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🧳|リア充向け設備に圧倒! 仲間とワイワイ楽しむホテルで「ぼっち」宿泊


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リア充向け設備に圧倒! 仲間とワイワイ楽しむホテルで「ぼっち」宿泊

 
内容をざっくり書くと
また、当初はインバウンドを想定していたので、備え付けのキッチンや電子レンジ、調理器具、洗濯機を用意して長期滞在でも問題ない仕様に整えたそうです。
 

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洗濯機

洗濯機(せんたくき[1]: washing machine, laundry machine)は、洗濯に用いられる機械

概要

世界では、歴史的に見ると「洗濯機」と言っても、様々な動力源のものを指してきた経緯がある。日本では、昭和以降「電気洗濯機」しか販売されていないので、単に「洗濯機」と言うと、事実上それを指している。

初期は人力で動かす手動式洗濯機であったが、19世紀には動力を蒸気機関で動かすものが多く、20世紀なかばからはそれを電動機モータ)で回転させるものが登場し広まり、20世紀後半では脱水機付きのものが登場し、さらに洗濯から脱水まで自動で行うもの(当時「全自動」と呼ばれていたもの)が大半となり、その後、洗濯・脱水だけでなく乾燥まで自動で行うものまで登場した。

洗濯というのはもともと、川や池や泉などで、もっぱら人の手や足で行っていたものであり、人の手足だけで行う洗濯というのはかなり手間のかかる作業でありである。洗濯機というのは、そうした重労働を軽減する目的で開発されてきた歴史があり、家事労働の軽減に貢献してきた。

2009年カトリック教会の半公的な新聞である L'Osservatore Romano が、洗濯機が女性を家事の苦役から解放したという意味で、女性解放における重要なマイルストーンだったと表明している[2]

本項は、主に家庭用の洗濯機について記述し、業務用についても若干ふれる。

歴史

洗濯は、布をこすったり叩いたりすることで布から汚れを浮かせ(分離し)きれいにする。また布地に石鹸を浸透させ汚れを落としやすくする、ということも行われる。もともと洗濯は、川や池や泉の縁の岩などに衣類を打ち付けたり、こすったりすることでいたが、その後波状の溝をつけた洗濯板が使われるようになった。古代ローマでは、"fuller" と呼ばれる人たちが発酵した尿などの入ったバケツに洗濯物を入れ、それを足で踏んで洗濯した[3]

ドイツの野外博物館での手回し式洗濯機の実演
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洗濯という重労働を何とか軽減させるため、洗濯する機械が開発されてきた。また特に、ヨーロッパではペストなどの伝染病が広まった歴史があり、伝染病が広まるのを防ぐためにかまどで熱湯を沸かしその中で洗濯物を木の棒でかきまわして洗う習慣が普及したのだが、熱湯の中の洗濯物をかき回す、というやっかいな作業、熱湯でやけどしてしまいがちな作業を避けるさせるための機械を求める需要が生じた。したがってドイツなどで初期に考案された洗濯機は、樽などの容器を横向きにし、湯や洗濯物を入れ蓋をし、容器についたハンドルを手で回し、中身を攪拌する方式だった。

洗濯はお湯を使った方が汚れが落ちやすい。石鹸の入ったお湯は貴重だったため、そのまま何度も再利用されていた。まず汚れの少ない衣類を洗い、徐々に汚れのひどいものを洗っていく。初期の洗濯機は木製だったが、金属製のものができると、洗濯槽を下から火で加熱できるようになった。このため、一日中洗濯しても洗濯水を暖かく保つことができた。

イングランドでは、1691年に初の洗濯機および脱水機に類する特許が成立している[4]。また、1752年1月の "The Gentlemen's Magazine" というイギリスの雑誌に初期の洗濯機の絵が掲載されている。ドイツでは Jacob Christian Schäffer が洗濯機を考案し、1767年にその設計が出版されている[5]1782年には、イギリスで Henry Sidgier が回転ドラム式洗濯機の特許を取得している。

洗濯後、洗濯物から石鹸水を除去する工程は全く別の工程だった。元々はびしょぬれの衣類を手で絞っていた。この仕事を助けるため、2つのローラーばねで力をかけ、そこに衣類を通してローラーを手で回すという手絞り機(または手回し脱水機)が開発された。これには1枚ずつ衣類を入れてやる必要があった。元々は独立した機械だったが、洗濯機に組み込まれるようになり、搾り取った石鹸水が洗濯槽に戻って再利用できるような構造になった。

アメリカ合衆国では1797年ニューハンプシャー州の Nathaniel Briggs が "Clothes Washing" と題した特許を取得している。特許事務所が後に火事で焼け落ちたため、彼が具体的にどういう発明をしたのかは分かっていない。洗濯機に手絞り機を組み込んだものは、1843年セントジョンの John E. Turnbull が取得した "Clothes Washer With Wringer Rolls" という特許が最初である[6]

蒸気機関ガソリンエンジン等を用いてドラムを回転させるものや、撹拌棒を回転させる撹拌式洗濯機が使われるようになった。1気筒の低速なガソリンエンジンなどがよく使われていた。

電動式

電気洗濯機は20世紀初めにアメリカで登場している[8]。アルバ・ジョン・フィッシャーが1910年に電気洗濯機の特許を取得しており[9]、電気洗濯機の発明者とされることが多いが、フィッシャー以前にも電気洗濯機の特許が存在していた[10]

電気式洗濯機は1908年[11]アメリカで発明され、1908年にアメリカのHurley Machine Companyが「Thor」として販売。

電力が欧米で普及するのは1930年代である。

アメリカでの電気洗濯機の年間販売台数は1928年には913,000台に達した。しかし、世界恐慌が発生したために販売台数が減少し、1932年には出荷台数が約600,000台となっている。洗濯機の設計は1930年代に改善が進み、安全性を考慮して電動機などの機械が筐体に覆われるようになった。1940年には、アメリカの電力供給を受けている2500万戸の60%が電気洗濯機を所有していた。

第二次世界大戦中、アメリカ国内の洗濯機メーカーは軍需に徴用されたが、全自動洗濯機の開発は続けられ、戦後間もなく全自動洗濯機を発売した。ベンディックスは1947年、改良型の Bendix Deluxe(当時249.50ドル)を発売。ゼネラル・エレクトリックも同年、全自動洗濯機を発売している。他社も1950年代初めまでに次々と全自動洗濯機を発売している。中には2槽式で、洗濯槽から脱水槽に洗濯物を手で移さなければならない半自動洗濯機もあった。

電気掃除機で知られるフーバー社は、マイコン制御が登場する以前にカートリッジ式で洗濯パターンをプログラム可能な全自動洗濯機 Keymatic を製造していた。洗濯機のスロットにプラスチック製の鍵状のカートリッジを挿入すると、それにしたがって洗濯パターンを決定するものである。しかし、ダイヤル式で設定する他の洗濯機に対して特に優れているわけでもないため、成功したとは言い難い(カートリッジは失くしやすいという問題もあった)。

初期の全自動洗濯機は機械式タイマーを使い、タイマーシャフトに一連のカムがあり、様々なスイッチを時間で操作していた。1950年代、これが電子式タイマーになり、設定の自由度が格段に向上した。

ヨーロッパでは1950年代まで電気洗濯機は一般化しなかった。これは、第二次世界大戦の戦禍により、ヨーロッパの消費者市場が1950年代後半まで回復しなかったためである。当初はローラーによる手絞り機構付きの電気洗濯機が主流だった。1960年代には2槽式が主流となった。全自動洗濯機が主流となったのは1970年代になってからのことである。

日本

日本では1928(昭和3)年に東芝の前身である東京電気株式会社がHurley Machine Companyの「Thor」(ソアー)の輸入販売を開始し、日本産(「国産」)第一号は1930年に東芝の前身である芝浦製作所から攪拌式洗濯機「Solar」(ソーラー)として販売された[12][13]。その後、1953年三洋電機から現在の洗濯機の原点とも言える噴流式洗濯機が低価格で発売され[14][15]、一気に普及した。

戦後第二次世界大戦後)の1950年代、日本の電器メーカーは電気洗濯機を『三種の神器』という宣伝文句で民衆に売り込んだ。その後昭和後期ころからは「白物家電」と呼ばれるようになり、現在でも家電製品の中でも代表格のひとつである。

昭和時代は日本で普及したのは日本製であった。 2018年時点では、他の白物家電と同様に、日本では一部の高付加価値製品を除き、生産コストの低いアジア圏で生産されたものが大半を占める状況になっている[16]

日本では「電気洗濯機」として家庭用品品質表示法の適用対象となっており電気機械器具品質表示規程に定めがある[17]。また、テレビ受像機エアコン冷蔵庫とともに2001年より家電リサイクル法の対象となり、廃棄する場合には、適切な処理が義務付けられ、粗大ゴミとして処分できなくなった。固定資産としての法定耐用年数は6年だが、家庭での平均的な使用年数は8.4年[18]である。

一部では芋洗いや、タコのぬめり取りなどの魚介類を洗うために使われる事もある。メーカーの想定外・保証外の利用法であり、故障の原因ともなるので推奨されない利用法である[19]

回転による脱水が一般化するのは、電動機が開発されてからである。回転で脱水するには高速で強力な回転力が必要であり、脱水機は洗濯機とは別の装置として作られた。洗濯した衣類を洗濯槽から脱水槽に移して脱水していた[20]。このような初期の脱水機は、中身が偏っていると脱水槽自体が危険なほど揺れるという問題があった。それでこの揺れをなんとかしようと様々な試みがなされた。まず、若干のアンバランスを吸収する緩衝フレームが考案され、さらに激しい揺れを検出して脱水機の回転を止める機構が考案された。この場合、人間の手で中身を均等にして再度脱水する。最近では[いつ?]、液体を封入した環を使い、それを脱水槽と同時に回すことで全体としてバランスが取れるようにしていることが多い[要出典]

いわゆる全自動洗濯機は、洗濯槽と脱水槽が1つになり、水の出し入れが自動化され、洗濯から脱水まで自動的に行うようになっている。1937年ベンディックスが初の全自動洗濯機の特許を取得し[21]、それを使った洗濯機を同年発売した[22]。この洗濯機は現代の全自動洗濯機の基本機能は全て備えていたが、サスペンション機構がなかったため、動き回らないよう床に固定する必要があった。

初期の全自動洗濯機では、洗濯槽/脱水槽の回転速度は機械的手段か電動機に供給する電力を可変抵抗器で加減することで制御していた。1970年代には上位機種から電子制御が一般化していった。1990年代になると、タイマーの代わりにマイクロコントローラを採用した機種が登場する。これが今(近年)では一般化している。ファジィ制御も洗濯機にいち早く採用されている。

最近では衣類乾燥機の機能まで1台でこなすものもあり、ボタン一つで最後までいくが、家庭用での普及よりコインランドリーで汎用されている。

なお2008年10月31日を以て三菱電機は(売り上げ不振で赤字が続いたことから)洗濯機の生産より完全撤退した[23]

21世紀頃から、より使用水量の少ない縦ドラム型の洗濯機が普及している。


種類

一槽式
洗濯槽のみの洗濯機。一般的な洗濯機では1960年代までこの種類が存在していた。脱水部分は手で絞るか、洗濯機傍についていたローラーで絞る。現在でも簡易・小型洗濯機でこの種類が存在する[24]。また、脱水槽のみの脱水専用機も存在している[25]
二槽式洗濯機
「洗い」と「すすぎ」を行う槽と「脱水」を行う槽が分離しており、それぞれの作業工程を各層で行う。洗濯槽と脱水槽の間で洗濯物を移し替える必要がある。1957年、イギリスフーバー[要曖昧さ回避]社によって開発され[13]、1960年に三洋電機によって脱水槽側に熱風乾燥装置を組み込んだ「二槽式脱水乾燥洗濯機」が発売[26]。1970年代から1980年代前期までの主流。現在では少数派であるが、洗濯・すすぎと脱水を同時並行で行えるため時間あたりに洗える量は全自動洗濯機に比べて多く、構造的にも単純で丈夫なため、理容店ガソリンスタンド、工場などでの業務用、あるいは農家などで作業着を別に洗うために2台目として屋外や土間に置くなど、根強い需要がある。脱水能力において一槽式の全自動洗濯機を上回る場合が多い[27]。。また、脱水槽に注水でき、注水しながら脱水することで、すすぎを助ける機種もある。現代の日本においては、下述の全自動洗濯機の普及率が高まっていて、住宅の設計・建設においてもこれを前提としている物件が多いため、全自動洗濯機に比べて横幅が広い機種が多い二槽式を置くためには予めそのスペースの確認を要するケースが多く、注意を要する。
全自動洗濯機の普及により国内向けの需要は減少し、東芝は生産を中止したが[28]、慣れ親しんだ年配や洗濯にこだわる層により5%は二槽式とされ、業務用と合わせ一定のニーズが存在することから、日本国内では日立、、AQUAの3社が販売を継続している[29]。またペットや介護など汚れ物が出るニーズに合わせ、二台目として小型の二槽式が販売されている[30]
価格の安さにより新興国では主流であり[28]インドネシアでは高温多湿な気候と丹念に洗濯する国民性にマッチしているため、経済的に発展した現在でも洗濯板が付いた二槽式が主流とされる[31]
以上の2方式の操作方法は一時期ボタン操作式(マイコン制御)のものもあったが、現在に至るまで回転スイッチ式である。
三槽式洗濯機
日立製作所がかつて製造していた、二槽式洗濯機の亜種。同社が製造していた攪拌棒付異型「からまん棒」(後述)の特長を生かしたもので、洗濯槽の上部中央に、もうひとつ小さなバケツ状の小型洗濯槽を取り付けている。「からまん棒」の内側に駆動軸を通し、小型洗濯槽のパルセーターを駆動していた。
自動二槽式洗濯機
二槽式洗濯機の洗濯槽での行程である「洗い」から「すすぎ」までをプログラムタイマーにより自動化した形態。脱水槽の側ですすぎから脱水までを行える機種も出現した。もとは自動洗濯機の商品名で登場したが、後に下記全自動洗濯機の登場により現在の呼称に変わった。全自動の登場後はニッチ商品化したが、それでも日本が好景気であった時代には松下『スピンリンス』、東芝『シャワーリンス』、三菱『スピンシャワー』など、定番ラインアップとして存在していた。しかし、全自動の普及に加えてバブル経済崩壊後の機種整理の流れのなかで、かつて自動二槽を製造していた各社はすべて撤退している。現在国内で生産を継続している日立は、逆に全自動の普及期に一度撤退していたが1995年に復帰して現在に至る。通常の二槽式よりは遥かに手間が省ける一方、脱水能力は二槽式のそれであるため部屋干しや乾燥機の使用が恒常化している場合にメリットとなる。かつては機械式プログラムタイマーであったが、1980年代後半以降はマイコン式が主流となった。
全自動洗濯機
「洗い」、「すすぎ」、「脱水」をすべて1つの槽で行うもの。注水から最後の脱水までをすべて自動で行う。1965年に松下電器産業(現・パナソニック)によって第1号機が開発・販売された[32]。使用する水の量が多くなる問題があり、普及は遅れた(1970年代初頭、全自動洗濯機普及率4.7-8.6%[32])。1980年代以降改良が重ねられ、現在までの主流となっている。
乾燥機付洗濯機(洗濯乾燥機)
一般的に洗濯乾燥機と呼称される、全自動洗濯機にさらに乾燥機能がついたもの。乾燥機が分けられたものと「洗い」「すすぎ」「脱水」「乾燥」まで1つの槽で全自動で行えるものがある。前者は乾燥機のみ横倒しの槽になっている。2000年代前半から需要・台数が伸びている[33]。一般的に家庭用の乾燥機付洗濯機は、洗濯できる量より乾燥できる量が少ないため、洗濯物全てを乾燥させる場合は、乾燥手前で、洗濯物を取り出す必要がある。乾燥可能な量の洗濯物であっても全自動で乾燥させると衣類がクチャクチャのまま乾燥されたり、乾燥ムラがおきるなどの問題が発生することもある。このため、加熱をせず、送風のみで簡易乾燥を行い、ある程度水分を飛ばしてから自分で干すといった使い方をすることもできる。
ヒートポンプ式の乾燥機能は、室温が低すぎるといった場合性能が発揮できず完全に乾燥できない場合がある。そういった場合は暖房して室温を調整すればよい。一方、除湿冷却方式の同機能は、そのようなことはないが、除湿水の温度をリアルタイムに監視しているサーミスタに糸くずなど異物が付着すると、正確に温度を読み取れなくなり、乾燥不良が発生することがある。基本的には、熱に耐える素材で仕上がりがしわになっても支障ないものであれば洗濯から乾燥まで全自動でよい。前述のとおり乾燥も配慮した量の範囲で洗濯するようにする。
ドラム式はすべての工程において使用水量が少ないため、投入洗剤量を指定分に抑えないと残洗剤が過多となり濯ぎ不足状態となる可能性がある。
手回し式洗濯機
初期には、非電動洗濯機も存在した。洗濯物と水を球形の金属製洗濯槽に密閉して人力で回転させることで攪拌し洗浄する。構造的には現在のドラム式洗濯機に近い。現在でも少量の洗濯向けに「手動洗濯機」「簡易洗濯機」と称してわずかに生産されている。

撹拌方式

円筒型

槽の中に洗濯物が入った円筒のドラムを入れ、ドラムを回転させて洗濯する。ドラム式の元となった。

攪拌式

槽と同じ程度の高さのある大型の羽根をゆっくり反転させて水流を発生させる方式。構造的に大型となるため日本では業務用の一部に限られるが、アメリカでは現在も主流。 日本では1922年大正11年)に初めて輸入され、1930年昭和5年)に東芝が国産初の電気洗濯機として製造。終戦直後は日本のメーカーも進駐軍向けに製造していたが、1947年昭和22年)に「日本人メイドの人件費が安く、しかも上手に手で洗ってくれる」という理由で納入が打ち切られた。これを契機に一般向けにも発売されたが、5万円以上(ローラー絞り器なし 当時の日本人の大卒初任給は22,000円[要検証])と非常に高価だったため普及しなかった。

パルセーター式(噴流式・渦巻き式)

洗濯槽にと呼ばれる羽根を持ち、それを高速回転させて激しい水流を発生させて汚れを落とす方式でアジアで一般的。日本では1953年昭和28年)8月三洋電機が初めて製造。定価は28,500円(当時の大卒初任給は17,000円)と、比較的買いやすい値段だった。同年に出力100W以下の洗濯機が物品税の対象から外れたのを契機に、槽の側面にパルセーターがある噴流式の開発が日本で盛んになった。しかし噴流式は洗濯物がよじれて傷みやすかったり、洗濯物が多くても少なくても同じ水量が必要だったことから、1954(昭和29)年にパルセーターを底面に設置した渦巻き式が開発された。日本では渦巻き式が1960(昭和35)年から現在までの主流となっている。パルセーターが大径口で乾燥機能が付くものは、タテ型(2000(平成12)年12月に松下電器、現パナソニックが発売)と呼ばれる。ごく初期のパルセーターは小型のものが主流であったが、現在ではほぼ洗濯槽いっぱいの大きさとなっている。昭和 - 平成初期に建てられたアパートや賃貸マンションに住む者は洗面台の入り口が55cm - 59cmと狭小のため、室内にドラム式が設置できないことから、この渦巻き式を購入することが多い。

からまん棒[34]
日立製作所が1982年昭和57年)に開発した方式で、本来は同社の登録商標であったが、現在は使われていない。パルセーターの軸部分を垂直に延長し、羽のついた攪拌棒を持たせた方式。名前から解るとおり、当初は衣類の絡みを抑止する目的で開発されたが、この意味ではあまり役立たなかった。その後、それまで手洗いに限定されていたおしゃれ着やウールの洗濯のできる機種が現れ始めると、電子制御と併用することで、従来のパルセーターよりも一歩抜きん出た。欠点として、本体のサイズの割りに洗濯容量が小さくなる。この欠点のため、その後の家庭用洗濯機大容量化の波についていけなくなり、順次廃止され、通常の渦巻き式となった。
攪拌棒方式は他に三菱電機の「Mr.かくはん」が、また様式は異なるがパルセーター方式に攪拌式の特徴を取り入れた方式としては東芝の「最洗ターン」、三洋電機の「手もみL」が存在したが、いずれも現在までに廃止されている。
ビートウォッシュ
日立製作所が開発した方式。基本構造は渦巻き式と同様であるが、波状の形状をしたパルセータを洗濯物に直接接触させ洗濯する点が異なる。
二重噴流式
富士電機が開発した方式。洗濯槽側面に2個のパルセータを対面させるように配置し、洗濯能力を高めたもので、1954年W361型が発売された。対面している2個のパルセータは互いに回転軸を1cmほどずらすことで、洗濯物のよじれ、洗浄むらを防ぐ[35][36]。その性能は「暮しの手帖」も認めるほどであったという[37]
二重水流式
富士電機が開発した方式。洗濯槽底部に1個のを傾斜を付けて設置することで、洗濯水に噴流と上下振動を与え、高い洗濯性能にもかかわらず洗濯物を傷めない。1958年W261型が発売されている[38]
しっかりパル
それまでの小型パルセーターによる上記二重水流式に代わり、全自動洗濯機用パルセーターからのフィードバックで、1985年に三菱電機が商品化した、洗濯槽の底部ほぼ全面となる大型パルセーター。極部的に強い水流を生み出してしまう小型パルセーター式よりも布傷みが少なく、全体的には洗浄力が上がる。「しっかりパル」は三菱の登録商標であったが、技術特許取得には至らず、他社にも波及し、現在国内メーカーの二槽式洗濯機のデファクトスタンダードとなっている。
穴無し全自動
全自動洗濯機の短所である使用水量の多さと、不可視部分が多いことによる衛生管理上の問題を克服する形で開発が行われた形式。に一度三菱電機が商品化したが、制御技術がまだ機械式プログラムタイマーからマイコン式への過渡期と時期尚早だったこともあり、充分な評価試験を得ないままの投入となったため脱水不良などの欠点ばかりが目立ち撤退した。
後、1992年にシャープが、洗濯槽をゆるい逆紡錘形とすることでその脱水時に上部から排水が促進される「コニカル水槽」を採用して商品化に成功、特許も取得し現在のシャープの縦型洗濯機の主力商品となっている。

ドラム式(回転式)

横を向いた円筒状の洗濯槽を回転させ、洗濯物が上がっては落ちを繰り返すことにより叩き洗いをすることで汚れを落とす方式。ドラムの上底面から洗濯物を出し入れする。クリーニング店コインランドリーの洗濯機ではこの方式が良く使われている。洗濯物の傷みが少なく、水の使用量も少ない。ヨーロッパでは主流の方式。 重量が重いために家庭用では乾燥機付き洗濯機に限られる。また奥行きが大きいことから置き場所の考慮も必要である。 家庭用のサイズだと高温多湿で軟水の日本では脂肪を含んだ汗や泥汚れが充分に落ちづらいという点で不利。1950年代には日本でも製造されていたが、当時は家庭用としては主流とならなかった。しかし、ポンプアップと電子制御を併用・ヒートポンプ式乾燥機能等を追加することで2000年(平成12年)から日本でも普及し始めた。

斜めドラム式
パナソニックが開発した方式。従来の縦型に比べ使用水量及び衣類の傷みが少ない。最新機種の上位モデルは「エコナビ」も搭載している。なお、発売には至らなかったが、東芝が1956年(昭和31年)に日本初の傾斜ドラム式全自動洗濯機を開発している。
2011年秋モデルにおいては、パナソニック製洗濯機としては初めて「系列店(パナソニックショップ)限定モデル」が登場(第1号機は「NA-VX710SL/R」)。コース数が量販店兼用モデルより多く、掃除機に取り付けられる乾燥フィルター掃除用ノズルと(パナソニック以外の他社製掃除機に繋ぐ場合の)継ぎ手パイプ(アダプター)付属。その他仕様は量販店兼用モデルNA-VX7100L/Rと共通。さらにマンションなどの狭い空間にも設置可能な小型モデルも登場している。
トップオープンドラム式
回転軸が正面から見て水平で、ドラムの側面を開閉するような構造のドラム。ヨーロッパでは主流だが、日本では三洋電機と東芝のみが採用。2002年(平成14年)に三洋電機が日本で初めて発売したが、三洋電機・東芝ともに2007年(平成19年)までに廃止された。

振動式

洗濯物が浮き上がらないように上から蓋で押さえたうえで、洗濯槽の底にある振動板を高速で振動させて汚れを落とす方式。1950年代に発売したが、汚れの落ちが悪く振動がうるさいため全く普及しなかった。

技術

脱水時のモータの振動と外箱の共鳴を抑えるため、鉄板と鉄板の間にポリエステル樹脂などを挟んだ鋼板。
ニューラルネットワークファジィ制御
マイコンによる制御方式のひとつとして使われた。
直流インバーター制御
直流モータの電圧をインバーターで調整することによって回転速度を変える制御方式。1990年に東芝が発売。それ以前はギアを使って交流モーターの回転速度を調整していたため、それが騒音源の一つになっていた。
ダイレクトドライブ
インバーター制御の直流モーターとを直結し、モーターとパルセーターの間にあった駆動用ベルトをなくして低騒音化をはかったもの。1991年に三菱電機が全自動洗濯機AW-A80V1として発売。1997年に東芝がアウトローター方式のダイレクトドライブインバーターモータを採用した洗濯機を発売し、モーターを小型化し低騒音化(洗濯時に約40dB)した。

2008年リーズ大学は約280mlの水だけで洗濯できる洗濯機を開発した[39]

洗濯の過程

洗濯は繊維製品の性質に合わせた方法をとる必要があるため、一般に衣料品などの繊維製品には絵表示(ピクトグラム)などで取扱方法が表示されている。日本では2017年春夏向け商品からISO(国際標準化機構)に対応した絵表示(:2014)に変更され表示記号は22種類から41種類とほぼ2倍になる[40][41]洗濯表示を参照。

注水

  • 一般には水道に給水ホースを直結させて水道水を利用するが、井戸水や風呂の残り湯などが利用される場合もある。
  • 水道水を利用する場合には水栓が開いている必要がある。電気洗濯機では自動で注水し洗濯物の分量に合わせて水量も自動制御されるものが多い。
  • 風呂の残り湯を利用する場合には一般には注水ポンプが用いられる。注水ポンプは、主に節水を目的として風呂の残り湯などを洗濯(すすぎには水道水を使う)に使うためのポンプで、風呂水ホース付属機種は、ホースの先端にポンプがある機種と、洗濯機本体にポンプを内蔵している機種に分かれる。
  • 海外ではヒーターを内蔵し、好みに応じて熱湯まで水温を調節可能な機種が多い。お湯用の給水栓を別に設けた機種もある。

洗い

  • 色移り等を防ぐために洗濯前に衣類の分類が必要な場合がある。
  • しみ抜きなど前処理が必要な場合がある。
  • 洗濯機に定められた適量の洗剤を投入する。
  • 予洗いの機能を有するものもある。

すすぎ

  • この過程で洗剤を落とす。
  • この過程で洗濯槽に汚れが蓄積しないよう毎回自動で槽洗浄を行う機能を有するものもある。

脱水

  • 二槽式の場合には脱水槽へ衣類を移す必要がある。
  • かつては外付けのローラー絞り機が用いられていたこともあるが、電気洗濯機の多くは遠心脱水が主流となっている。
    • ローラー絞り機
      2本のゴムローラーの間に洗濯物をはさんでハンドルを回して洗濯物を絞るもの。厚さが均一でない場合は完全に脱水ができず、なおかつ衣服のボタンが割れることもあった。手回し式洗濯機・初期の電気洗濯機で使われた。
    • 遠心脱水機
      槽を回転させて、遠心力により洗濯物の水分を振り切って脱水する。1874年にRobert Pilkingtonが手動回転式を、1903年にW.L. Dolierが電気駆動式を発明。二槽式洗濯機で洗濯機本体に組み込まれる。現在の主流。

乾燥

  • 乾燥機能を有するものもあり、遠心脱水では飛ばしきれなかった水分を乾燥させる。
  • 乾燥装置の汚れを少量の水を使いながら自動で取り除く機能を持つものもあるが、これらの機種では乾燥過程でも水栓が開いている必要がある。

注意点

感電の防止
洗濯機を設置する際には、確実にアース(接地)をしておく必要がある。
幼児の落下
洗濯槽に水がたまっている場合には、幼児の落下に注意を要する。幼児の落下に備えて、運転中に蓋を開けるとブザーが鳴り続け、蓋が開いた状態が一定時間継続すると洗濯槽内の水を強制的に排水する機能をもつもの、または運転中は蓋がロックされ開けることができないものもある。
閉じ込め
ドラム式洗濯機の場合、子供が中に入り込んだ拍子に戸が閉まり死亡する事故も発生する。対策として、扉が容易に開かないようにするや、内側から扉を開けられるようにする機構が開発されているが、すべてのドラム式洗濯機に装備されているわけではない[42]
洗濯槽の定期的な洗浄
洗濯槽には洗剤残り、髪の毛等が残るため、定期的に専用クリーナーなどの洗浄剤を用いて洗浄することが望ましい。カビや汚れの原因となる。[43]
放り込む前にポケットなどを確認
ティッシュ携帯電話スマホ紙幣などを気づかずに洗ってしまう恐れもある[44]ので、常に確認することが好ましい。

ギャラリー

メーカー、ブランド

日本

現在生産中

バスポンプ非搭載の従来型洗濯機と組み合わせて使うバスポンプ単体機を生産している国内大手電機メーカーは現在パナソニックのみとなっており、他社系列電器店では「工進」や「センダック」製品を主に販売している(バスポンプ搭載機の延長風呂水ホース及び交換用フィルター付き風呂水ホースは各メーカーで純正品を生産しており、サービスルート扱いで購入可)。

パナソニック
斜めドラム型は系列店「パナソニックショップ」限定モデルも2011年より「NA-VX710SL/SR」を皮切りに販売開始。なお2槽式の現行モデルはダイヤル操作式の「NA-W40G2」のみで、ボタン操作の2槽式洗濯機「愛妻号」シリーズとタテ型洗濯乾燥機「Lab」シリーズは生産終了(現行モデルはドラム式が「スピンダンシング」シリーズ、タテ型が「エコウォッシュ」シリーズをそれぞれ生産)。またバスポンプも製造(現行モデルは「N-30P」のみ)。
日立グローバルライフソリューションズ(旧・日立アプライアンス
日立製作所の子会社。ドラム式洗濯乾燥機は「ナイアガラ洗浄・ビッグドラム」シリーズを、タテ型洗濯乾燥機は「ナイアガラ洗浄・BEAT WASH」及び「白い約束」各シリーズを、2槽式洗濯機は「青空」シリーズをそれぞれ生産(2槽式「青空」シリーズは「ボタン操作式機種」を現在国内で唯一生産)。2012年12月からは(縦型洗濯機「白い約束」NW-8SY/6SYのOEMモデルとなる)三菱電機ストアー向け縦型洗濯機「MAW-70AP/60AP」も生産開始。
東芝東芝ライフスタイル
ドラム式洗濯乾燥機は「ZABOON」シリーズを生産。なおタテ型洗濯機のうち1990年代前半に生産されていた機種は時計機能を内蔵しており、予約洗濯終了時刻が「○時△分」単位で設定可能だった(洗濯中はディスプレイに洗濯・すすぎ・脱水の全工程合計残り時間が表示され、電源を切ってプラグをコンセントに挿している間は時刻を表示。但しプラグを抜けば時計は「0:00」にリセットされるので再使用時は時計をその都度合わせ直す必要あり)。しかし現行モデルは時計機能が廃止され、予約洗濯終了時刻は「○時間後」単位で設定する簡易タイマーへと改められている(液晶或いはFLディスプレイには洗濯・脱水・すすぎ・乾燥の全工程合計残り時間を表示)。なお一連の不正経理問題発覚に端を発した業績不振による不採算部門リストラの一環として、二槽式洗濯機生産は2016年3月限りで完全終了した(二槽式洗濯機生産より撤退した国内大手電機メーカーはシャープ・三菱電機・三洋電機に次いで4社目)。このため系列店「東芝ストアー」へ供給される2槽式洗濯機はパナソニック・日立アプライアンス・ハイアールなどの他社製品に変更。その後東芝の白物家電部門は中国の電機メーカー「美的集団」へ売却されている(日本国内での「TOSHIBA」ブランドは存続)。
シャープ
2槽式洗濯機の生産は2007年限りで終了し、現在はドラム式及び縦型洗濯乾燥機のみを生産。系列店「シャープフレンドショップ」へ供給される2槽式洗濯機はパナソニック・日立アプライアンス・ハイアールなどの他社製品へと変更。
アクア(旧ハイアールアクアセールス→ハイアールアジア)
パナソニックの完全子会社となった三洋電機の洗濯機事業を継承したハイアールの子会社。「AQUA」ブランドで販売。2015年にドラム式は撤退。
TOSEI(トーセイ)
コインランドリーやクリーニング店などの業務用大型洗濯機、乾燥機、洗濯乾燥機を開発、製造、販売している。2020年には敷布団専用乾燥機を発売[45]

生産より撤退

三菱電機
業界初のドラム角度可変機能付き洗濯乾燥機「ムービングドラム」シリーズを2007年5月に発売したが、不具合によるリコール続出により発売からわずか3ヶ月で製造中止に追い込まれ、これに出荷台数の落ち込みも加わって洗濯機事業全体の赤字が膨らんだ事から、洗濯機の自社生産は2008年10月限りで終了。現在は系列店「三菱電機ストアー」のみで販売される縦型「MAW-70BP」のみを日立グローバルライフソリューションズへ生産委託する形で販売。また「三菱電機ストアー」へ供給される2槽式及びドラム式洗濯機はパナソニック・日立グローバルライフソリューションズ・シャープ・ハイアールなどの他社製品へと変わっている。
三洋電機
子会社「三洋アクア」が洗濯機を生産していたが、パナソニックの完全子会社化に伴う「SANYO」商標廃止により2011年9月限りで生産終了。上記の通り三洋の洗濯機事業はハイアールへ売却され、三洋時代からの「AQUA」ブランドを継承(三洋系列店「スマイるNo.1ショップ」よりパナソニックショップへ衣替えした系列電器店の中にはハイアール製品を販売する店舗も一部あり)。
NEC
洗濯機を含む白物家電は1990年までに撤退。現在はPCとその関連商品及び照明器具&ランプのみを生産(照明器具&ランプは子会社「NECライティング」が製造)。
富士通ゼネラル
現在生産している白物家電はエアコン「ノクリア」シリーズのみで、洗濯機を含むその他白物家電生産は1990年代に撤退。

日本以外

ハイアール
中国の家電メーカー。日本国内では2002年より三洋電機との合弁会社「三洋ハイアール」により輸入販売開始(現在ではハイアールジャパンセールスに継承)。こちらは「Haier」ブランドで販売しており、シンプルで安価な製品をメインとする。
LGエレクトロニクス
世界シェアNo.1[46]2012年2017年アメリカ合衆国からアンチ・ダンピング関税措置が課せられているため、生産拠点を各国へ移している[47]
ワールプール(WHIRLPOOL)
アメリカの家電メーカー。メイタグ(MayTag)アマナなど多くのブランドで販売している。
サムスン電子
設立当初から洗濯機を製造。KenmoreのOEM。LGと同様に生産拠点を各国に移している。
ミーレ
ドイツのメーカー。アメリカや日本では高級ブランドとして白物家電を販売している。
インドのメーカー
GE
HotPointブランドを持つ
シーメンス
ドイツのメーカー
ハイセンス
中国の家電メーカー。日本にも低価格ブランドとして白物家電を販売している。

関連項目

参考文献

  • 「家庭電化製品それぞれの戦後史」『家電製品にみる暮らしの戦後史』久保道正、ミリオン書房、1991年。ISBN 4-943948-46-4
  • 『電気洗濯機100年の歴史』技報堂出版、2008年。ISBN 978-4-7655-4461-0

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 「せんたっき」と発音することが多く、日本語入力システムでも概ね「せんたっき」で変換できる。
  2. ^ Vatican’s praise for washing machine. The Hindu. 10 March 2009.
  3. ^ 洗剤の力 - 酵素の科学 第3回松柏軒バイオカフェ、くらしとバイオプラザ21
  4. ^ Mothers and Daughters of Invention: Notes for a Revised History of Technology, Autumn Stanley, Rutgers University Press, 1995, p. 301
  5. ^ Die bequeme und höchstvortheilhafte Waschmaschine Deuches Museum
  6. ^ Mario Theriault, Great Maritme Inventions 1833-1950, Goose Lane, 2001, p. 28
  7. ^ ルイ・フィギエ著『産業の驚異』第2巻(1873年)より
  8. ^ "Electric Washing Machine the Latest. Housewives can do Washing in one-third the Time," Des Moines Daily Capitol, November 12, 1904, p. 13.
  9. ^ アメリカ合衆国特許第 966,677号
  10. ^ アメリカ合衆国特許第 921,195号 など
  11. ^ 後述のように諸説があり、1906年のT.J. Winansの特許(特許図面にはプーリーはあるが動力源が書かれていない 1907年に1900Co. Nineteen Hundred Washer Company、現Whirlpool Co.から発売)、1908年のOliver B. Woodrowの特許(特許請求の範囲は「モーターあるいはその他の動力源を備えた洗濯機」)、1910年のAlva J. Fisherの特許(1908年にHurley Machine Companyから「Thor」として発売)がある。
  12. ^ Hurley Machine Companyから技術導入をして開発された
  13. ^ a b 東芝一号機ものがたり「1930年 日本初の電気洗濯機」 東芝未来科学館
  14. ^ 洗濯機「初」物語 1950年代 三洋電機公式[リンク切れ]
  15. ^ NHKの『プロジェクトX』で「家電元年・最強営業マン立つ~勝負は洗濯機~」として2002年(平成14年)7月16日に放送された。(プロジェクトX 4Kリストア版2021年(令和3年)5月25日放送 NHK)
  16. ^ 三洋電機は二槽式洗濯機に至るまですべて日本製を貫いている[いつ?][要出典]
  17. ^ 電気機械器具品質表示規程”. 消費者庁. 2013年5月23日閲覧。
  18. ^ 内閣府経済社会総合研究所景気統計部 「消費動向調査(全国、月次) 平成21年3月実施調査結果」 2009年4月17日
  19. ^ タコの茹で方[リンク切れ]
  20. ^ 1919年の洗濯工場の図。水平型の洗濯機と垂直型の脱水機が見える。 -- Don't Waste Waste, Popular Science monthly, January 1919, page 73, Scanned by Google Books: http://books.google.com/books?id=HykDAAAAMBAJ&pg=PA73
  21. ^ アメリカ合衆国特許第 2,165,884号
  22. ^ http://www.oldewash.com/cf/images/IMAGES/327.jpg
  23. ^ 三菱電機,洗濯機事業から撤退《追加あり》 | 日経クロステック(xTECH)”. 日経BP. 2022年1月2日閲覧。
  24. ^ ただのバケツじゃありま洗(せん) N-BK2 ASCII24 2001年6月20日、など
  25. ^ 家電製品ミニレビュー/トーマス「高速脱水機」 家電Watch(Impress Watch)2008年1月10日、家電製品ミニレビュー/ソメラ「高速脱水機 C-14LSS」 家電Watch(Impress Watch)2007年11月14日、など
  26. ^ 洗濯機「初」物語 1960年代 三洋電機公式
  27. ^ 全自動タイプは洗濯槽と一体の為遠心力が弱く脱水時間が長い(3分から10分程度の時間を要する)事に対して、二層式の脱水槽は遠心力が高く短時間(1分から2分)で脱水が完了しやすい
  28. ^ a b 【経済インサイド】東芝もやめてしまうのか 洗濯機メーカーは3~4社に 「白物家電王国」の落日(1/4ページ) - 産経ニュース
  29. ^ 洗濯こだわれば二槽式 : yomiDr. / ヨミドクター(読売新聞) -読売新聞
  30. ^ 二槽式洗濯機が今売れる理由 ペットの世話や介護で威力 |MONO TRENDY|NIKKEI STYLE
  31. ^ 【60秒解説】洗濯板付二槽式が大ヒットしたワケ - 経済産業省
  32. ^ a b 洗濯機/衣類乾燥機の歴史 パナソニック公式
  33. ^ 洗濯乾燥機の実使用性〜消費生活相談からみた問題点を探る〜 (PDF) 国民生活センター
  34. ^ Nippon_Style
  35. ^ 佐々木洋一郎「新型電機洗濯機(W361型) (PDF) 」 『富士時報』第27巻第4号、富士電機、1954年、 77-78頁。
  36. ^ 定石照夫「普及型二重噴流式電機洗濯機について (PDF) 」 『富士時報』第28巻第2号、富士電機、1955年、 34-40頁。
  37. ^ 家庭用品 (PDF) 」 『富士時報』第36巻第1号、富士電機、1963年、 110頁。
  38. ^ 佐々木洋一郎「二重水流式W261型電機洗濯機 (PDF) 」 『富士時報』第31巻第2号、富士電機、1958年、 76-77頁。
  39. ^ Ûniversity University of Leeds creating a washing machine that needs but 2% of the water/electricity requirements of a conventional washing machine
  40. ^ 変わる絵表示 繊研plus
  41. ^ JIS L0001(ISO3758)と JIS L0217 との表示記号に関する対比表 経済産業省
  42. ^ ドラム式洗濯機の中で男児死亡「『おやすみ』と言ったのが最後」”. iza(2015年6月26日). 2017年8月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年1月28日閲覧。
  43. ^ “ちゃんとやってますか?ドラム式洗濯機の掃除方法” (日本語). タスクル | 暮らしのお悩み解決サイト. https://taskle.jp/media/articles/27 2018年9月26日閲覧。 
  44. ^ 11 Common Laundry Mistakes - Eco Nuts Organic Soap Nuts
  45. ^ コイン式ふとん専用ガス乾燥機を発売しました。” (日本語). www.tosei-corporation.co.jp. 2020年6月16日閲覧。
  46. ^ 【そこが知りたい家電の新技術】2015年に白物家電部門をグローバルNo.1ブランドに~LG Electronicsの戦略とは - 家電Watch
  47. ^ “米ITC、韓国2社の中国製洗濯機に反ダンピング税”. ロイター. (2017年1月11日). http://jp.reuters.com/article/usitc-tariff-korea-idJPKBN14V047 2017年1月13日閲覧。 

外部リンク

電子レンジ

電子マイクロレンジ(でんしマイクロレンジ、: microwave oven(マイクロウェーブオーブン、直訳すると「マイクロ波オーブン」))、または単に 電子レンジ(でんしレンジ)、電子マイクロ(でんしマイクロ)、マイクロレンジレンジまたはマイクロ、とは、電磁波電波)により、水分を含んだ食品などを発熱させる調理機器である。

日本における「電子レンジ」という名称は、1961年(昭和36年)12月、急行電車のビュフェ(サハシ153形)で東芝の製品をテスト運用した際に、国鉄の担当者がネーミングしたのが最初とされる[1]。その後市販品にも使われ、一般的な名称となっていった。

英語では microwave oven(マイクロウェーブオーブン又はマイクロ波オーブン)で、しばしば microwave(マイクロウェーブ又はマイクロ波)またはmicro(マイクロ)と略される[2]electronic rangeとも呼ばれる[3][4]

概要

物の温度とはおおよそ分子の運動量のことであるが、電子レンジはマイクロ波を照射して、極性をもつ水分子に直接エネルギーを与え、分子を振動・回転させて温度を上げる、いわゆるマイクロ波加熱を利用している。

電力を消費して加熱する調理器具としては、他に電気コンロ電磁調理器があるが、電気コンロはジュール熱で発熱体を熱して発生する赤外線で食品を加熱し、熱の発生原理がまず異なる。赤外線とマイクロ波は波長が異なるため、その性質も異なる。赤外線は主に物質の表面を加熱する(内部まで加熱されるのは熱伝導によるものである)。

一方で、マイクロ波を用いた電子レンジでは、赤外線より物質の内部まで放射によって加熱されるものの、水分子を含まず電磁波が透過するガラス陶磁器は加熱されない(同じく、加熱された部分からの熱伝導で間接的に温まることはある)。

電磁波の発生源としては、マグネトロンという真空管の一種が使われている。

高周波出力は家庭用で500 - 700W程度、コンビニエンスストアや厨房機器として用いられる業務用では、1500 - 3000W程度である。電力を電磁波に変換する際のロスがあるため、インバータータイプの出力(温める力)が1000Wならば、電子レンジ自体の消費電力は1450W程度となる。

日本では家庭用品品質表示法の適用の対象で、電気機械器具品質表示規程に定めがある[5]。また、電波法にいうに該当し、高周波出力50Wを超える機器の為、型式確認制度の対象となる[6]。 電磁波の周波数は、2450MHzでISMバンドのひとつであり、周波数を共用している無線LANWi-Fi、直下の2400MHz帯アマチュア無線などは、電子レンジを動作させると、通信不能になる大影響を受けるが、総務省告示周波数割当計画脚注に「混信を容認しなければならない」と規定している。

世帯普及率は、日本において1970年代中盤に10%を超え[7]1980年代の中盤で40%台[7]から50%強[8]、その後半には60%台中盤[7]から70%台[8]となり、1990年代の中盤は80%台中盤[7]から90%前後[8]で、その後半には90%台中盤[7][8]となり、2000年代の中盤から後半では90%台中後半[7][8]を保っている。世界的には、経済的に発展し電力事情も良く家電製品の普及している先進国の多くの地域でも、安価な廉価版機種から多機能高性能な機種に至るまで幅広く流通し、その利便性が認められて広く使われている。

歴史

原理の発見

1945年に、アメリカ合衆国レイセオン社で働いていたレーダー設置担当の技師、パーシー・スペンサーによって発明された。

  • マグネトロンの前に立った彼のポケットの中のチョコバーが溶けていたことを偶然発見した
  • 放置していたサンドイッチが勝手に加熱調理されていた

などのような伝説的なエピソードが伝わっているが、実際には複数のスタッフによる入念な観察の結果によって開発された[9]

最初に電子レンジで調理した食物は、慎重に選ばれた結果、ポップコーンであった。スペンサーの電子レンジでは、紙袋を使ったトウモロコシの調理法で特許を取っている[9]。次に選ばれた食材は鶏卵を用いた茹で卵づくりだったが、これは卵の爆発により失敗した。


一方、大日本帝国海軍1944年(昭和19年)頃、海軍技術研究所と島田実験所(現在の島田理化工業の前身)にて、マイクロ波を照射して航空機などを遠隔攻撃するための光線兵器の研究を行っていた[10]。初の実験対象はサツマイモで、ふかし芋のようになったと伝わる[11]。その後、5mの距離からウサギを死に至らしめることにも成功したが、それ以上の大型化が出来ず、兵器としての開発は頓挫していた[12]大和型戦艦から撤去した副砲の旋回部分を利用して、パラボラアンテナを設置する工事も行われたが、島田実験所が空襲被害を受けて兵器として実用化されることなく、第二次世界大戦の終戦を迎えた[11]

開発者の一人であった中島茂は戦後に軍事研究の職を失い、マイクロ波でコーヒー豆を炒る機械を製作して、東京のコーヒー店に納入し糊口をしのいだ[11]。だが、この「電子レンジ」が一般商品化されることはなかった。

製品化

レイセオン社はマイクロ波による調理について1945年特許をとり[13]1947年に最初の製品を発売した。高さ180cm、重量340kg。消費電力は3000Wだった。この製品は非常に売れ行きがよく、他社も相次いで参入した。

日本

  • 1951年(昭和26年)7月19日の新聞記事によると「南氷洋で捕鯨した冷凍鯨肉を鮮度を損ぬまま解凍する技術」として、東京水産大学(現 東京海洋大学)が「冷凍したクジラ肉に超短波を照射し解凍する技術」について研究しているとの記事が掲載された。この記事によれば、鯨肉の解凍技術について既に確立されたので、同年8月29日よりイギリスのロンドンで開催される第八回国際冷凍食品会議で、この「クジラ肉の解凍方法」について発表する旨が記事になっている。この事から、日本ではこの時点で業務用の冷凍肉解凍技術が、ある程度は確立していた事がうかがえる。
  • 1959年(昭和34年)東京芝浦電気(現 東芝)が国産初の電子レンジを開発[14]
  • 1961年(昭和36年)国際電気(現 日立国際電気)が国産初の業務用電子レンジを発売[15]
  • 1962年(昭和37年)早川電機工業(現 シャープ)が日本国内初の量産品電子レンジ「R-10」(54万円)を製造[16]
  • 1963年(昭和38年)松下電器産業(現 パナソニック)が電子レンジ「NE-100F」(115万円)を製造、電子レンジ普及の先駆的商品となった[17]
  • 1964年(昭和39年)開通の東海道新幹線新幹線0系電車ビュッフェ車に電子レンジが備え付けられた。
  • 1965年(昭和40年)一般家庭向けに松下電器産業(現 パナソニック)の「NE-500」[18]が初めて発売された。
  • 1966年(昭和41年)早川電機工業(現 シャープ)が国産初のターンテーブル方式を採用した電子レンジ「R-600」(198,000円)を発売した[19]
  • 1972年(昭和47年)郵政省(現 総務省)の型式指定が制度化[21]された。製造業者又は輸入業者が電波法令の技術的条件に関する内容を郵政大臣(現 総務大臣)に申請し、審査結果が適合しているものについて郵政大臣が型式を告示することで、型式指定の表示は横径3cm、縦径1.5cmの楕円形とされた。
  • 1977年(昭和52年)三菱電機オーブン一体型の電子レンジを発売。
  • 1985年(昭和60年)には型式確認制度に移行[22]した。製造業者又は輸入業者が技術的条件に適合しているかを自己確認した内容を届け出て、郵政大臣が型式を告示することである。
  • 2006年(平成18年)型式確認の表示は横長径が2cm以上の楕円形又は横長辺が5mm以上の長方形[23]とされた。
  • 2017年(平成29年)型式確認の表示は電磁的表示によることもできることとなり、型式確認は公示することとなった[24]

市場の反応

火を使わずに加熱調理する電子レンジの出現は1950年代当時の人々を困惑させた。発売当初の電子レンジは高価であり、一般家庭に普及し始めたのは価格が500ドルに抑えられるようになった1970年代後半のことである[9]。1970年には、アメリカで一部製品から許容量を上回るマイクロ波が漏れていることが報道される[25]など、マイクロ波に対する健康不安など電子レンジへの不信感は根強く、1998年に行われたイギリスでの調査では、消費者の10パーセントが「電子レンジは絶対に買わない」と回答している[9]

日本では当初、冷めた料理を温めたり冷凍食品を解凍したりする程度の役にしか立たないとされる調理器に、なぜ高い金銭を支出して購入する必要があるのか全く理解されず、消費者からすんなりと受け入れられたわけではなかった。

そのためメーカーは、電子レンジがあたかも焼き物煮物蒸し物揚げ物炒め物茹で物等、ありとあらゆる機能をこなす万能調理器であるかのように宣伝して売ろうとした。

これに対して雑誌『暮しの手帖』は1975年から1976年にかけて特集を組み、「電子レンジ―この奇妙にして愚劣なる商品」と題した記事を掲載、「メーカーはなにを売ってもよいのか」と酷評した。当時『暮しの手帖』の商品テストは、消費者から高い信頼を得ていたため、「電子レンジは万能調理器ではない」という認識は消費者にも印象付けられた。『暮しの手帖』は同じ号で、蒸し器を使って冷めた料理をおいしく温めるコツについての記事を掲載した。このキャンペーンの影響で、電子レンジに対してのネガティブなイメージは、後年まで一部で残ることとなった。

しかし、ボタン一つの手間で料理を温めることができる便利さは、大きな利点であった。高度経済成長で暮らしが豊かになる半面、核家族化と個食に代表される「家族が食卓を囲み、揃って食事する文化」が過去のものとなっていく過程で、簡単に料理を温められる手段へのニーズが増大していき、普及していった。

メーカー側も性能向上に努力し、食品の重量・温度などをセンサーで読み取って食味を損なわない最適な加熱を行えるようにするなど、今日では十分な性能を持つ調理器具としての製品を発売するに至っている。冷凍食品の普及と品質向上、冷凍食品を保存できる冷凍庫つきの冷蔵庫の普及進展、また電子レンジで調理することを前提とした加工食品が販売されるようになり、利便性の高まりと共に普及率も高まっていった。また、それに伴う大量生産コモディティ化による価格の下落が、さらなる普及を後押しした。

自動販売機への内蔵

1970年日本万国博覧会の会場周辺には、電子レンジを組み込んだハンバーガーの自動販売機が登場して、話題になった。

この自動販売機は紙箱に収められたハンバーガーのみ販売し、購入すると自動的に内蔵の電子レンジに商品が投入、加熱されたうえで提供されるものであったが、「パンは蒸気でふやけ、肉はパサパサ」という、ハンバーガーチェーンの出来立てハンバーガーに比べるといささか味気ないものであった[要出典]。また硬貨投入から商品受け取りまで加熱時間を含め1分程度待たなければならなかった。

しかし自動であるため、深夜でも簡便に暖かい食べ物を提供できることや、食料ストックを冷凍することで、在庫・食品劣化リスクがほとんどなくなるという利点から、無人のドライブイン高速道路サービスエリアなどを中心に設置が進んだ。

こういった電子レンジ内蔵自動販売機は、その後の設置数の増加や冷凍食品の発達にも助けられて着実に社会に浸透し、様々なバリエーションが登場した。現在では焼きおにぎり唐揚げフライドポテトたこ焼きなどを併売する機種もみられる。

2000年代以降の状況

2000年代の日本では、普及率は90%台後半を保ち、温める機能のみの単機能な電子レンジであれば1万円以下で購入可能で、レンジ・ヒーター・スチームを組み合わせて調理する複合型多機能タイプも登場している。

このような状況によって、電子レンジで温めればそのまま食べられる食品が多く店頭に並ぶようになった。コンビニエンスストアを中心に、風味もよく簡便な冷凍食品や、弁当惣菜などが複数種類取り揃えられるようになり、スナックフードコーナーには電子レンジ対応メニューが定番商品として並んでいる。その場で温められたり、持ち帰って温めたりして食べられている。また、スーパーマーケットなどの食品売り場でも弁当や惣菜など電子レンジを利用する商品の扱いが増したことで中食産業の市場も拡大している[26]

2005年4月、シャープは自社電子レンジの世界累計生産台数が世界で初めて1億台を達成したことを発表した[27]

日本企業

業務用はパナソニックの独占状態である。パナソニック以外では、シャープ・ネスターホシザキ子会社。東芝の事業を承継)が、細々と生産しているのみ。

生産より撤退
  • 三洋電機(パナソニック完全子会社化に伴い2011年限りで終了。業務用も生産していた)

種類

庫内の状態は以下の2種がある。

  • マイクロ波の照射・吸収にむらがないように、ターンテーブルを設けた方式
  • 高出力・多機能製品を中心に採用している、庫内がフラットになっている方式

フラットタイプは、照射用アンテナの方が回転している。業務用電子レンジでは出力を上げたり内部で乱反射させることで、入れた食品を回転させずにムラ無く加熱させる製品もある。

電子レンジは基本構造上、商用電源周波数にその能力や出力が影響されうる。このため、より効率的な加熱を行ったり、きめ細かな出力制御をするために、インバータで電源からの影響を回避する機能を持つ製品もある。そのような製品は、交流電源を一旦直流コンバートしてから、商用電源周波数よりも高い、所定の交流の周波数で高圧に変換するため、電源周波数に影響されない(いわゆるヘルツフリー)。

ただ、そういった機能の無い旧来の製品や「温め専用」など安価な製品にあってはその限りではなく、例えば日本国内でも、西日本と東日本地域で、異なる商用電源周波数に影響される製品もあり、利用者の引越しで問題となる。この場合は、有償によるメーカー修理の形で、使用地域にあった部品への交換改修が行われる。また消費者側では「移転先の電源周波数に合わない」理由によって、従来品を破棄して買い替えが行われる。

一般に、50Hz用のものを60Hzで使用すると出力が定格を超えてしまい、逆の場合は内部の変圧器で過電流が発生し、焼損や温度ヒューズの溶断をもたらす。これを逆手に取り、回路を50Hz用で設計し、60Hzで使用されていることを検知した場合には、自動的にマグネトロンを断続運転とすることで「時間平均」での出力の帳尻合わせを行うことで、ヘルツフリーを実現している製品もある。また、従来型回路で出力を可変する(例えば定格500Wの機種で200W出力を行う)ためには、断続運転が一般的な手法であり、瞬時出力は変化しない。このため、ごく短い運転時間では500Wも200Wも同じ結果となる。

電子レンジに、他の機能を付加した製品も多く登場してきている。その代表的な例が、オーブン機能のついた電子レンジ「オーブンレンジ」である。電子レンジには出来ない「焼く」という機能を、電熱線やガス燃焼を使ったオーブン機能で行い、オーブンと電子レンジの双方の利点をミックスしている。スチームを利用して加熱したり、あるいは食品の温度を計測しながら、自動的に加熱時間を調整するなど、多機能化した電子レンジも登場している。

調理方法

電子レンジでの調理は一般に庫内ターンテーブル片側に調理物を置きドアを閉めてスタートする(中央ではマイクロ波が十分に照射されない)。特に調理物の温度を赤外線センサーで確認しながら制御している機種などでは庫内に調理物が置かれていないと正常な調理ができないことがある。

電子レンジの調理方法について、高機能化した電子レンジではなく単機能の電子レンジであっても、「冷めた料理や素材を温める」「冷凍食品を解凍する」といった使い方のほかに、煮る・煮込むといった加熱調理器具としての位置づけもある。多機能レンジにおいて調理法は各食品・料理に適した機能を選択して行う必要がある。

電子レンジであたためを行う場合、通常は器にラップをかけて行う。これにより、食品をあたためた場合に発生する水蒸気を副次的に利用し、水分の蒸発による食材のパサつきも抑え、蒸すのに類似した効果も同時に得ることができる。ただし、水分量が多いとふやけてしまうような食材(パンや揚げ物など)は逆にラップをかけないで、食品の下にクッキングシートを敷いて余計な水蒸気を逃がし食品を皿の上で結露した水によってふやかさせないなどの工夫も行なわれる。

野菜、とくに火が通りづらい根菜類でも、温野菜を作ることができる。これは食材の下拵えとしても行われる。レンジパックなどの、より簡単に温野菜をつくれる調理グッズも出てきている。ケーキのようなものも、電子レンジを用いて作ることができる。食感は蒸しケーキに似る。

加熱はできるが、素材の表面が乾燥し焦げ目はつかないため、焼き料理は作れない。ただし、電子レンジ用調理器具や冷凍食品の中には、電子レンジの調理機能のみで「焦げ目がつくよう工夫されたもの」のような焼き物料理ができる冷凍食品や、焼き魚から揚げの調理ができる包材も商品化されている。

トピック

電子レンジによる調理の表現

「電子レンジで調理する」という意味の俗語が各国に存在する。

一杯の紅茶をPanasonicの電子レンジNN-E225Mで20秒温める時の音。この機種で調理完了を知らせる音は「チン」ではなく「ピー、ピー、ピー」である。

この音声や映像がうまく視聴できない場合は、Help:音声・動画の再生をご覧ください。
  • 日本では調理完了を知らせる合図音として、「チーン」という音が出る仕組み(機械式タイマーとベル)を、一時期は多数の製品に組み込んでいた要因から、日本語で「チンする」[28][29][30]または「レンチンする」[31][32]と表現することもある。

電子レンジが登場した時、調理する行為には特に名前が付けられなかったが、前述の合図音が由来となり、全国的規模で自然発生的に生まれた言い方である[29][30]文化庁による2013年度の「国語に関する世論調査」では、90.4%が「チンする」を使用すると回答している。この調査結果は「チンする」という言い回しが、広く日本語として浸透していることを示すものである[33]

  • 日本の初期型電子レンジには、調理完了を知らせる合図音を出す装置が付いていなかったため、「調理が終わったのに気がつかず、せっかく温めた料理が冷めてしまう」という意見が購入者から出ており、早川電機(現・シャープ)電子レンジ開発チームのメンバーにも届いていた[34]
    • そのメンバーが労働組合主催のサイクリングに参加した時、ベルの音が印象に残っていたことがヒントとなり、電磁石ばねで合図音のベルが鳴る仕組みを搭載した改良型が開発された[34]。また、「研究室の近所に自転車店が多かったため、当時の研究者が自ら店に出向いてベルを買い、アルミを絞ったベルでコストダウンし、ばねを使って音の強弱を調整して電子レンジに取り付けたのが発端」で「タイマーは当初ゼンマイ式で、ベルを一体化してチーンと音が鳴る構造」といった、シャープ広報室の説明もあった[35]
  • 1970年代後半、松下電器(現 パナソニック)は当時発売していた電子レンジ「エレックさん」にちなみ、調理する行為を「エレックする」と名付け普及・定着を試みたが定着せず、結局極一部の範囲に留まった[29][36]
  • 食品業界から発生した業界用語に「レンジアップ」というのがある。電子レンジで温めるの意であり、例えば「焼く前にレンジアップして解凍する」というように使われる。しかし Range up. とは、英語として全く意味不明であり、完全な和製英語である。
  • 中国語では、類似の擬音語による表現もあるが、「回す」を意味する「転」(ジュアン:繁体字: 簡体字: 拼音: zhuǎn)という動詞が、電子レンジで加熱するという意味にも使われている。
  • 英語では動詞化した microwave を用いて、Let's microwave some ○○(訳:○○をチンしよう)が使用される[37]。電子レンジ調理に対応していることを、可能を意味する接尾辞を付加してmicrowaveableと表現する。

現代において、合図音で「チン」を用いているのは、普及価格帯の単機能タイプが主体で、高出力化・多機能化した製品では、圧電素子を利用した電子音を用いている。

電波漏れ

普及し始めた頃の電子レンジには、調理中に扉を開けると瞬間的に強い電磁波が漏れる機種4割程度存在しており、1970年には国会(衆議院物価特別委員会)で取り上げられるなど問題視されたことがある[38]

電子レンジに関する事件

  • 2005年8月、アメリカ合衆国オハイオ州デイトンで、25歳の母親が電子レンジに自分の赤ん坊の娘を入れてスイッチを押し、2分以上加熱したと見られる。このため、高温の熱による内臓損傷により死亡。殺人罪で逮捕・起訴され、2008年9月8日、終身刑を言い渡された[39]。また2007年5月、アメリカ合衆国アーカンソー州ジョシュア・モールディンで、19歳の父親が電子レンジに2歳の娘を入れてスイッチを押し、全身熱傷三度の重傷を負わせたとして逮捕された。さらに2011年3月にはカリフォルニア州でてんかんを患っていた34歳の母親が生後2か月の娘を電子レンジで加熱して殺害したとして、2015年11月13日に終身刑が言い渡されている[40]
  • オウム真理教の死体焼却炉がマイクロ波加熱方式であったことから、電子レンジに例えられていた[41]
  • 製造物責任法に関する都市伝説として「飼いを電子レンジで乾燥」というものがあった(俗称「猫レンジ」)。内容は、アメリカの主婦が飼っている猫を洗った後、毛を乾燥させるために電子レンジを使用したところその猫が死んでしまい、主婦は「電子レンジの取扱説明書に『ネコを乾燥させてはいけません』とは書かれていない」と主張、メーカーの落ち度であると裁判になり、企業側が敗訴し多額の賠償金を支払うことになり、結果として電子レンジの取扱説明書に「ペットを入れないで下さい」という注意書きを書くに至ったという話である。ただし実際にこのような訴訟があったという記録は無く、アメリカの訴訟社会を揶揄した都市伝説である。日本やアメリカの法律においても電子レンジにそのような注意書きを添える義務も無い。なお実際に起きた事例としては、2007年12月にカナダアルバータ州カムローズで強盗に入った13-15歳の少年4人が住人の飼っていた猫を電子レンジで加熱し殺害した事例[42]や、2014年イギリスで飼っていた猫が飼っていた金魚を襲ったことに対するお仕置きで電子レンジで猫を1分程加熱し死亡させた女性に対し、禁固14週及び生涯動物を飼うことを禁止する判決が下された事例がある[43]

参考文献

関連項目

脚注

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  1. ^ ビジネス特急こだまを走らせた男たち p.160 福原俊一 JTB 2003年 ISBN 4533050115
  2. ^ Microwave oven Dictionary.com
  3. ^ microwave oven Britannica.com
  4. ^ electronic oven - Weblio 辞書
  5. ^ 電気機械器具品質表示規程”. 消費者庁. 2013年5月23日閲覧。
  6. ^ 電波法第100条及び電波法施行規則第46条の7
  7. ^ a b c d e f 消費動向調査(全国月次、平成16年4月調査より) 結果 / 主要耐久消費財等の普及率(全世帯)Microsoft Excel形式〕 - 内閣府
  8. ^ a b c d e 25年前の普及率は? 電子レンジやルームエアコンの普及率推移をグラフ化してみる - Garbagenews.com 2010年8月6日
  9. ^ a b c d ビー・ウィルソン『キッチンの歴史:料理道具が変えた人類の食文化』真田真由子訳 河出書房新社 2014年 ISBN 9784309022604 pp.140-145.
  10. ^ #聞き書き日本海軍史p.70、#海軍技術研究所p.267
  11. ^ a b c #聞き書き日本海軍史p.71
  12. ^ #海軍技術研究所p.268
  13. ^ Bibliographic data: US 2495429 (A) / Method of treating foodstuffs - Espacenet Patent search (英語)
  14. ^ 会社概要(歴史と沿革) - 東芝 企業情報
  15. ^ 沿革 - 日立国際電気 会社情報
  16. ^ 電子レンジ R-10 - 国立科学博物館 産業技術の歴史
  17. ^ 国内量産第1号電子レンジ NE-100F - 国立科学博物館 産業技術の歴史
  18. ^ レンジの歴史 - パナソニック 開発ものがたり
  19. ^ シャープの歩み 年表 1961~1970 - シャープ 会社情報
  20. ^ レンジの歴史(パナソニック)
  21. ^ 昭和47年郵政省令第13号による電波法施行規則改正
  22. ^ 昭和60年郵政省令第81号による電波法施行規則改正
  23. ^ 平成18年総務省令第119号による電波法施行規則改正
  24. ^ 平成29年総務省令第35号による電波法施行規則改正
  25. ^ 「電子レンジから放射線 一部は許容量上回る」『中國新聞』昭和45年1月6日15面
  26. ^ 経営方針「成長の背景」(ロック・フィールド)
    トップインタビュー / 新日本通商 - 寺岡精工・From New Balance 61号 2008/4月1日発行
  27. ^ シャープ ニュースリリース 2005年4月度(「世界初 電子レンジ世界累計生産1億台を達成」 2005.4.20)
  28. ^ チンする - 日本語俗語辞書
  29. ^ a b c ことばのこばこ / 「チン」する - 読売新聞 1999年4月19日
  30. ^ a b チンする - 三省堂 Web Dictionary
  31. ^ 簡単でおいしいが一番♡レンチンだけで作る旨味おかず15連発 LOCARI
  32. ^ 材料全部入れてチンするだけ♪手抜き感ゼロ!電子レンジでできるがっつり肉料理 Nadia
  33. ^ 「チンする」9割に浸透=慣用句は誤用が増加-国語に関する世論調査・文化庁 時事ドットコム 2014年9月24日
  34. ^ a b Vol.19 電子レンジ登場 家庭に「チン」 10万円の壁 昭和36年(1/2) - どらく(朝日新聞)・朝日新聞夕刊 2010年6月26日
  35. ^ 電子レンジの「チーン」を誕生させた意外なモノ”. 夕刊フジ. 産経新聞社ファンコミュニケーションズ (2005年1月10日). 2005年1月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年5月22日閲覧。
  36. ^ ◆ことばの話515「エレックする」・(追伸) - 道浦俊彦読売テレビアナウンサー)の平成ことば事情 2001年12月20日・12月25日
  37. ^ ◆ことばの話515「エレックする」(追記) - 道浦俊彦読売テレビアナウンサー)の平成ことば事情 2003年6月13日
  38. ^ 電子レンジの電波もれ 強制措置はとれぬ『朝日新聞』1975年(1970年)2月27日朝刊 12版 15面
  39. ^ 娘を電子レンジに入れて殺害した母親に終身刑-米国 - livedoorニュース (IANS) 2008年9月9日
  40. ^ 電子レンジで我が子を加熱 母親に終身刑が言い渡される
  41. ^ 東京キララ社『オウム真理教大辞典』 p.73
  42. ^ 電子レンジでネコを殺害、ネット上で非難噴出
  43. ^ 飼い猫をレンジでチンした女! 与えた苦痛に対して下された判決は……=英国
  44. ^ スマホ?電子レンジ?野菜? 山手線の新車両がいろんなものに似すぎている件”. Jタウンネット. 2020年7月21日閲覧。

外部リンク


 

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