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⚾|【MLB】筒香嘉智、レイズから事実上の“戦力外” 他球団移籍やマイナー降格の可能性


写真 レイズ・筒香嘉智【写真:AP】

【MLB】筒香嘉智、レイズから事実上の“戦力外” 他球団移籍やマイナー降格の可能性

 
内容をざっくり書くと
筒香は2019年オフにDeNAからポスティングシステムを利用してメジャー挑戦。
 

今季は打率.167と打撃不振、三塁だけでなく一塁にも挑戦していたレイズは11日(日本時間12日)、筒… →このまま続きを読む

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2019年オフ

ポスティングシステム

ポスティングシステム(posting system)は、主にプロ野球において認められている移籍システムの一つ。日本のメディアでは入札制度という呼称もある[注釈 1]。本稿では、日本野球機構メジャーリーグベースボール間で行われるものを主に取り上げる。

概要

主にフリーエージェント(FA)権を持たない選手が海外リーグへの移籍を希望した場合に、所属球団が行使する権利である。

なお、日本において、日本プロ野球(NPB)からメジャーリーグベースボール(MLB)への移籍を希望しつつ国内FA権を保有しそれを行使した状況でこの制度の同時使用も可能であるが実際に使用されたことはない。国内FA権での移籍が成立した場合、その選手が海外FA権を取得したであろう時点まで、移籍先の球団がポスティングの手続きを取ることはできない(国内FA権を行使時にこの制度を申請したかは関係しない)。MLB側から見てFA選手獲得と異なる点は、譲渡金がぜいたく税の対象にならないことである。1998年に調印された「日米間選手契約に関する協定」により創設。当初は封印入札方式であったが2012年に一時失効し、2013年12月17日に2014年から有効になる入札ではなく選手所属球団が譲渡金額を定める制度が成立した。しかし入札制度という呼称は引き続き使用されている。2018年からは選手契約額と譲渡金が連動する制度に変更された。

移籍への手続(2014年から2017年まで)

毎年11月1日から翌年2月1日まで申請が可能。移籍を希望する選手の所属球団は交渉権の対価となる譲渡金(上限2000万ドル)を設定し、NPBのコミッショナーを通して、MLBのコミッショナーにその選手が契約可能であることを告知(ポスティング)。翌日から30日間の交渉期間が設けられ、譲渡金に応札するMLB全球団が当該選手との契約交渉を行うことができる。当該選手はNPBでの所属球団、MLBに対して交渉過程を報告する義務はない。メジャー契約を結んだ場合、MLBコミッショナー事務局やMLB選手会による契約条項の照会は交渉期限に先立って行われなければならない。

譲渡金は、当該選手との契約が合意したMLB球団から、当該選手のNPBでの所属球団に一括または分割で支払われる(分割の場合は1000万ドル以上が18ヶ月以内に4回、同未満が12ヶ月以内に2回)。契約条項の照会から14日以内に最初の支払いが行われ、NPBでの所属球団は支払いから5営業日以内に契約保留権を破棄し、当該選手はNPBで自由契約選手として公示される。

MLB球団は、直接的、当該選手や代理人などを通じた間接的な方法を問わず、譲渡金以外のいかなる金銭またはその他の有価物をNPB球団に提供することはできず、抵触する行為があった場合は契約が無効となる。交渉期間内にMLB球団との契約合意がなかった場合は譲渡金は支払われず、翌年の11月1日までポスティングの再申請や譲渡金の設定変更はできない。

導入の経緯

導入のきっかけは、1995年野茂英雄近鉄バファローズを退団しMLBへの移籍を果たした一連の出来事による。野茂はFAではなかったため、自らの意思で移籍することができなかったが、野茂の代理人を務めた団野村から相談を受けたアーン・テレムが、NPB球団所属選手が任意引退公示されることでMLBへ移籍できることを確認(若手選手が任意引退公示を受けマイナー球団に入団することは盛んに行われていた)。任意引退を行った選手が他のNPB球団と選手契約について交渉する際には、引退時に所属した球団の承諾を得なければならなかったが、「日米間選手契約に関する協定」の成立前は、MLB球団がNPBでの最終所属球団の承諾を得ることが強制されていなかったことによる。野茂は任意引退公示を受けることで翌年ロサンゼルス・ドジャースと契約を結んだ。

また1996年には、同じくFAではなかった伊良部秀輝が当時の所属球団である千葉ロッテマリーンズに対し、ニューヨーク・ヤンキースへの移籍を強く要望。結果、サンディエゴ・パドレスへのトレードを経て、ヤンキースへの移籍を実現させた(伊良部メジャーリーグ移籍騒動)。この際にMLBから球団間での獲得機会均等を実現する制度の要求があり、1998年に「日米間選手契約に関する協定」が調印されポスティングシステムが成立。

協定はその後2年ごとに更新されてきたが、入札金額の高騰等を理由に2012年6月にMLBが協定の修正を提案。同年10月から新制度の作成が協議され、当初は従来の制度を基本に公開入札とする修正案がNPBから提案されていたが、MLB機構がバイオジェネシス・スキャンダルへの対応に追われたことや、MLB選手会専務理事のが脳腫瘍のため療養したこと(2013年11月に死去)により協議が中断し、同年12月15日に協定が破棄されポスティングシステムは失効。

2013年に協議が再開され、同じく従来の制度を基本に、入札額1位と2位の間の金額がNPB球団へ支払われ、当該選手との契約交渉が破談となった場合はMLB球団にMLB機構への罰金が課せられる案がMLBから提案される。この案での新協定が11月初旬にMLBとNPBとの間で合意される見込みだったが、従来制度に引き続き落札球団との独占交渉となる点にNPB選手会が反対し合意が持ち越される。NPB選手会は同月14日に2年間限定で受諾することを表明したが、合意が持ち越された間に開かれたMLBオーナー会議でスモールマーケット球団のオーナーによる反対があるなどして撤回される。

その後MLB機構が新たに案を出し、12月初旬にNPBの12球団代表者会議でこの案が了承され基本合意に達したが、マイケル・ウェイナーの死去に伴い、新たにMLB選手会専務理事に就任したトニー・クラークが就任会見の席で入札額上限設定に反対し、再び合意が持ち越される。しかし米国時間同月10日にMLB選手会も新制度を受諾することを表明。同16日にMLB評議会も承認し、新協定が成立。日本時間同月17日から新制度が発行された。2016年から1年ごとに協定が更新される。

2012年までの制度

当該選手との契約交渉を希望するMLB球団は、MLBコミッショナーの告知から4業務日以内に交渉権の対価となる金額を非公開で入札。最高金額を入札した球団に当該選手との30日間の独占交渉権が与えられ、当該選手は移籍先球団を選ぶことができなかった。MLBコミッショナー事務局やMLB選手会による契約条項の照会は交渉期限後で構わなかったため、基本合意後に付帯条項など契約の細部の調整をすることが可能だった。

交渉権の対価となる入札金に上限はなく、当該選手とMLB球団との契約が成立した場合に全額が一括で支払われる制度となっていた。交渉期限内に入札したMLB球団との契約合意がなかった場合は入札金は支払われず、翌年の11月1日までポスティングの再申請はできない点は現行制度と同じだが、入札球団がなかった場合はポスティングの再申請が可能だった。

旧制度の問題点と新制度の成立による影響

当該選手側

当該選手側からの旧制度の問題点としては、落札した球団に権利金の支払いなどが求められていないことから、契約する意思の低い入札への脆弱性が挙げられていた。落札した金額は、当該選手との契約の締結に至った場合にのみ支払われるため、入札時にはいくらでも高額の入札が可能となり、結果的に他球団の当該選手獲得を妨害することもできた(しかし一方で当該選手が例えマイナー契約でもその後の提示を受け入れた場合には落札した金額を支払わなければならないリスクもある)。

2006年にボストン・レッドソックス松坂大輔を落札した金額が約5000万ドルと高騰化した際には、当初はレッドソックスがライバル球団のヤンキースへの入団を妨害するためだけに高額入札をした可能性が報道されたが、最終的に松坂とレッドソックスの間で選手契約が成立したため、レッドソックスが他球団への妨害目的を意図した高額入札でないことが明らかになった。

2009年までに契約の意思の無い妨害目的の入札は確認されておらず、落札された選手の全員が契約成立を果たしていたが、2010年に実施されたポスティングで岩隈久志との交渉権を獲得したオークランド・アスレチックスと当該選手の間での交渉期間内の契約が制度確立後初めて不成立となった。

2011年に実施されたポスティングではミルウォーキー・ブルワーズ青木宣親との交渉権を獲得し、結果的に契約は成立したが、ブルワーズは交渉権獲得後に青木のワークアウトを行い、契約を成立させる意思が無く入札に参加できる一例として問題視された。

新制度では複数球団との交渉が可能となり、契約する意思の低い球団により契約が不成立となる可能性が低くなった。

MLB球団側

MLB球団側からの旧制度の問題点としては、入札金額に上限がないため、松坂大輔やダルビッシュ有など移籍前からMLB球団の評価が非常に高かった選手への入札額が高騰していた点や、最高落札額と2番目に高額だった入札額との金額差が大きいケースが多かった点が挙げられていた。また、スモールマーケットのMLB球団からは、入札額の高騰から獲得競争に加わりにくい点や、入札金がぜいたく税の対象とならないため、戦力均衡のバランスを崩す点が指摘されていた。

新制度では、複数球団が当該選手と交渉可能になったため、当該選手の獲得にかかる総費用が高騰する可能性があることに変わりないが、譲渡金に上限が設定されたため、ぜいたく税の対象となる当該選手個人への契約総額が高騰する可能性が高くなり、旧制度と比べると戦力均衡のバランスを保てる可能性が高くなった。

NPB球団側

NPB球団側は旧制度の松坂大輔やダルビッシュ有のケースでは、移籍と引き換えに5000万ドル以上の多額の入札金を得ていたが、新制度では譲渡金に上限が設定されたため、大きな見返りを期待することはできなくなった。そのため旧制度での松坂やダルビッシュのケースのように、現在の譲渡金の上限額となる2000万ドルを越える入札金が期待できた選手に対してのポスティングシステムの行使を容認しない可能性がある。また、申請後の譲渡金額変更ができないため、評価に見合わない高額な譲渡金を設定すると獲得する球団がない恐れがある。

実施されたポスティング一覧

封印入札方式

成立

年度選手日本での所属球団落札球団落札金額
1998年アレファンドロ・ケサダ広島東洋カープシンシナティ・レッズ40万1ドル
2000年イチローオリックス・ブルーウェーブシアトル・マリナーズ1312万5000ドル
2001年石井一久ヤクルトスワローズロサンゼルス・ドジャース1126万4055ドル
2002年ラモン・ラミーレス広島東洋カープニューヨーク・ヤンキース30万50ドル
2003年大塚晶文中日ドラゴンズサンディエゴ・パドレス30万ドル
2004年中村紀洋大阪近鉄バファローズロサンゼルス・ドジャース非公表
2005年森慎二西武ライオンズタンパベイ・デビルレイズ75万ドル
2006年松坂大輔西武ライオンズボストン・レッドソックス5111万1111ドル11セント
岩村明憲東京ヤクルトスワローズタンパベイ・デビルレイズ450万ドル
井川慶阪神タイガースニューヨーク・ヤンキース2600万194ドル
2010年西岡剛千葉ロッテマリーンズミネソタ・ツインズ532万9000ドル
2011年青木宣親東京ヤクルトスワローズミルウォーキー・ブルワーズ250万ドル
ダルビッシュ有北海道日本ハムファイターズテキサス・レンジャーズ5170万3411ドル

非成立

年度選手日本での所属球団落札球団落札金額その後
1998年ティモニエル・ペレス広島東洋カープ入札球団なし広島と再契約
2002年大塚晶文大阪近鉄バファローズ入札球団なし近鉄と再契約後、中日へ金銭トレード
2005年入来祐作北海道日本ハムファイターズ入札球団なし自由契約となり、ニューヨーク・メッツと契約
2008年三井浩二埼玉西武ライオンズ入札球団なし再手続き
三井浩二入札球団なし西武と再契約
2010年岩隈久志東北楽天ゴールデンイーグルスオークランド・アスレチックス1910万ドル契約に至らず、楽天と再契約
2011年真田裕貴横浜DeNAベイスターズ入札球団なし自由契約となり、巨人と契約
2011年中島裕之埼玉西武ライオンズニューヨーク・ヤンキース250万ドル契約に至らず、西武と再契約

譲渡金額を所属球団が設定する方式

成立

年度選手日本での所属球団契約球団譲渡金額
2013年田中将大東北楽天ゴールデンイーグルスニューヨーク・ヤンキース2000万ドル
2015年前田健太広島東洋カープロサンゼルス・ドジャース2000万ドル
2017年大谷翔平北海道日本ハムファイターズロサンゼルス・エンゼルス2000万ドル
牧田和久埼玉西武ライオンズサンディエゴ・パドレス50万ドル

非成立

年度選手日本での所属球団譲渡金額その後
2015年トニー・バーネット東京ヤクルトスワローズ50万ドル自由契約となり、テキサス・レンジャーズと契約

選手年俸総額・譲渡金連動方式

成立

年度選手日本での所属球団契約球団譲渡金額
2018年菊池雄星埼玉西武ライオンズシアトル・マリナーズ
2019年筒香嘉智横浜DeNAベイスターズタンパベイ・レイズ
山口俊読売ジャイアンツトロント・ブルージェイズ
2020年有原航平北海道日本ハムファイターズテキサス・レンジャーズ

非成立

年度選手日本での所属球団その後
2019年菊池涼介広島東洋カープ契約に至らず、広島と再契約
2020年西川遥輝北海道日本ハムファイターズ契約に至らず、日本ハムと再契約
菅野智之読売ジャイアンツ契約に至らず、巨人と再契約

その他の野球リーグにおけるポスティング

韓国でのポスティング

KBOでもポスティングが認められているが、資格が与えられるのは一軍で7シーズン以上プレーした選手に限られる。

手続きは日本の旧制度とほぼ同じで、該当選手獲得を望む海外球団は韓国野球委員会に身分照会した後に入札額を提示。その後、該当選手の所属球団が最高額を提示した球団に優先交渉権を与えるか否かを決める。

韓国球界で実施されたポスティング一覧

年度選手韓国での所属球団落札球団落札金額備考
1998年李尚勲LGツインズ非公表60万ドル選手契約に至らず
2002年斗山ベアーズ非公表2万5000ドル選手契約に至らず
林昌勇三星ライオンズ非公表65万ドル選手契約に至らず
2009年ロッテジャイアンツセントルイス・カージナルス101ドル移籍(マイナー契約)
2012年柳賢振ハンファ・イーグルスロサンゼルス・ドジャース2573万7737ドル33セント移籍
2014年金廣鉉SKワイバーンズサンディエゴ・パドレス200万ドル選手契約に至らず
梁玹種起亜タイガース非公表非公表選手契約に至らず
姜正浩ネクセン・ヒーローズピッツバーグ・パイレーツ500万2015ドル移籍
2015年朴炳鎬ネクセン・ヒーローズミネソタ・ツインズ1285万ドル移籍
孫児葉ロッテ・ジャイアンツ入札球団なしロッテと再契約
黄載鈞ロッテ・ジャイアンツ入札球団なしロッテと再契約
2019年金廣鉉SKワイバーンズセントルイス・カージナルス移籍[1]
金宰煥斗山ベアーズ入札球団なし斗山と再契約
2020年金河成キウム・ヒーローズサンディエゴ・パドレス移籍[2]

台湾でのポスティング

中華職業棒球大聯盟(CPBL)でもポスティングが認められているが、一軍に年間125日以上在籍したシーズンが3度になれば、CPBL球団の承認を条件に海外移籍が可能になる規定がある。2018年にNPB・MLB間、KBO・MLB間のポスティングシステムを参考に王柏融のために移籍システムを創設した。NPB・CPBL間には日台選手契約に関する協定があり、野球協約に明記されている。NPB球団がCPBL球団の選手と契約を希望する場合、NPBコミッショナーを通じて身分照会を行い、NPBコミッショナーは4営業日以内に回答。

台湾球界で実施されたポスティング一覧

年度選手CPBLでの所属球団落札球団落札金額備考
2018年王柏融Lamigoモンキーズ北海道日本ハムファイターズ移籍

野球以外のスポーツ

日本プロバスケットボールbjリーグでは、2010年以降、トライアウト非受験であるものの、JBLで一定の実績を残し、かつ将来の海外移籍を希望している選手の場合、特例たるbjリーグ保有選手として全球団による入札で所属球団を決めることになっていたが、この制度を「ポスティング」と呼ぶ場合もあった。この特例でbjリーグ入りした選手は翌シーズンのドラフト会議の指名対象となっていた。

適用された選手として石崎巧(2010年)、並里成(2011年)の2名が該当した。

また、JBLからリニューアルされたNBLでは、休部のため同リーグ参入を断念したパナソニックトライアンズ最終所属選手のうち、後継たる和歌山トライアンズへ移籍しなかった選手を対象にNBL・NBDL全チーム参加の「ポスティング」を採用した(システム上は選手分配ドラフトに近い)[3]

脚注

  1. ^ Anne Rogers (2019年12月18日). “Cardinals sign Korean lefty Kim to 2-year deal” (英語). MLB.com. 2020年1月6日閲覧。
  2. ^ Padres Sign Ha-Seong Kim” (英語). MLB Trade Rumors. 2021年1月1日閲覧。
  3. ^ パナソニックトライアンズ所属選手移籍先チーム決定のお知らせ 日本バスケットボール協会 2013年5月7日

  1. ^ 協定では「posting」を「ポスティング」と訳しており、「入札」に対応する言葉は「bit」である

関連項目


 

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