

ビジネスモバイル

ビジネスで持ち歩くことを想定して作られたモデルで、携帯性と堅牢性、バッテリーの持続時間が重視されている。ビジネスバッグに簡単に収めることができ、（日本の）ラッシュ時の通勤電車にもまれても壊れないよう、マグネシウム合金やカーボンファイバー素材などの頑丈な筐体を持っている。CPUにも低電圧バージョンを採用し、細かな電力制御をするなど省エネに気を配って電池での稼働時間を延ばしている。その他にもハードディスクに対する負荷や衝撃を軽減する仕組みを採用したり、キーボードに水をこぼしても問題ない製品も存在する。

ただし、先述の素材を含め、小型軽量設計で高価格であることと、電池持続時間を優先するあまりCPUの性能が二の次になっているなど^{[注釈 4]}、扱うデータのサイズやアプリケーションの種類によっては不利な面もある。

この分野は従来、パナソニック^{[注釈 5]}、IBM（現・レノボ）^{[注釈 6]}、富士通^{[注釈 7]} が得意としていたが、最近ではNECやソニー（現・VAIO）も対抗するモデルを販売するなど、他社も追撃する気配を見せている。

ラグドPC

ビジネスモバイルから派生し、屋外での使用を主な用途と想定して耐振動・耐衝撃・防塵・防滴性能などを大幅に向上させたモデル。主に軍・警察・消防などで使われるが、振動に強いという性格から車載端末として使われるケースも多い。この分野は従来、パナソニック、ジェネラル・ダイナミクス（Itronix）、Getac（英語版）が市場をほぼ独占していたが、現在はNEC、デル、ヒューレット・パッカード、モトローラなども参入している （TOUGHBOOK、en:Rugged computerも参照）。

テレビパソコン

パソコンでテレビ放送を見るためのモデル。こういった方向性はアナログ放送・8ビットパソコン（デスクトップ機）の時代から存在するが、テレビチューナーを搭載しているのが条件で、地上デジタルテレビ放送開始後の2012年現在では、地デジチューナー搭載の大型ノートブックからワンセグチューナー搭載の1スピンドル機まで幅広くリリースされている。

パソコンとしての性能もさることながら、放送、あるいは映像ソフトを視聴するためのアプリケーションソフトウェアの使い勝手の良さも求められる。チューナーを内蔵するため、それなりの重量となる（東芝Qosmioは重さ4kg以上と、ノートパソコンとしては重い）が、チューナーを外付けにしてUSBケーブルでつなぐ形をとっているモデルは、テレパソでありながらテレビチューナーなしモデルとほぼ同じ重さとなる。テレビチューナーのない機種でもUSB接続の外付けワンセグチューナーを接続・テレビ局によるサイトでの同時配信（NHKプラス・日テレ系リアルタイム配信・TBS系リアルタイム配信・テレ東系リアルタイム配信・東京メトロポリタンテレビジョンのエムキャスなど）でテレビ番組を視聴することはできる。

ショッププランドPC

など日本国外のメーカーから発売されているベアボーンを、パソコンショップが組み立てて販売する形態のパソコンのこと。BTO（受注生産）が基本。CPUグレードやメモリ、HDD容量など内容の設定の幅が広いため、無駄を極限まで切り詰めることができるので、低コスト、かつ、不必要な機能やアプリケーションソフトを省いたパソコンを手に入れることができるが、サポートセンターが存在しないので（販売店の対応レベルによる）、トラブルが起きても自力で解決（切り分け）できるスキルがユーザーにも要求される。一部にはノート型でありながらバッテリーを搭載しない機種も存在する。

デルやヒューレット・パッカードなど、直販BTO（またはCTO=Custom to order）主体のメーカーの製品も、ショップブランドほどではないものの、実際に製品に触れ、質問ができる店舗が限られるなど、初心者にとってはハードルが高い傾向にある。引き換えに、時折行われるキャンペーンなどを上手く利用すると、ショップブランド同様に低コストで不要なアプリケーションソフトが入っていないパソコンを手に入れることができ、サポートの内容もユーザーの好みで段階的に選べるため、電子掲示板などで情報を得られる中級者以上のユーザが購入する場合が多い。

また、家電量販店などで販売されている主要なメーカの多く（NEC、東芝、富士通、ソニーなど）は、並行して自社のウェブサイトで直接販売も行っており、直販専用モデルとして同程度の内容の製品が安価に売られていることも多く、メーカによっては通常より長い3年保証の付与、CPUやメモリ容量など一部内容の変更が可能、大型量販店でもオプションサービスで行われている自宅へ納品後の設定サービスが選択できる場合もある。

BTO販売の場合、2015年10月時点において、一般流通ルートでは入手不能となったWindows 7が選択できる（その大部分が32ビット版の7 Professional）製品もある（特に大手PC製造メーカーの法人向けの製品、およびパソコンショップ、直販BTOメーカーの各製品）。

ウルトラブック

14インチクラスの液晶画面を内蔵し、普及機並〜ハイエンドモバイルクラスのCPUを薄型の筐体に詰め込んだノートパソコン。SSDを搭載しているため、Webサービスやビジネス向けアプリケーションの使用では快適なパフォーマンスを発揮する。光学ドライブを省略し拡張性を排除した簡素な構成で、比較的低価格。性能と携帯性、価格のバランスに優れており、普及型とビジネスモバイル、ハイエンドモバイルのニッチを置き換える次世代の主流型ノートパソコンとして期待されている。

ウルトラモバイルPC

7～10インチ程度の小型液晶ディスプレイ、比較的低性能かつ超低消費電力タイプのCPUを搭載し、光学ドライブを省略した小型ノートパソコン（タブレットPC）の規格 が2006年に制定され、各社から製品が発表された。CPUにおいては、当初Intel A100などのCeleron MベースのCPU、もしくはVIA C7やAMD Geodeなどが主流を占めていたが、最近はIntel Atomを搭載した製品が大部分を占めている。しかし、ウルトラモバイルPCの特長であるペン入力やポインティングスティックなど複数の操作機構、画面を表にできる折りたたみ機構といった高付加価値による高価格、CPUやメモリの能力に見合わないOS (Windows Vista) がプリインストールされていたため、売り上げは伸び悩んだ。ただし、OSについては後述のネットブックが普及しだしてからはマイクロソフトのOS供給方針変更もあり、負荷が少ないWindows XPが搭載されるようになった。しかし、ネットブックともども2010年頃から急激に普及したタブレットコンピュータに駆逐され、結果的に消滅した。

ネットブック

2007年に、ラップトップパソコンよりもシンプルで低付加価値なネットブックと呼ばれている、10インチ前後のミニラップトップが急速に普及しだした。人気の背景にはパソコンが大半の用途において過剰性能になっていること、大容量のストレージや高い処理能力をそれほど必要としないウェブアプリケーションの普及がある。あえて低性能に抑える形で廉価なモジュールを組み合わせた製品が出回っており、2008年に前後する爆発的な普及では集積回路メーカーからOSをリリースしているMicrosoftまでもをまきこんでの、一大市場を形成した。なおこの際に、Microsoft側は低価格化のネックとなるOSのライセンス料を見直す上でULCPCという基準を示し、これがネットブックのスペック上限にも影響を与えている。

しかし、前記のウルトラモバイルPCと同様、このポジションはタブレットコンピュータに移行し、2010年に生産を終了した。

その他

ノートパソコンは、パソコン全般と共通するコンピュータ・アーキテクチャ（いわゆるPC/AT互換機）を採用、他のパソコンと互換性を備えているが、その互換性を持たない、ノートパソコンによく似た形態を持つ携帯機器として、スマートブックというジャンルも登場している。これらは、PC/AT互換アーキテクチャーを採用する上で小型化・低電力化を阻害する避け得ない様々な制約を回避する上で、ARMアーキテクチャなどスマートフォンのそれを採用した製品が見られ、これらはインターネット端末としてやクラウドコンピューティング端末など限られた機能しかもたない。

2010年より活性化したいわゆるタブレット端末にも通じるこれらでは、両ジャンルに食い込む製品も見られ、たとえばAsus Eee Pad Transformerのように、キーボードと本体であるタブレットPCが分離可能で、必要に応じて双方の利便性を使い分けられるようになっている。

拡張機能

拡張機能	参考画像	特徴
PCカードスロット	PCカードスロット	古くからのノートパソコンの主な拡張機構で、2005年頃までのほとんどの機種に備えられていた。デスクトップPCにおけるPCIスロットに相当する汎用拡張スロットとして、通信など各種入出力系のインターフェースカードや、メモリカードなどを装着できる。一部のモバイルノートパソコンには、PCカードスロットとともに、コンパクトフラッシュスロットを搭載する機種もある。 2005年頃から、互換性のない新しい規格として、ExpressCardスロットを搭載した機種も登場しており、2007年初頭時点ではPCカードスロットを持った機種とExpressCardスロットを持った機種、あるいはExpressCardのみを搭載した機種が販売されていたが、2009年時点ではほとんどの製品がExpressCardスロットだけになった。ただし、法人向けのパソコンには従来どおりCardbusのPCカードを採用する場合が多い。一方、UMPCやネットブックではExpressCardスロットが搭載されず、拡張カードスロット自体が省略されることが多くなっている。
入出力ポート	USB	1990年代までは大型のものでは本体に、小型のものではポートリプリケータやドッキングユニットにレガシーデバイスを一通り備えており、多くの入出力ポートを利用することができたが、2000年以降はこれら入出力ポートが省略され、汎用入出力端子はUSB端子のみか、USBとIEEE 1394を搭載した機種が中心となっている。ただし法人向けの機種は、2006年まではパラレル端子などは標準搭載された場合が多い。起動中でなくても、BIOS設定でUSBの電源出力をオン、オフ可能なパソコンも多い。 このほか、プロジェクタや外部ディスプレイを接続するための出力端子として、一般的にVGA端子かDVI、もしくはDisplayPortが搭載される。一部機種ではHDMIやS端子も搭載されている場合がある。 音声入出力端子としてヘッドフォン出力端子やライン入力端子、マイク入力端子などが搭載される。それらは光デジタル入出力端子と兼用になっている場合がある。
光学ドライブ	着脱式CD-ROMドライブ	一般向けノートパソコンには書き込み機能に対応したDVDドライブの採用が進んでおり、ハイエンドモデルではBlu-ray Discドライブの採用が増えている。一方でコストパフォーマンスや情報漏洩対策として、法人向けにCD-ROMドライブ仕様でのノートPC販売も継続している。 通常は本体に内蔵されたままであるが、光学ドライブユニットの着脱が可能な機種もあり、光学ドライブの代わりにセカンドHDDや予備バッテリを装着することもできる。軽量化目的で取り外して使用する場合、ベイの目隠し可能なアダプターも付属している場合がある。 サブノートやネットブック（ミニノートパソコンやタブレットPCもこれにあたる）ではほとんどの場合、光学ドライブは搭載されていない。何らかの事情でCDやDVDを使用する場合には、LANに接続して他PCの光学ドライブを一時的に設定するか、システムの初期化作業を行う場合はUSB接続の汎用外付けドライブを利用する。
イーサネット・モデム	PCカード型無線LANカード	イーサネットは従来はPCカードを利用して接続していたが、1998年頃にオフィス向けを中心として標準で内蔵した機種が登場し、ADSLなどのブロードバンドインターネット接続が普及し始めた2002年頃からは標準で搭載されるようになり、さらには無線LANモジュールも内蔵する機種も増えている。 ダイヤルアップ接続（あるいはFAX送信）を行うためのモデム（端子としては公衆交換電話網に接続する2芯のモジュラー端子）については、持ち運んで使うノートパソコンの性格上、ほとんどの機種が内蔵していたが、2000年代中盤以降、公衆無線LAN接続や、モバイルデータ通信定額制サービスの利用が多くなったことから、大型の機種を中心にモデムは外されるようになり、さらにはインターネットFAXサービスの拡充もあって、小型の機種についてもモデムの装備が外された結果、2014年時点で販売されている製品のほとんどがモデムを装備していない状況である。現地の状況でダイヤルアップ接続しかできない場合、USB接続のモデムを使うことになる。
フロッピーディスクドライブ	外付けフロッピーディスクドライブ	フロッピーディスクドライブはデータのやり取りやバックアップ、BIOSのアップデートに使用する起動ディスクなどのために搭載されていた。大型のものは内蔵され、コンパクトノートやサプノート向けには、専用端子（2000年あたりからはUSB端子）に接続する外付けの機器が使用されていた。 2000年代中盤以降ではCD-RやUSBメモリの普及、BIOSのアップデートの簡易化などによりフロッピードライブは標準搭載からは外され、オプション扱いがほとんどである。フロッピーディスクを使用する場合には、USB接続の汎用外付けドライブを利用する。
その他	Webカメラ（画面上部中央の黒い点状の物） 指紋認証	機種によっては、メモリーカードリーダライタ、Webカメラ、指紋認証などが内蔵されている場合がある。Webカメラは主として個人向けの機種に、指紋認証は主として法人向けの機種に搭載される場合がある。

代表的なノートパソコン

販売中のブランド

過去のブランド

• ライオス・システム
  • チャンドラ・チャンドラII（OEMとして複数のメーカーから販売された。）
• 日立製作所
  • Flora・Prius（2007年にPC製造事業から撤退、以降Floraはセキュリティ用となり、法人向けにはHP製品を販売。）
• シャープ
  • Mebius（2010年10月21日にパソコンの生産を打ち切っていることを発表）
• 三菱電機
  • apricot
• キヤノン
  • INNOVA
• 三洋
  • Winkey
• 日本ビクター
  • Inter Link
• インベンテック
  • 工人舎・SA・SH
• Nokia
  • Booklet
• キングジム
  • ポータブック
• オンキヨー
  • ソーテック・Winbook・AFiNA
• Apple
  • MacBook(無印)

製造大手メーカー

ノートパソコンはその90%以上が台湾メーカーによりOEM・ODM生産されている。

• クアンタ・コンピュータ（台湾）

  世界最大のノートパソコンメーカー。自社のブランドはもたないが、世界・国内の大手ブランドのパソコン製造を手がける。

• コンパル・エレクトロニクス（台湾）

  クアンタ・コンピュータと世界首位の座を争っている^[13]

• インベンテック（台湾）
• ウィストロン（台湾）

  エイサーからOEM製造部門を分離して設立

• FOXCONN（台湾）
• ASUS（台湾）：自社ブランドを立ち上げ、以前よりOEM受託比率は下がっている。
• （台湾）：日本の直販系メーカー用ベースユニットに採用されている

健康上の問題

ノートパソコンを長時間使用する場合人体に与える影響が指摘されている。ノートパソコンの場合、ディスプレイが目線より下に存在することになり、常に首を曲げた状態で作業をする必要が生じる。これによって肩凝りや頭痛、長期的な疾病に至る事が懸念されている。そのため、一定時間ごとに休息し、マッサージをするなど対症療法的な方法と、モバイル以外の環境では視線を落とすことなく視認可能な外部ディスプレイに接続するなどの方法が推奨されている。

また、高い発熱をするCPUを採用したり、冷却ファンの出力が低い場合、バッテリーの過熱・発火事故や、長時間の使用で発生する内部の発熱（40～50℃を超える場合あり）による（低温）やけど^[15] の被害も起きている。これを防ぐには、市販のノートクーラーパッドやUSB扇風機などでノートパソコン本体の温度を下げる必要がある。

脚注

注釈

出典

関連項目