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🏥|<29日まで>屋外写真展「フォトビル」は阪口悠さんの作品を展示


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<29日まで>屋外写真展「フォトビル」は阪口悠さんの作品を展示

 
内容をざっくり書くと
文化的アイデンティティーと場所に対する特別な思いに焦点を当てたドキュメンタリー作品を、ニューヨークタイムズ、ナショナルジオグラフィック、TIMEなどに発表している。
 

屋外写真展「フォトビル」は、29日(日)まで、ブルックリン・ブリッジ・パーク・ピア1で、写真家の阪口… →このまま続きを読む

 NYジャピオン

NYジャピオンは、「アメリカ生活をもっと楽しくアクティブにする生活情報紙」として、ニューヨークトライステイトエリアの在住邦人および日本からの短期滞在者に向けて2001年4月より発行しています。


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ニューヨーク・タイムズ

ニューヨーク・タイムズThe New York Times)は、アメリカ合衆国ニューヨーク州ニューヨーク市に本社を置くニューヨーク・タイムズ・カンパニーが発行している高級日刊新聞紙アメリカ合衆国内での発行部数はUSAトゥデイ(162万部)、ウォール・ストリート・ジャーナル(101万部)に次いで第3位(48万部)[3]

概要

ニューヨーク・トリビューン紙に対する高級新聞というスタイルをとって1851年にニューヨーク市で創刊された。当初は優れた体裁が人気を集め順調に発行部数を伸ばしたが、南北戦争後に南部に対する寛大な論調が反感を呼び一時低迷した。その後20世紀に入ると世界各地に取材網を張り巡らせ、ワシントン・ポストウォール・ストリート・ジャーナルと並ぶアメリカを代表する高級紙としての地位を確立した。

アメリカではしばしば The Times と略される。" times.com " ドメインはニューヨーク・タイムズが所持している。All The News That's Fit To Print(印刷に値するニュースはすべて掲載する)とのモットーが毎号A-1面の左上に印刷されている。

日本においては、朝日新聞社と提携しており、東京支局を朝日新聞東京本社ビル内に設けている。また、かつては共同で英字紙ヘラルド朝日(International Herald Tribune/The Asahi Shimbun)を発行していた。東京支局長は、マーティン・ファクラー(Martin Fackler、2011年10月現在)。

ビリー・ジョエルは代表曲、「ニューヨークへの想い」で、ニューヨーク望郷の念をデイリーニューズとニューヨーク・タイムズに込めた。

歴史

ニューヨーク・タイムズは1851年9月18日に、ヘンリー・ジャーヴィス・レイモンドとジョージ・ジョーンズによって、ニューヨーク・デイリー・タイムズの名で創刊された。レイモンドは、AP通信の創設者でもある[要出典]。この新聞は、1896年アドルフ・オックスによって買収され、彼の指導のもとで国際、経済などの記事を強化していった。1897年には、" All The News That's Fit To Print " というスローガンを採用したが、これは競合するニューヨーク市の新聞、『ニューヨーク・ワールド』や『ニューヨーク・ジャーナル・アメリカン』などのイエロー・ジャーナリズムに対する牽制と思われる。本社を42番通りに移した後、1904年にこの界隈はタイムズスクエアと呼ばれるようになった。9年後、同社は43番通り229番地に本社ビル、タイムズ・タワーを建設した。しかし、タイムズ・タワーは1961年に売却されている。

初期のタイムズは、日刊であるものの、毎週日曜日には発行されていなかったが、南北戦争中に日曜版の発行を開始した。1918年に、第一次世界大戦に関する記事で、ピューリッツァー賞を初受賞している。翌年1919年には、ロンドンへの紙面輸送が開始された。

クロスワードパズル1942年に特集記事として開始された。ファッションの項目は1946年の開始である。1946年からは国際版が発行されていたが、1967年にそれを停止し、ニューヨーク・ヘラルド・トリビューンやワシントン・ポストと共同でパリインターナショナル・ヘラルド・トリビューンを創刊した。Op-edは同紙が世界で初めて1970年に掲載を始めた。1996年にはインターネット上に自社のサイトを開設した。新しい本社ビルはレンゾ・ピアノの設計による超高層ビルで、マンハッタンの8番アヴェニューと41番ストリートの交差点に建設されている。

タイムズ紙はクラシック専門のラジオ局WQXR(96.3 FM)とWQEW(1560 AM)を所有していた。WQXRはタイムズ紙よりWNYCに移行し、2008年10月8日午後8時(ニューヨーク時間)に周波数は(96.3 FM)より(105.9 FM)に変更となった。[4]

現在

現在のニューヨーク・タイムズは、部数の面では2大全国紙USAトゥデイ(227.8万部)、ウォール・ストリート・ジャーナル(206.2万部)の半分程度だが、一般紙としてはワシントン・ポストと並び著名な新聞であり、地方紙でありながらも米国を代表する新聞と見なされている(米国内の日刊新聞は99パーセントが地方紙で、全国紙はUSAトゥディとウォール・ストリート・ジャーナルのみ)。

タイムズは、主に米国内の記事が選定対象になるピューリッツァー賞を90余り受賞するなど、その記事は米国内では高く評価されてきた。1971年には、ベトナム戦争に関するアメリカ国防総省の秘密資料ペンタゴン・ペーパーズが掲載された。これをうけ、政府はタイムズ紙を機密漏洩罪で告訴したが、裁判所は報道の自由を政府の文書公開基準に優先するとの判決をくだした。この裁判は、合衆国憲法修正第1条言論の自由)を巡る以後の判例に、大きな影響を与えた。翌年1972年には、アフリカ系アメリカ人梅毒感染者たちが暗密のうちに治療を拒否されていることを報告し、大きな議論を巻き起こした。最近では、2004年の仕事現場の安全性に関する記事で、ピューリツァ賞を受賞している。

重要な演説、議論などが行われた際にはその原稿を一字一句もらすことなく全て掲載することでも知られている。

ニューヨーク州には16の局を持ち、他には11の国内支局、26の海外支局を有する。2004年12月26日時点では、総発行部数はウィークデイで1,124,700部、日曜版は1,669,700部であった。

経営はニューヨーク・タイムズ・カンパニーによって行われ、アドルフ・オックスの子孫であるサルツバーガー家が株式を所有している。

2016年ドナルド・トランプ大統領就任以降、トランプ大統領の意向で政権の発表情報にアクセスすることが難しくなったことから、調査報道に力を入れ始めた。

調査報道をはじめとする権力監視のスタンスが共感を得たこともあり、2018年には電子版の契約者数が昨年比21%増を記録、経営の立て直しに一定の目処がたったことから記者を増員し編集部を1600人体制へと拡大することを発表した。[5]

2019年10月27日までに、ホワイトハウスは全ての連邦政府機関に対しニューヨーク・タイムズの購読停止を求めたと発表した。トランプ大統領は、2016年アメリカ合衆国大統領選挙から一貫してタイムズ紙などの報道をフェイクニュースとして批判を続けてきた[6]

報道内容について

リベラルな論調

一般的にタイムズはリベラルな論調を持つとされる。これは政治記事と社会記事において顕著である。同性婚についても肯定的で、同性の結婚記事が異性間と差別なく掲載される。もっともアメリカでは大統領選挙などで新聞が特定候補の支持を鮮明にするなど、政治色を強く打ち出すことは許容されている。保守系メディアのFOXニュースから近年、一貫して攻撃を受けている。

マサチューセッツ工科大学のリカルド・パグリシは2004年に " Being the New York Times: The Political Behaviour of a Newspaper " という論文を発表した。この中で彼は1946年から1994年の期間におけるタイムズ紙の取り上げた記事を調査し、タイムズが民主党支持であることを統計から立証している。例えば大統領選では優先的に民主党候補を取り上げ、対立する共和党候補については小さな記事で扱う、などである。

特集項目の中の芸術関連記事(主要項目を参照)における政治的コメントについてはジャーナリズムにおけるバイアスの典型であるとの指摘もある。例として、A・O・スコットの映画評論記事は時折保守派に対する皮肉が散見され、フランク・リッチ執筆のアート関連コラムでは頻繁に芸術とは関連性の薄い保守派攻撃がなされている。

タイムズの専属コラムニストにより執筆される Op-Eds については他の紙面に比べ独立性が高く政治的偏向も少ないとされる。しかしこのセクションについても政治的中立性が批判されることがある。

ニュース、論説、広告の混同

2002年11月25日、紙面のトップ記事として "女性選手のオーガスタ参加について沈黙を続けるCBS" との記事を掲載した。この記事ではマスターズ選手権の主催者であるオーガスタ・ゴルフクラブが女性ゴルファーの参加を拒否している問題を扱い、ボイコットの支持を示唆していたが、これに対し批評家からは事実報道と論説の混同であるとの批判がよせられた。保守派ブログの主宰者ミッキー・カウスは編集長のレインズが "ニュース" という言葉の再概念化を行っていること、ここでいう "ニュース" とは個人や団体がレインズが望むような失敗をすることであろう、と批判した。

社説のページにおいてエクソンモービルの広告記事を掲載していることにも批判が存在する。紙面に掲載される編集者への手紙 " letters to the editors " を恣意的に選択しているとの批判もある。

タイムズ自身によるバイアスの調査

2004年の夏、上記のような批判に対してパブリック・エディターであるダニエル・オクレント執筆の調査記事が掲載された。彼はタイムズ紙が幾つかの項目においてリベラル支持のバイアスを有していることは確かであるとし、例としてゲイカップルの結婚問題をあげた。彼はこのバイアスがニューヨークの新聞としてのコスモポリタニズムに起因しているとしている。

オクレントは経済政治外交問題、市民権などに関する記事については言及を避けている。ただ彼はイラク戦争の問題に関してブッシュ政権批判が不足していたとしている。

イラク大量破壊兵器報道問題

2002年9月8日、ジュディス・ミラー記者による記事で「イラクが過去1 - 2年にウラン濃縮技術に必要なアルミニウム管数千本を入手しようとしていた」という政府関係者からの情報を掲載した。その日チェイニー副大統領はTVでのインタビューで「これは今朝のニューヨーク・タイムズにも載っていた確実な情報だ」と述べ、フセイン大統領の核開発疑惑を訴え、イラク戦争への世論誘導に利用した。後に捏造であると判明するこの情報を流したのは、他ならぬチェイニー副大統領のスタッフ(リビー副大統領首席補佐官)だった。チェイニー副大統領の自作自演である可能性が高かったが、ジュディス・ミラーとニューヨーク・タイムズは情報源秘匿の原則に従って、この事実をイラク開戦後もずっと隠蔽していたため「ブッシュ政権の情報操作に加担した」と厳しい批判を受けた。

2004年5月26日、同紙はイラクで大量破壊兵器が発見されなかったことを受け、イラク開戦前の記事に誤りがあったと自己批判をする編集者の記事を掲載した。誤りがあったとされるのは、上記の記事のほかに2001年10月26日付の、イラク国内にテロリスト訓練所と生物兵器製造所があるとする記事と、同年12月20日付の、バグダッドの病院地下に大量破壊兵器の保管施設が存在するというイラク亡命者の話を伝えた記事など数本。同紙は「記事は正確ではなく、あってはならないものが幾つもあった」としたうえ、その後の取材で間違いが分かった記事も修正しなかったという。

5月30日には社外審査役(オンブズマン)による、過去の記事の検証と誤りを指摘する記事を掲載した。同年10月3日には、イラクの核疑惑に関する特集記事を掲載し、その中で米政府の組織的な情報操作があったことを指摘し、ブッシュ政権の責任を厳しく追及した。

ジュディス・ミラー記者はその後、イラク大量破壊兵器報道を巡るプレイム・ゲート事件に関連して連邦大陪審での証言を拒否したため収監される。同紙は「取材源秘匿」の原則に則ってミラー記者を擁護してきたが、ミラー記者が独断で取材源を明かして釈放されると一転して全社を挙げて非難に回る。同紙の編集主幹ビル・ケラーは、全社員へ当てたメールでミラー記者への擁護を撤回すると、同紙コラムニストのモリーン・ダウドはミラー記者を「大量破壊女」と批判した。同僚たちからの非難にいたたまれなくなったミラー記者は、2005年11月8日付けでニューヨーク・タイムズを退社したが、ニューヨーク・タイムズの彼女への対応は「昔付き合っていた女を振るようだ」(ニューズウィーク)と揶揄された。

日本関連の記事

ニューズウィーク誌は、ニューヨーク・タイムズの報道姿勢について「同紙が日本関連の記事を書くときは、いつも好意的に書かないのに決まっている」と評する[7]。また東日本大震災におけるニューヨーク・タイムズの報道を賞賛する一方で、「かつて日本に関してステレオタイプな記事を掲載し続けた」と指摘している[8]北朝鮮による日本人拉致問題では、社説において拉致問題は解決済みとする立場を表明したことがある[9]

ノリミツ・オオニシ記者の日本関連の記事
ニコラス・クリストフ記者の日本関連の記事
  • 1991年湾岸戦争の際、同紙の女性コラムニストが「日本は国際的責任分担をしておらず、無責任」とする著名入り社説を掲載。現在、この女性コラムニストが同紙編集長である。また一貫した強硬な「反捕鯨」論調でも知られる。
  • 1995年に起きた沖縄米兵少女暴行事件を速報せず、3日後にようやくベタ記事にした。さらに東京支局長だったニコラス・クリストフは「日本女性が読む野蛮なコミック」と題して、同事件に触れて日本人が憤慨しているとした上で、「『レイプを称賛する』かのような、アメリカ人の感覚からするとエロティックというより病的な内容の女性向け漫画、レディースコミックを日本の女性の多くが読んでいる」との記事を掲載した[10]
  • 1998年には見かねたニューヨーク在住の女性を中心とする日本人7人が、同紙のこれまでの日本関連記事から最も誤解の酷い10の記事を選んで検証・批判した『笑われる日本人 -- ニューヨーク・タイムズが描く不可思議な日本』を日米同時に自費出版[11]、「米国メディアの日本報道に見る誤解」と題するパネルディスカッションを上野千鶴子らを招いて開催した。上野は「米国が捏造する日本」、「米国だけが世界だなんて狭すぎる」と厳しく批判した[12]。また、同著の編集長である大竹秀子はAERAの取材にて「どの記事も、色眼鏡を通して日本を見ていることが問題だ。全体像を見せることなく、センセーショナルな見せ物的報道をばらばらに報道されると、それが積み重なって『日本ってヘンな国だ』という認識が出来上がり、ステレオタイプを助長してしまう」と同紙の報道姿勢を厳しく批判している[13]
  • 2005年に行われた第44回衆議院議員総選挙を巡る記事について、自民党長期政権を中国共産党朝鮮労働党一党独裁になぞらえたことに関し、日本外務省から「不公正な記事である」との正式な抗議を受けた。[要出典]
  • 2006年12月 「北朝鮮による日本人拉致問題について、本来の拉致問題解決に焦点を絞らず、北朝鮮中国に対する日本国民の嫌悪感をあおり、そうした世論を憲法改正問題などの政治的問題にも利用しようとしている」とする記事を掲載。後日、日本政府はこの報道を問題視し、中山恭子首相補佐官(拉致問題担当)の反論文を同紙と、同紙の姉妹紙インターナショナル・ヘラルド・トリビューンに投稿。後者へは26日付で掲載されたが、同紙には掲載されなかった。
  • 2007年3月には安倍晋三首相(当時)の強制連行否定発言を受け、安倍晋三を「国家主義者」と呼び、日本政府の対応を批判する従軍慰安婦特集記事を一面に掲載した。[要出典]
  • 2008年麻生太郎首相就任の2日後に「好戦的な民族主義者」と社説で主張した。これに対し日本政府は同紙に対し公式な反論文を送付し[14]、10月5日付けで掲載された。
  • 2009年8月に、鳩山由紀夫民主党代表(当時)がPHP研究所発行の「Voice」に寄稿した論文を無許可で転載しただけでなく、内容を改変・削除し、鳩山代表が「反米主義者」であるとの印象を米国政府に与えた。また、同紙は過去にも、ジェイソン・ブレア記者による記事捏造・盗作がスキャンダルとなっている(注:この件は全くの別件で、ジェイソン・ブレアの事件は社内で詳細な調査を行った)。
  • 2010年8月29日、2009年に京都朝鮮第一初級学校公園を不法占拠しているとして、在日特権を許さない市民の会が抗議行動を行ったことを紹介し「日本社会の下層の青年たちは、自らの生活に対して失望、落胆した感情をインターネットなどを通じて外国人への排斥につなげている。そして、こうした日本人はネット右翼とも呼ばれる」とした。また、ネット右翼の日本人の多くは若い男性で、給与額の低い仕事に従事しているとした上で、根拠を示すことなく「9,000人の組織化された会員がネット上で時間や場所を決めたうえで、外国人に向けたデモ活動や、キリスト教に対する排斥運動を行っている」と掲載した[15][16]
  • 2010年10月17日、「日本ほど急激に経済的な繁栄が逆転した国は歴史的にも珍しい」とし、日本人の苦しい生活の様子を紹介した。これに対し、在ニューヨーク日本総領事館は「記事は日本の社会経済状況を過度に単純化したもので、木を見て森を見ないものだ」とし「外交政策や若者たちの活力をみれば、日本が引き続き世界で指導力を発揮していることは明らかだ」と反論した文が、11月1日の電子版に掲載された[17]
  • 2011年3月25日、津波の被害を受けた宮城県石巻市鮎川浜の捕鯨産業の被害に焦点を当て「津波が、これまで欧米の環境保護団体の抗議・妨害活動でもおよばなかった日本の捕鯨産業の支柱を倒してしまった」と津波被害の深刻さと現地の悲しみを報じた。一方、在ニューヨーク日本総領事館は同日「津波が捕鯨産業の終えんに『成功』したとの報じ方をするのはあまりに冷酷だ」として同紙に抗議した[18][19]
  • 2011年3月11日の東日本大震災直後から現地入りし、地震、津波被害の状況を伝えた。また、原子力事故の記事では、日本の報道に先駆けてメルトダウンについて報じた。日本から撤退する外国メディアが多い中で、精力的に取材する姿勢はニューズウィーク誌からの賞賛を受けた。独自の調査報道により「国土を破壊し、原子力事故を引き起こした津波、地震後、日本政府が隠蔽した一連の深刻な失敗を力強く調査したことにより(ピューリッツァ賞ウェブサイトより)」、2012年ピューリッツア賞のファイナリスト(次点)にノミネートされた。また、調査記事チームとして、米国海外報道クラブ(Overseas Press Club of America)のハル・ボイル賞(Hal Boyle Award)の次点、またアジア出版協会から調査報道として最優秀賞を受賞した。そのほか、2011年のエネルギー関連報道で世界エネルギー賞の最優秀賞を獲得した。
  • 2013年4月26日、猪瀬直樹東京都知事による『(2020年の夏期五輪招致のライバルである)イスタンブール批判』を田淵広子記者とケン・ベルソン記者がスクープし話題となった[20]。これについて猪瀬は謝罪[21]をしたが、同時に「質問者に一定の誘導があった」との主張もしている[22]。田淵記者は橋下徹の慰安婦に関する発言についても「日本の男の品格は最低である」という趣旨の記事を書いている[23]
  • 2013年6月11日、田淵広子記者は上田秀明人権人道担当大使の「シャラップ」発言をTwitterで伝えた[24]。これは拷問禁止委員会における苦笑に対して行われたものである[25][26][27][28]。笑ったのは日本のNGOのみだという見解もある(「もちろん、我々は大使の激怒と反論の馬鹿馬鹿しさに笑ったところ」[29]と当事者が証言)が、いずれにせよ大使の怒声は国連委員会の会場中に響き渡った。翻訳家英会話学校を経営するデイヴィッド・セインによると、"Shut up!"(シャラップ)は日本語で「黙れ」を意味する言葉だが、英語圏では「てめえ、黙りやがれ」といった強いニュアンスで用いられることが多く、知的な表現ではない[27]。また"Shut up!"は普通しゃべっている人を黙らすときに使われるもので、笑っている人に言うのは不自然である。上田の発言は日本のイメージダウンにつながりかねない不適切なものだといった批判があいつぎ[27][28]、辞任を求める声も上がった[30]日刊ゲンダイの取材に応じた外務省関係者によると、上田はもともと英語をあまり得意としておらず[26]、AFP通信も上田の英語力について「あまり得意とは見受けられない」と評している[30]。また、上田が「中世」を意味する"the Middle Ages"と言うべきところで、「中年」を意味する"middle age"(定冠詞 the がなく、age が単数形)と発声したことが失笑を買った原因だったのではないかとする説も挙げられた[31]。外務省は翌6月17日までに上田に口頭で注意を行い、その後、9月20日付で上田は人権人道大使を退任し、外務省参与の職も辞した。外務省では辞任は上田から辞職願が提出されたためであり「シャラップ」発言とは無関係であるとしている。
  • 2015年2月12日、田淵記者はラッツ&スターももいろクローバーZがテレビ番組の収録の中で一緒に黒塗りメークで撮った写真がツイッター上に公開されたことにツイッター上で抗議(最初のツイートは削除されている)し[32]「Why Japan needs to have a conversation on racism(なぜ日本人は人種差別の議論を呼ぶのか?)」などと投稿[33]。ネットでは賛否両論[33]となり、黒人からは批判[32]もあり、ももクロは2月17日に予定されていた日本外国特派員協会での会見をキャンセルした[32]
  • 2019年5月5日、「New Emperor, Old Throne」と題し、皇后が低い地位に置かれている日本の皇室制度を揶揄する風刺画を掲載し、日本側から抗議の声も上がった[34]

イギリス関連の記事

  • イギリスメーガン妃が英王室から離脱したことに関し、メーガン妃を強く擁護し、イギリスにおける人種差別と女性差別を批判的に取り上げている[35]。この話題に関し、イギリスのメディア関係者であるピアーズ・モーガンは「どう考えても恥知らずなコラム」と一蹴している[36]

医療・保健関連の記事

中国関連の記事

ガーディアンによれば、ニューヨーク・タイムズは、毎日新聞デイリー・テレグラフなどとともに、中国CGTNなどから影響や支援を受けている報道機関の一つとして挙げられている。これらの報道機関は、中国に対して否定的な報道は除外し、好意的な報道を優先するような報道を意図的に実施している可能性が指摘されている[37]

外れた予想や誤報

"スミソニアン財団の援助のもと、クラーク大学で研究をおこなっているゴダード教授には作用反作用の法則が理解できていないと見られる。彼は今日高校で教えられている基本的知識を有していないのであろう。"
"科学調査と実験の双方から、17世紀アイザック・ニュートンが発見した物理法則の有効性が実証されつつある。そして今日ロケットが大気中と同様に宇宙空間でも飛行できることは周知の事実となった。当紙は過去のミスを認める。"
  • イラク大量破壊兵器報道問題。
  • 2000年1月1日に同紙は「昨日までの発行号数は間違いだった」とする異例の訂正を発表。
"当時の同紙記事によると1898年2月、14499号の翌日を誤って15000として以来、102年にわたって実際より500多い数字が毎日一面に掲載されてきた。"
  • 2008年12月23日、同紙は22日付紙面に掲載したドラノエ・パリ市長の投書が偽物だったことがわかり、検証なしに掲載したことを認め、訂正と謝罪をした。
"パリ市長のものとして掲載された手紙は、ヒラリー・クリントン上院議員国務長官就任に伴う後継者に名前が挙がっている故ケネディ大統領の長女キャロラインについて「後継の資格がない」「控えめに言っても驚きであり、あまり民主的ではない」と批判していた。"

これまでに何人かの訃報記事をその死に先立って掲載したことがある。

主要項目

紙面は3つの主要項目により構成されている。

1. ニュース News
国際国内ワシントンの政治ビジネステクノロジーサイエンス健康スポーツニューヨーク地区教育天気、訃報および訂正記事(常設)で構成される。
2. 論説 Opinion
社説 Editorials , Op-Ed、および読者からの投稿 Letters to the Editor で構成される。
3. 特集 Features
芸術書籍映画演劇旅行、ニューヨークガイド、レストランワイン家庭ガーデニングファッションクロスワードゲームカートゥーン雑誌、週のまとめで構成される。

スタイル

紙面および記事の構成に関しては、一貫して同じスタイルをとっている。人名に言及する際には、通常の名字で呼ぶのではなくその役職、称号を用いる。見出しは語数が多く、重要な記事では副見出しが付される。USAトゥデイにより始められた紙面のカラー化が進んだ際にもモノクロにこだわっていた。紙面におけるトップ記事は一面の上部右側に掲載される。

インターネット版

ニューヨーク・タイムズのウェブ版は1995年に開始された。ニュースサイトの中でも最も利用者が多いサイトの一つである。米国の新聞では、WEB版でもUSAトゥデイ、ウォールストリート・ジャーナルに次ぎ3位である。

2007年9月17日、ニューヨーク・タイムズは、ページビューが増大したことにより、Webサイトの有料部分での購読料金による収入が、トラフィックに伴って増大したサイトの無料部分からの広告収入に見合わなくなったため、課金を取りやめると発表し、翌日の深夜から実施した[38]。サイト全体を全読者へ解放したのに加え、ニューヨーク・タイムズはそれまで最新1週間分を除いて有料だったニュース記事のうち1987年から現在までのものすべてと、米国法の下でパブリックドメインにある1851年から1922年までの全記事を無料化した[39]

マガジン

本紙日曜版の別冊(二部紙)として、「ニューヨーク・タイムズ・マガジン」が発行されている。マガジンは1896年の創刊で、本紙に掲載しきれない長文の記事や、カラー写真を大きく掲載したフォト・ルポルタージュ報道写真)で知られる。2007年1月現在、発行部数は約168万部。

ブックレビュー

紙面の特集項目に存在する刊行書籍の書評を、高く評価する人がいる。この書評での取り上げられ方によって、売り上げが左右されると言う人もいる。同時に掲載されるベストセラー・リストも、アメリカの読書会における代表的なリストとして知られている。執筆者の1人としてミチコ・カクタニがおり、ピューリツァー賞の批評部門で受賞するなどその書評は高く評価されているが、極めて辛口な記事を書くため批判を受ける事も多い。

テレビ・ラジオ番組表

1939年5月18日から初めて紙面上にてテレビ・ラジオ番組表の掲載を開始。近年は全国版での掲載は廃止したが、ニューヨーク市内版には引き続きテレビ欄とそれに関連したコラム(「What’s on TV」)を掲載していた[40][41][42]

Netflixなどといったオンデマンド配信サービスの普及により、「番組表という形式が人々のテレビ視聴スタイルに合わなくなってしまった」として、2020年8月31日発行分をもって、番組表の掲載を終了した。なお、番組関連のコラムやストリーミング作品の紹介など、テレビに関する記事の執筆や掲載は継続するとしている[40][41]

経営者および記者など

発行人

編集長

  • ターナー・カトリッジ (1964年 - 1968年)
  • ジェームズ・レストン (1968年 - 1969年)
  • 〈空席〉 (1969年 - 1976年)
  • エイブ・ローゼンタール(1977年 - 1986年)
  • マックス・フランケル(1986年 - 1994年)
  • ジョセフ・リリヴェルド(1994年 - 2001年)
  • ホゥエル・レインズ(2001年 - 2003年)
  • ビル・ケラー(2003年 - )

現在活躍する記者・コラムニスト

過去に在籍した著名な記者・コラムニスト

アメリカの新聞の部数リスト

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b NYタイムズはデジタル収入8億ドルの野心的な目標に近づいている 2019年2月15日配信
  2. ^ The New York Times Co. Reports $709 Million in Digital Revenue for 2018 2019年2月6日配信 ニューヨーク・タイムズ
  3. ^ Top 10 U.S. Daily Newspapers
  4. ^ WNYC Radio, "WNYC to Launch WQXR on 105.9 FM on October 8 at 8pm," Sept. 10, 2009, (http://www.wnyc.org/about/media/media_41.html), viewed Oct. 8, 2009.
  5. ^ NYタイムズ、購読者数1千万超え目指す 電子版が好調:朝日新聞デジタル” (日本語). 朝日新聞デジタル. 2019年2月9日閲覧。
  6. ^ トランプ政権、連邦政府機関に米2紙の購読停止促す”. CNN (2019年10月27日). 2019年12月3日閲覧。
  7. ^ ニューズウィーク:2007年/3/22号
  8. ^ そのとき、記者は......逃げた<全文>、ニューズウィーク、2011年04月05日
  9. ^ 古森義久 (2014年3月22日). “NYタイムズ「安倍たたき」「反日」支える日本人学者”. 産経新聞. http://sankei.jp.msn.com/world/news/140322/amr14032208540001-n1.htm 2014年3月22日閲覧。 
  10. ^ http://www.nytimes.com/1995/11/05/weekinreview/the-world-in-japan-brutal-comics-for-women.html?pagewanted=all&src=pm 1995年11月5日付けニューヨーク・タイムズ]
  11. ^ ジパング編集部編 『笑われる日本人 : ニューヨーク・タイムズが描く不可思議な日本(Japan made in U.S.A.)』 ジパング(New York), 1998. ISBN 9784812306154
  12. ^ 大竹 秀子, Charles Burress (サンフランシスコ・クロニクル), Jocelyn Ford (en:Marketplace (radio program)) 他 "パネルディスカッションから 米国メディアが歪めて伝える「日本人」", 論座, 1998年12月号 (通号 44), P.140-154.
  13. ^ "米国 なぜか米国でゲイシャ復活--誤解される日本像", AERA, 12(18) (通号 588), p. 25-27, 1999年4月19日. ISSN 0914-8833
  14. ^ "日本政府、NYT紙に反論文送付へ", 朝鮮日報, 2008年10月1日.
  15. ^ "経済的に困窮した日本人が右翼化、ネットで外国人排斥-米紙", サーチナ, 2010/08/31.
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参考文献

関連項目

外部リンク

ドキュメンタリー作品


 

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