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🏓|上村・三部ペア好発進 女子複は1勝がカギを握る展開に<卓球・ビッグトーナメント>


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上村・三部ペア好発進 女子複は1勝がカギを握る展開に<卓球・ビッグトーナメント>

 
内容をざっくり書くと
女子シングルスは、永尾尭子や 松平志穂 (ともにサンリツ)、鈴木李茄(昭和電工マテリアルズ)らが予選リーグ1位通過を目指し試合に臨む。
 

<卓球 ビッグトーナメント 4月19日~4月22日 熊本県立総合体育館> 大会初日を迎えた19日は、… →このまま続きを読む

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永尾尭子

昭和電工マテリアルズ

昭和電工マテリアルズ株式会社(しょうわでんこうマテリアルズ、英語: Showa Denko Materials co., Ltd.)は、日本の化学メーカー(樹脂加工・機能性化学)。旧社名は日立化成(ひたちかせい)で、かつては日立製作所の化学部門が独立した日立グループの代表的企業であり、日立金属・旧日立電線とともに、日立御三家と称されていた。2020年4月28日、昭和電工の連結子会社となり、同年10月1日に現商号に変更した。

概要

昭和電工マテリアルズ・エレクトロニクスなどを含む約60社、人員17,000人以上を擁するグループを独自に形成している。日立グループ時代から自主独立して事業運営されており社長も生え抜きである。また、日立グループ時代には日本経済新聞社発表の「優れた会社ランキング」において、毎年、上位にランクインしていたこともあった。

三水会の会員企業であり三和グループに属している[1]

2017年3月、経済産業省東京証券取引所が共同で「女性活躍推進に優れた企業」として選定するなでしこ銘柄に選定された。平成28年度選定企業として、日立製作所、日立ハイテクノロジーズも選定されている[2]

沿革

  • 1912年 - 日立製作所が油性ワニスの研究を開始(創業)。
  • 1962年 - 日立化成工業株式会社を設立。
  • 1963年 - 日立製作所の化学製品部門の営業資産を譲り受け、同時に日立化工を合併して営業開始。
  • 1970年10月1日 - 東京証券取引所大阪証券取引所各2部に上場。
  • 1971年 - 東京証券取引所、大阪証券取引所各1部に指定替え。
  • 2007年 - 子会社の日立ハウステック(現・ハウステック)の売却を発表。
  • 2008年 - 日立粉末冶金を完全子会社化。
  • 2008年 - 日立グループのライフサイエンス事業強化に向け、日立製作所よりパーソナル・ヘルスケア事業を譲り受ける。
  • 2009年 - ブレンボ社と2年にわたり共同開発を続けていた、高級車向けNAO(ノンアスベストオーガニックブレーキパッドの製造技術を同社に供与。
  • 2010年4月1日 - 日立粉末冶金の営業、事業企画、研究開発部門を移管統合。
  • 2011年 - 樹脂製がいし製造事業を香蘭社に売却[3]
  • 2012年3月30日 - 新神戸電機を完全子会社化。
  • 2013年1月1日 - 日立化成株式会社に商号変更[4]。本社を東京都新宿区西新宿新宿三井ビル)から東京都千代田区丸の内(グラントウキョウサウスタワー)に移転。
  • 2013年4月 - 新神戸電機の営業、事業企画、研究開発部門(電池関連の研究開発は2012年10月統合済み)を移管統合。
  • 2014年4月1日 - 日立粉末冶金を吸収合併[5]
  • 2014年7月25日 - 構造改革と称し1,000人の希望退職者募集を発表。
  • 2016年1月1日 - 新神戸電機及びその子会社である新神戸テクノサービスを吸収合併[6][7]
  • 2016年4月1日 - 日立化成ポリマー及び日立化成フィルテックを吸収合併[8]
  • 2017年2月13日 - 伊・FIAMM Energy Technology S.p.A(FIAMMの鉛蓄電池事業の分割会社)を連結子会社化[9][10]
  • 2018年11月 - 検査不正の発覚を受け、丸山寿社長が記者会見を開き、「全事業所で不正があった。中には10年以上のものもあった」などと説明を行った[11]
  • 2019年12月18日 - 昭和電工は日立化成の全株式をTOB(株式公開買付け)で取得し完全子会社化すると発表、日立化成株式の51.24%を保有する日立製作所はTOBに同意している[12]
  • 2020年
    • 4月1日 - フォーム、フェノール樹脂成形材料、複合材料の3事業を日立化成テクノサービスへ、小型フィルムコンデンサを除くコンデンサ事業をエーアイシーSPCへ、それぞれ会社分割により承継[13][14]。同日付でエーアイシーSPCの株式の全ては南通江海电容器股份有限公司に譲渡され、エーアイシーSPCはエーアイシーテック株式会社へ商号変更した。
    • 4月21日 - 昭和電工は日立化成へのTOBが成立したと発表[15]
    • 4月28日 - 昭和電工の連結子会社となる[15]
    • 6月19日 - 東京証券取引所1部上場廃止[16]
    • 6月23日 - 株式併合により、HCホールディングスの完全子会社となる。
    • 10月1日 - 昭和電工マテリアルズ株式会社に商号変更[17]。小型フィルムコンデンサ事業をTAMC株式会社へ会社分割で承継。同日付でTAMC株式会社の株式の全ては、株式会社タイツウに譲渡された[18]
  • 2021年8月2日 - 食品包装用ラップフィルム事業を株式会社キッチニスタへ会社分割で承継。同日付で株式会社キッチニスタの株式の全ては、信越ポリマー株式会社に譲渡[19][20]

主要製品

  • 半導体用材料
  • ディスプレイ・光学関連材料
  • 配線板用基板材料
  • プリント配線版
  • 配線板用プロセス材料
  • リチウムイオン電池用負極材料
  • 機能性樹脂・材料
  • 成形用樹脂・材料
  • 医薬品・ライフサイエンス関連製品
  • カーボン・セラミックス
  • 機能性フィルム
  • 自動車関連製品
  • 蓄電デバイス・システム

製造事業所

研究所

  • コア技術革新センタ
  • コア技術革新センタ(山崎)
  • コア技術革新センタ(下館)
  • コア技術革新センタ(埼玉)
  • 昭和電工マテリアルズ?上海交通大学研究開発センター(中国)

実業団

  • 昭和電工マテリアルズ卓球部
    • 2009年 全日本卓球選手権
      • 女子シングルスの部 準優勝 王輝
    • 2009年 全日本卓球選手権 団体の部 優勝
    • 2009年 日本卓球リーグプレーオフ 優勝
    • 2010年 全日本卓球選手権
  • 昭和電工マテリアルズバドミントン部(バドミントンS/Jリーグ 女子所属)

関連する人物

主な所属選手

主要グループ会社

  • Hitachi Chemical Diagnostics, Inc.(アメリカ)
  • HD Microsystems L.L.C.(アメリカ)
  • Showa Denko Materials Powdered Metals (USA), Inc.(アメリカ)
  • Minaris Regenerative Medicine, LLC.(アメリカ)
  • Hitachi Chemical Diagnostics, Inc. (アメリカ)
  • Showa Denko Materials Mexico, S.A. de C.V. (メキシコ)
  • Minaris Regenerative Medicine GmbH(ドイツ)
  • ISOLITE GmbH(ドイツ)
  • Showa Denko Materials (Europe) GmbH(ドイツ)
  • SD (Shanghai) Co., Ltd.(中国)
  • SD Materials (Nantong) Co., Ltd.(中国)
  • SD Automotive Products (Zhengzhou) Co., Ltd.(中国)
  • SD Materials (Dongguan) Co., Ltd.(中国)
  • SD Materials (Suzhou) Co., Ltd.(中国)
  • SD Materials (Yantai) Co., Ltd.(中国)
  • SD Electronic Materials (Chongqing) Co., Ltd.(中国)
  • SD Materials (Shanghai) Co., Ltd.(中国)
  • SD Electronic Materials (Guangzhou) Co., Ltd.(中国)
  • SD Powdered Metals (Dongguan) Co., Ltd.(中国)
  • Foshan J.B. Automotive Products Co., Ltd.(中国)
  • Li-Bond Resin (Wuxi) Co., Ltd.(中国)
  • SD Electronic Materials (Hong Kong) Limited(香港)
  • Showa Denko Materials (Hong Kong) Co., Limited(香港)
  • Showa Denko Semiconductor Materials (Taiwan) Co., Ltd.(台湾)
  • Showa Denko International (Taiwan) Co., Ltd.(台湾)
  • CSB Energy Technology Co., Ltd.(台湾)
  • Taiwan First Li-Bond Co., Ltd.(台湾)
  • Showa Denko Electronic Materials (Korea) Co., Ltd.(韓国)
  • Showa Denko Materials (Johor) Sdn. Bhd.(マレーシア)
  • Showa Denko Materials (Singapore) Pte. Ltd.(シンガポール)
  • Showa Denko Materials (Asia-Pacific) Pte. Ltd.(シンガポール)
  • Showa Denko Materials Automotive Products (Thailand) Company Limited(タイ)
  • Showa Denko Materials (Thailand) Co., Ltd.(タイ)
  • PT Showa Denko Materials Indonesia(インドネシア)
  • Showa Denko Materials (India) Private Limited(インド)

その他

不祥事

  • 2018年11月2日(発表) - 当社は半導体材料など幅広い製品で検査不正が行われていたと発表。6月末に産業用鉛蓄電池で検査不正があったことを発表。7月から特別調査委員会を設け、調査を進め、不正が発覚した。新たに判明した検査不正は、主力の29製品に及ぶ。2017年度の連結売上高6692億円の約1割に相当し、対象顧客は延べ1900社に達する。国内の7事業所すべてで不正があり、古くは約10年前から行われた不正もあり、現場の担当者レベルだけでなく、所長が知っていたケースもあった[21]

脚注

  1. ^ 田中彰、「六大企業集団の無機能化: ポストバブル期における企業間ネットワークのオーガナイジング」『同志社商学』 2013年 64巻 5号 p.330-351, doi:10.14988/pa.2017.0000013201
  2. ^ 女性活躍に優れた上場企業を選定「なでしこ銘柄」 経済産業省 2017年3月
  3. ^ 香蘭社、樹脂製碍子に参入 日立化成から事業買収” (2011年9月30日). 2019年10月12日閲覧。
  4. ^ ニュースリリース(2012年5月28日)
  5. ^ 日立粉末冶金株式会社の吸収合併完了のお知らせ. 2014年4月1日. 日立化成株式会社.
  6. ^ 新神戸電機株式会社の吸収合併完了のお知らせ. 2016年1月4日. 日立化成株式会社.
  7. ^ グループ会社の組織再編(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ. 2015年8月25日. 日立化成株式会社
  8. ^ 連結子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ. 2015年10月26日. 日立化成株式会社.
  9. ^ イタリア共和国FIAMM Energy Technology S.p.A.の株式取得に関するお知らせ. 2016年11月28日. 日立化成株式会社.
  10. ^ FIAMM / THE COMPANY / HISTORY
  11. ^ 日立化成丸山寿社長「全事業所で不正があった」日本経済新聞2018/11/2 18:48
  12. ^ 昭電工:日立化成をTOBで完全子会社化、総額9641億円で Reuters 2019年12月18日
  13. ^ 会社分割による樹脂材料関連3事業の連結子会社への事業承継に関するお知らせ日立化成 2020年1月27日
  14. ^ 会社分割および株式譲渡によるコンデンサ事業(小型フィルムコンデンサ事業を除く)等の譲渡に関するお知らせ日立化成 2020年1月28日
  15. ^ a b 昭和電工、日立化成のTOB成立” (日本語). 時事ドットコム. 2020年4月21日閲覧。
  16. ^ 株式併合、単元株式数の定めの廃止及び定款一部変更に関するお知らせ日立化成 2020年5月11日
  17. ^ 商号の変更に関するお知らせ” (日本語). 日立化成. 2020年9月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年6月24日閲覧。
  18. ^ 会社分割および株式譲渡による小型フィルムコンデンサ事業の譲渡に関するお知らせ日立化成 2020年7月9日
  19. ^ 食品包装用ラップフィルム事業の譲渡に関するお知らせ昭和電工マテリアルズ 2021年5月12日
  20. ^ 昭和電工マテリアルズ株式会社の食品包装用ラッピングフィルム事業を承継する新設会社の株式取得(子会社化)に関するお知らせ信越ポリマー 2021年5月12日
  21. ^ 日立化成「29製品で検査データ改ざん」の衝撃 国内の7事業所すべてで不正をしていた”. 東洋経済 2018/11/03 6:20. 2020年8月14日閲覧。

外部リンク


 

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