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🏥|顔が「白い」と夫に言われ…東ちづるさん胃がん克服を語る


写真 東ちづるさん(C)日刊ゲンダイ

顔が「白い」と夫に言われ…東ちづるさん胃がん克服を語る

 
内容をざっくり書くと
女優、司会、講演、執筆など多彩に活躍し、骨髄バンク、ドイツ平和村、障がい者アートなどのボランティア活動も約30年続けている。
 

【独白 愉快な“病人”たち】 東ちづるさん(女優・一般社団法人Get in touch代表/61歳)… →このまま続きを読む

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ボランティア

ボランティア: volunteer)とは、自らの意志により(公共性の高い活動へ)参加する人のこと、またはその活動のこと。特に日本語としてのボランティアは一般的に、社会への奉仕チャリティ)に際して用いられることもあるが、奉仕活動は何らかの権威に「奉り仕える」活動であり、また戦前の勤労奉仕のように強制性を伴う活動も含まれる点で、自発的でない活動は含めないボランティア活動とは異なる点は注意を要する。ただし、自発的に他者へのサービス提供を行う場合も多く、両者が重なる部分もある[1]。なお文部省の定めるボランティア活動の基本理念は、公共性、自発性、先駆性である [2]

語源・原義

直接の語源は、聖書の副詞形ウォルンターテ「自ら進んで」(動詞「volo(ウォロ、「欲する」「求める」「願う」の意味。ラテン語にはUの文字はなくVを「ウ」と発音した)」)からラテン語ウォルタースを経て英語の volunteer となった[3][4]。英語の volunteer の語の原義は十字軍の際に「神の意思」(voluntas) に従うひとを意味した[5]志願兵である。

現在でも「ボランティアをする(人)」のほか志願兵の意味でも使用されており、徴集兵を意味する forced,drafts とは対義の関係にある。なお、古代ローマ帝国とカルタゴが戦ったポエニ戦争の際、名将ハンニバルに大敗した古代ローマ帝国が奴隷の身分から解放する制度を導入した際に志願した奴隷をvolo(ウォロ)、複数形ではvoluntrii(ウォルンタリー)と呼称した[6]

この点を考慮すると、ボランティアの「義勇兵」「志願兵」を意味する起源は、古代ローマ時代の「奴隷兵」にさかのぼれる。日本のボランティア活動においては、完全な自己負担もしくは交通費や食費や実費その他活動に必要な実経費のみを実費弁償する「無償ボランティア」、または実費弁償の範囲を超えて低額の報酬を受け取る「有償(非利益化)ボランティア」、完全な営利化を行っている「営利ボランティア」などの呼称例が存在する[7]

世界各国のボランティア

米国

超高齢社会に向かいつつある社会背景の中で、アメリカ合衆国では定年退職者や高齢者の社会参加の一環として、若者の開発途上国でのボランティアを平和部隊として組織した先例に倣って、高齢者が学校や障害者、引きこもりの児童などに社会的なボランティアを展開するのを(AmeriCorps、アメリカ部隊)と名づけて、アメリカ合衆国連邦政府から経済支援を与えることにした。

アメリカ合衆国では、州によって高校生・大学生の時期に、5,000時間ほどボランティアに従事すると、就職のためのキャリア形成につながるというシステムがある。ボランティアを募集する機関と、ボランティアをしたことを認定する機関や認定資格者が制度的に確立し、一定の活動条件を満たした場合には本人にボランティア認定証が発行される。

ロシア

ロシアで開催された2018 FIFAワールドカップのボランティアの活躍でロシアの印象が前後で一変したと評価されている。現地取材した記者は頼りになるボランティアスタッフの存在の大きさを指摘している。大学生を中心としたロシアのボランティアスタッフがスムーズな英語を話せたこと、スタジアムだけでなく駅や空港、繁華街などで積極的なサービスが印象的だったと述べている[8]

日本

「ボランティア」「NPO」は、2002年1月18日株式会社角川グループホールディングス(当時は、株式会社角川書店)が商標登録出願、2003年4月25日に登録されたが、2005年5月10日に商標登録を取消されている。2012年に厚生労働省が日本国内のボランティア活動者を対象として実施した調べでは、最大のボランティア人材源となっているのは主婦層および高齢者層である[9]

1995年阪神・淡路大震災では、全国から大勢のボランティアが被災地に駆けつけたことから、「ボランティア元年」とも呼ばれる。震災が起きた1月17日を「防災とボランティアの日」としている。東日本大震災で罹災した男性が、恩返しとして災害ボランティア活動に参加するようになり、熊本地震・西日本豪雨・北海道胆振東部地震の復興に助力している。このように、被災した過去のある人々が恩返しとして、他の被災地でボランティア活動や支援活動に参加する動きが、日本に広がっている[10][11][12][13][14][15][16][17][18][19][20][21][22][23][24]

災害ボランティアの概数[25]
災害人数集計期間
阪神淡路大震災138万人1995年1月 - 1996年1月
新潟県中越地震008万人2004年10月23日 - 2005年3月31日
新潟県中越沖地震003万人2007年7月 - 12月
東日本大震災102万人2011年3月 - 12年3月
広島土砂災害004万人2014年8月 - 12月

観光客的ボランティアへの批判

兵庫県西宮市今村岳司市議会議員(当時)は、阪神・淡路大震災での被災体験を振り返り「ボランティアは、被災者が食うべきものを食い、被災者が飲むべき水を飲み、被災者が寝るべきところで寝(た)」と述べ、当時のボランティアのことを「観光気分で来た自分探し」「ただの野次馬観光客」「人から感謝されることを楽しみにやってきただけ」等とし、「要はプロに任せること」「被災地に必要なのは、プロだけで」あり[26]、「部隊の指揮下で日本のために自分を犠牲にできる人だけが、「ボランティア=義勇兵」として現地入りすべき」だと述べた[27]

イギリス

1948年にイギリスで開催されたロンドン五輪オリンピックがオリンピックボランティアの始まりである[28]2012年夏季ロンドンオリンピック・パラリンピックでは開催の2年前である2010年9月から募集が開始され、応募してきた24万人の中から書類選考などを経て最終選考に残った8万6000人に対して面接が行われ、その中から面接審査に合格した約7万人が参加している[28][29]。ラフバラ大学Globalization and Sports修士の川部亮子はイギリス国内でスポーツに関連するボランティアのイメージが大会前より身近になったことを評価した一方で、審査に合格出来なかったために興味を持ってボランティアに応募したのに活かされなかった人々が沢山いたことを指摘している[30]

オーストラリア

2000年夏季シドニーオリンピックでは5万人のボランティアが参加した。自らシドニーの事務局に自己アピールをしてボランティアに選ばれたというオーストラリア国外からのボランティア参加者も少なからずいたと報道されている[29]。大学院在学中に日本から参加した女性はオリンピックボランティアについて非日常空間として、「学校に通ったり、仕事をしたりしている中では味わえない経験が出来た」「1カ月間お祭りをやっている空間に当事者の人としていられるのは、ものすごく刺激的な経験」と述べている。シドニーオリンピックのボランティアの年齢構成については大学生を中心に若年層とリタイア世代の高齢者が多かったと明かしている[31]

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 早瀬 昇 (2017). ボランティアコーディネーション力・第2版. 筒井のり子. Tōkyō: 中央法規出版. ISBN 978-4-8058-5493-8. https://www.worldcat.org/oclc/982489893 
  2. ^ 生涯学習審議会「今後の社会の動向に対応した生涯学習の振興方策について(答申)」の送付について”. 文部科学省. 2018年8月22日閲覧。
  3. ^ 「ボランティア」の源流は聖書が起点である―『石巻かほく』つつじ野 (2017年11月21日付)
  4. ^ 岩村義雄 (1 May 2016). 「キリスト教とボランティア道」 ―水平の<運動>から,垂直の<活動>に― (PDF) (Speech). 東京大学本郷キャンパス. 2018年6月30日閲覧
  5. ^ 八木雄二『神を哲学した中世』新潮選書p.71
  6. ^ 池田浩士 (2019-5-20). 『ボランティアとファシズム』. p. 176. http://www.jimbunshoin.co.jp/book/b451495.html. 
  7. ^ ボランティアについて (PDF)”. 厚生労働省 社会・援護局 地域福祉課. 2018年8月22日閲覧。
  8. ^ W杯前後で印象が一変、現地取材記者が経験したロシアのおもてなし
  9. ^ 付属資料4. 高齢者の社会参画についての企業やNPO等の実態に関する既存調査一覧 内閣府共生社会政策統括官
  10. ^ “泥かきやごみ撤去に汗 被災地でボランティア活動本格化” (日本語). 日本経済新聞 電子版. https://www.nikkei.com/article/DGXMZO33010840U8A710C1AC1000/ 2018年9月16日閲覧。 
  11. ^ 茨城・常総から真備へ「恩返し」 15年被災時にボランティア支援」『山陽新聞デジタル|さんデジ』。2018年9月16日閲覧。
  12. ^ 神戸新聞NEXT|総合|「9年前の恩返し」 佐用町民、豪雨被災地に支援のタオル” (日本語). www.kobe-np.co.jp. 2018年9月16日閲覧。
  13. ^ 東北や神戸から真備へ「恩返し」 ボランティア2千人が復旧支援」『山陽新聞デジタル|さんデジ』。2018年9月16日閲覧。
  14. ^ “西日本豪雨:「困った時はお互い様」恩返しのボランティア - 毎日新聞” (日本語). 毎日新聞. https://mainichi.jp/articles/20180730/k00/00e/040/219000c 2018年9月16日閲覧。 
  15. ^ “西日本豪雨:被災地へ「恩返し」 住宅無償貸与など 県内で支援広がる /栃木 - 毎日新聞” (日本語). 毎日新聞. https://mainichi.jp/articles/20180712/ddl/k09/040/207000c 2018年9月16日閲覧。 
  16. ^ “「大雪の恩返しを」豪雨被災地へ 舞鶴市に福井県からボランティア | 社会 | 福井のニュース | 福井新聞ONLINE” (日本語). 福井新聞ONLINE. http://www.fukuishimbun.co.jp/articles/-/620935 2018年9月16日閲覧。 
  17. ^ <西日本豪雨>宮城からも続々とボランティア 汗だくで作業、思いは一つ「震災支援の恩返しを」」『河北新報オンラインニュース』。2018年9月16日閲覧。
  18. ^ 梅パワー届け 恩返し」『YOMIURI ONLINE(読売新聞)』、2018年9月13日。2018年9月16日閲覧。
  19. ^ “3連休でボランティア続々 北海道地震の被災地” (日本語). 47NEWS. https://www.47news.jp/news/2769138.html 2018年9月16日閲覧。 
  20. ^ “被災地でボランティア“始動” 広がる“支援の輪” - FNN.jpプライムオンライン” (日本語). FNN.jpプライムオンライン. https://www.fnn.jp/posts/00400674CX 2018年9月16日閲覧。 
  21. ^ “北海道地震:宮城から80歳の恩返し ボランティア続々と - 毎日新聞” (日本語). 毎日新聞. https://mainichi.jp/articles/20180916/k00/00m/040/090000c 2018年9月16日閲覧。 
  22. ^ INC., SANKEI DIGITAL (2018年9月12日). “【北海道震度7地震】列なすボランティア希望者 冷え込む中、被災者の力に” (日本語). 産経ニュース. https://www.sankei.com/affairs/news/180912/afr1809120005-n1.html 2018年9月16日閲覧。 
  23. ^ “受けた恩、他の被災地へ 愛媛県にボラバス運行、土のう袋寄付 - 大分のニュースなら 大分合同新聞プレミアムオンライン Gate”. https://www.oita-press.co.jp/1010000000/2018/09/13/JD0057308948 2018年9月16日閲覧。 
  24. ^ “西日本豪雨:熊本地震で被災のボランティア、汗ぬぐって恩返し - 毎日新聞” (日本語). 毎日新聞. https://mainichi.jp/articles/20180715/ddm/041/040/052000c 2018年9月16日閲覧。 
  25. ^ 「惨禍語り継ぐ 阪神大震災20年=下=」2015年1月15日日本経済新聞朝刊39面
  26. ^ あの恐怖と屈辱は、記憶よりさらに奥に刻みつけられてしまっている。”. 2011年3月13日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。
  27. ^ それでもなにかできることを。~昨日の続編”. 2011年3月21日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。
  28. ^ a b 世界の人々を迎える五輪ボランティアの仕事とは」『ニコニコニュース』。2018年9月15日閲覧。
  29. ^ a b “五輪ボランティアスタッフに学ぶ、従業員満足度と顧客満足度の連係。(葛山智子)” (日本語). Number Web - ナンバー. https://number.bunshun.jp/articles/-/545535 2018年9月15日閲覧。 
  30. ^ 五輪ボランティア。その経験の活かし方とは?2012ロンドン大会から学ぶこと。~若松千枝加(留学プレス編集長)」『留学プレス(PRESS)|留学・旅・グローバル教育のニュースサイト』、2018年2月16日。2018年9月15日閲覧。
  31. ^ ボランティア体験記 〜ボランティア経験者にインタビュー〜 第1回 | 東京ボランティアナビ―東京2020大会に向けたボランティアウェブサイト―」『東京ボランティアナビ―東京2020大会に向けたボランティアウェブサイト―』。2018年9月15日閲覧。

参考文献

  • 田尾雅夫・川野祐二『ボランティア・NPOの組織論』学陽書房、2005年
  • 著『』、2002.10発行。
  • 『第11回IAVEアジア太平洋地域ボランティア会議 2007年会議報告書』、2007年。
  • 加藤基樹編『0泊3日の支援からの出発 早稲田大学ボランティアセンター・学生による復興支援活動』早稲田大学出版部(早稲田大学ブックレット<「震災後」に考える>)、2011年

関連項目

外部リンク

骨髄バンク

骨髄バンク(こつずいバンク、Marrow Donor Program)とは、白血病などの血液疾患の治療として造血幹細胞移植(特に骨髄移植)が必要な患者のために、血縁関係のない健康な人(非血縁者)から提供される骨髄液やを患者にあっせんする仕組み、およびその業務を担う公的機関。

骨髄バンクは世界各地に設置されており、特にアメリカドイツイギリスなどで活動が活発である。また各バンクに登録されているHLA型のデータを集約している「世界骨髄バンクドナー集計システム(BMDW英語: Bone Marrow Donors Worldwide)」には世界53か国75バンクが参加し、各バンクに登録されたHLAデータ(さい帯血バンクも含む)の合計は2,200万件を突破している(2018年末時点)。

日本では公益財団法人日本骨髄バンクが主体となり、日本赤十字社(骨髄データセンター)および各都道府県など)の協力を得て、1991年12月より日本骨髄バンクJMDP、Japan Marrow Donor Program)を運営している。1992年にドナーと患者の登録を開始した日本骨髄バンクは1993年1月に初の骨髄移植をあっせんし、2020年12月には移植2万5000例に到達。日本国内のドナー登録者は50万人を突破した(2019年3月時点)。本稿では、おもに日本骨髄バンクを取り上げる。

日本の機関

日本では公益財団法人日本骨髄バンクが担っている。日本骨髄バンクはアメリカ・台湾・韓国・中国の骨髄バンクと提携しており、日本人の骨髄液が提携各国に提供されたり、提携国から日本人へ骨髄液が提供された事例もある。海外ドナーから日本国内の患者へ移植された例は累計198件、日本国内のドナーから海外患者への累計提供件数は284件(2020年12月末時点)。

歴史

  • 1991年 - 財団法人骨髄移植推進財団として設立。
  • 2013年 - 公益財団法人日本骨髄バンクに改組。
  • 2016年 - 移植累計2万例に到達(10月)。
  • 2020年 - 移植累計2万5000例に到達(12月)。

ドナー登録

提供希望者のことを「ドナー」と呼び、提供するためにあらかじめ骨髄バンクに登録する必要がある。ドナー登録は以下の手順で行われる。

  1. 「ドナー登録条件」を満たしているか確認する。
  2. 登録時の年齢は18歳から54歳まで(提供は20歳から55歳まで)、体重が男性45キロ・女性40キロ以上でBMI(体重kg÷身長m÷身長m)が30未満、最高血圧90 - 150・最低血圧100以下、輸血経験・貧血・血液疾患経験がない・服薬中でない、など。
  3. ドナー登録会もしくは登録受付窓口(全国の献血ルームや保健所)で提供に関して説明を受けたうえで、医師による問診、2ミリリットル程度の採血を行う。

登録の詳細は骨髄バンクのサイト[1]に掲載されている。

HLA型 (ヒト白血球抗原型)

登録の際、「HLA型(ヒト白血球抗原型)」を検査するために採血する。HLA型とは白血球のいわば血液型にあたるもので、適合確率は兄弟姉妹間で4分の1、親子間ではまれ(数パーセント以下)である。非血縁者間では数百人から数万人に1人しか適合しない(2020年12月末時点のドナー登録者数は53万人)。

ドナーの選出

患者とHLA型が適合すると、ドナー候補者として選ばれたことを知らせる書類が郵送される。候補者は提供意思および家族の意向・健康状態などに関するアンケートを返送する。意思・意向と提供条件が整えば病院でコーディネーターや医師と面談し、詳しい説明と問診・採血を行う。複数候補の中でもっとも提供者として適していると患者側の主治医が判断したドナー候補が、最終的なドナー候補として選ばれる。

最終的なドナー候補者に選ばれると、候補者本人とその家族、立会人らが出席したうえで最終同意を確認する。この段階まではいつでも提供を取り消すことができるが、最終同意書に同意したあとは取り消すことができなくなる。最終同意書が締結されると、ドナーの骨髄細胞に置き換えるためにレシピエント(骨髄を受け取る患者)の骨髄細胞は放射線や抗がん剤等ですべて破壊されるため、最終同意後にドナーが移植を拒否すると患者は生命を保てないためである。

ドナーは2回まで提供できる。

提供手術

骨髄は腸骨(骨盤の一番大きな平たい左右一対の骨)から採取する。腸骨の背中側のウエストより少し下の部分に、ボールペンの芯の太さ程度の採取針を使って骨髄液を吸引し、全身麻酔下で行われる。採取する骨髄液の量は、レシピエントの体重キログラムあたり15ミリリットルが目標となる。採取上限量はドナーの体重およびヘモグロビン量などによって決まり、上限を超えない範囲で出来るだけレシピエントの希望量に近くなるようにする。ヘモグロビンが十分ある場合、ドナーの体重1キロあたり20ミリリットル程度が上限となる。このためドナーの体重が少なすぎる場合はレシピエントにとって骨髄液の量が不足する。複数のドナー候補の中で、採取量を取るか適合性を取るかはレシピエント側の判断となる。骨髄バンクを介した移植ではドナーの安全が最優先されるため、採取上限量を超えることはない。

骨髄採取による貧血を防ぐため、ドナー自身の血液を事前に採取保存し、採取当日返血する。提供手術は1 - 3時間かかり、4 - 7日程度の入院が必要になる(予後が不良である場合など1週間以上かかるケースもある)。

手術後には気管チューブを抜いた後の喉の痛みや、尿道カテーテルによる尿道の痛みが生じることがある。また骨髄液採取および麻酔の影響による頭痛、吐き気、37 - 38度程度の発熱、血圧低下、不整脈などが報告されているが、いずれも数時間から1日程度で回復する一過性のものである。穿刺(せんし)による傷からの出血は通常1、2日でおさまるが、筋肉や骨の回復には個人差がある。提供ドナーの報告では大きな痛みがなくなるまで1 - 7日間、激しい運動ができるようになるまで2 - 3週間かかる例が多い。

ドナーの後遺障害等の危険性と補償

後遺障害の発生は確率的には低いもののゼロではない。提供後に血腫ができたり、知覚障害や痺れ・痛みが残存するなど手術後に後遺症が残るドナーが報告されている。過去に海外で3件(血縁者間2例、非血縁者間1例)、日本で1件(血縁者間)のドナー死亡事例が報告されている。日本の1件は骨髄バンクを介さない血縁者間の事例で、日本骨髄バンクがあっせんした2万5000件の移植の中に死亡事例はない(2020年12月末時点)。移植医療はドナーの協力や家族などの理解がなければ成り立たない。ドナーの安全を最優先するが、医療行為である以上リスクがゼロとは言いきれない。

ドナー向けに骨髄バンク団体障害保険があり、適用されれば400万円から1億円の補償金または入通院給付金が支払われる。保険料は患者が負担する。日本骨髄バンクが関与した移植の中で入通院保険の適用事例は171件、後遺障害保険の適用例は48件(ともに2017年3月時点)[2]

日本のドナー死亡例
日本では、骨髄バンクを介さない血縁者間移植でドナー死亡事例が1件ある(腰椎麻酔の合併症が原因)。
日本骨髄バンクでは骨髄採取は原則として全身麻酔下で行われ、腰椎麻酔は行わない。

ドナー側の負担

ドナーは手術費や入院費が一切かからない。入院中の雑費として一律5,000円が支給される。提供により休業しても休業補償はなく、入院に伴う家族の介護や子どもの保育などへの補助もない。

提供ドナーへの助成制度を導入している自治体は全国に約740(2020年12月時点)。

登録後に転居したり苗字が変わったドナーは、適合しても連絡が取れないことがある。日本骨髄バンクは、ドナーのデータを管理している日本赤十字社へ届け出てほしいと呼びかけている[3]

骨髄バンクへの誤解

骨髄バンクには多くの誤解が存在する。ドナーが骨髄提供することに対して見られる誤解を紹介する。

おもな誤解例と解説

  • 誤解例1 - 手術時に激痛が伴う
    • 解説:全身麻酔下で手術するため、術中に痛みを自覚することはない。麻酔から醒めたあとに腰部(穿刺部位)や喉・尿道などの全身麻酔に伴う処置を行った部位が痛むことはある。痛みの度合いは個人差があり、一概には言えない。
  • 誤解例2 - 半身不随になるおそれがある
    • 解説:骨髄は腸骨から採取する。腸骨に中枢神経は存在しないため半身不随になることはない。
  • 誤解例3 - 骨髄は背中・背骨から取る
    • 解説: 骨髄バンクに関するいくつかの誤解は、脳脊髄液(髄液)と骨髄液とを混同したことから発生している。骨髄液は骨盤の腸骨からのみ採取するため、背骨(脊椎や腰椎)に針を刺すことはない。

骨髄バンクの課題

適合したドナーが最終同意前に提供を断るケースが少なくない。以下の原因が挙げられる。

  1. 家族に反対されるなど周囲の理解が得られない
  2. 仕事を休みにくく、休業補償がない
  3. 後遺症が残る可能性がある
  4. 家族の介護や子どもの保育などの費用や負担に対して補助がない

ドナーは家族や職場の説得や調整といった負担を強いられる。確認検査や健康診断、最終同意面談で通院するほか、最終同意後に病院へ数回通う必要がある。大半が平日であるため有給休暇を使う必要がある。約650の企業や団体が職員向けにドナー休暇制度を導入して提供に便宜を図っている[4]

ドナーと移植患者はそれぞれ異なる医療施設を利用する。ドナーの事前検査や手術は、ドナー居住地に近い医療施設で行われることが多い。

個人情報の取り扱い

ドナー登録データは日本赤十字社が管理している。

家族の反応

ドナー本人の提供希望に対して、ドナー家族が猛反対するケースがある。独身ドナーが親の反対により提供を諦めたり、既婚ドナーが配偶者の親の反対でコーディネート終了になる場合もある。

問題事例

  • ヘモグロビン濃度が基準を下回るドナーが、チェックミスにより検査をすり抜け、自己血採血まで済ませた事例があった。採取直前までいったが、最終的に採取は中止された[5]
  • 骨髄提供手術のための入院の際に、院内感染によってC型肝炎を発症し、職場復帰に数か月を要した事例があった[6]
  • 2007年3月、ドナー登録者データの登録作業の際に、別人のHLA型を誤入力するミスがあった。
  • 2009年4月、骨髄液採取キットの製造メーカー変更の際、製品仕様の違いによりフィルター部分のろ過未完了の骨髄液(約400mL)を過小算出し、ドナーから過量採取した事例が1例発生した。該当ドナーに健康被害は発生しなかったが、同月中に採取担当医師宛に骨髄移植推進財団から緊急安全情報が通達された[7]
  • ドナーに対して骨髄採取時の全身麻酔後に実施する気管挿管について、訓練と称して救急救命士に実施させていた。麻酔科医が手術前にドナーの病室を訪れ、訓練のため救急救命士による気管挿管を実施すると説明して、同意書にサインを求めていた。担当主治医や骨髄バンクは、この件を認識しておらず、ドナーからの報告で発覚した。日本麻酔科学会から「バンクドナーを対象とした、救急救命士による気管挿管の実習は容認できない」との回答を受け、骨髄バンクは各採取施設の麻酔科医および責任医師宛に通達した[8]
  • 2018年11月20日、ドナーに対して、移植患者の情報が記載された書類を誤って発送する事案が発生した[9]

ユースアンバサダー

骨髄バンクには10~20代のドナーが不足している状況を改善するために同年代に情報を発信するためユースアンバサダーが存在する。

ユースアンバサダー一覧(敬称略)

・鈴木マイラ
・石井希[10]

脚注

関連項目

日本の骨髄バンク運動推進者
  • 神山清子 - 息子が慢性骨髄性白血病を患ったことから、骨髄バンクを日本で創設することを呼びかけた。
  • 木下ほうか - 提供者
  • 中川翔子 - 父・中川勝彦を急性骨髄性白血病で亡くしている。
  • hide - 骨髄バンク運動に積極的に参加、自身も骨髄バンクに登録。
  • 井原正巳 - hide同様、自身も骨髄バンクに登録。
  • 上原浩治 - 2006年、骨髄バンクに登録。
  • おちあやこ - 実際の提供者で、骨髄バンク関連のイベントに参加している。
  • 早川史哉 - 2016年、白血病を経験。
  • 本田美奈子. - 急性骨髄性白血病のため入院中に難病患者を支援するための活動として“LIVE FOR LIFE”を発案。彼女の逝去後は遺志を継ぐ関係者たちにより運営され、日本骨髄バンクとパートナーシップを結んでいる。

外部リンク


 

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