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利用者数が急増? トヨタのサブスク「KINTO」の現状
内容をざっくり書くと
KINTOは月額料金でトヨタとレクサスのクルマに乗れるサブスクだ。
トヨタ自動車が展開するクルマのサブスクリプションサービス「KINTO」(キント)が好調な様子だ。20… →このまま続きを読む
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サブスクリプション方式
サブスクリプション方式（サブスクリプションほうしき）はビジネスモデルの1つ。商品ごとに購入金額を支払うのではなく一定期間の利用権として定期的に料金を支払う方式。契約期間中は定められた商品を自由に利用できるが、契約期間が終了すれば利用できなくなるのが一般的である。日本語では「サブスク」とも略される[1][2]。英語の「サブスクリプション」（英語: subscription、英語: subscribeの）には雑誌の「予約購読」「年間購読」の意味がある[3]。転じて「有限期間の使用許可」の意味となった[3]。またクラブなどの「会費」の意味もある。
コンピュータ用ソフトウェアの利用形態として導入され、また携帯電話やスマートフォンの有料アプリの支払い方法の多くはサブスクリプション方式である。また電子書籍の読み放題サービス、音楽・動画配信サービス（ストリーミング再生）の支払い方法はサブスクリプション方式が主流である。またAmazonプライムなどサブスクリプション方式により多様なサービスを提供するものもある。
概要
従来のソフトウェアはCD-ROMなどの記録媒体によって販売され、購入したエンドユーザーは、ソフトウェアのバージョンアップやサポートに追加料金を支払うこともあるが、永続的に使用することができる「買い取り形式」が多かった[4]。サブスクリプション方式は、月ごとや年ごとといった期間で契約、利用料金を支払うが、期間内のバージョンアップには追加料金が不要となる[4]。エンドユーザーからすると、ソフトウェアを使用するための全ての費用がランニングコストに含まれており、イニシャルコストが不要な料金形態であるともいえる[3]。
2013年にアドビシステムズ（現：アドビ）は、それまで同社の主力製品であったパッケージソフトから、サブスクリプション方式への販売転換を発表した。2015年には2014年比で22%アップ、通年の売上が記録更新の額となるなど、サブスクリプション方式への転換の成功例といえる[5][6]。
またソフトウェアのみならず、新規出店と新規顧客の獲得を繰り返す従来型ビジネスモデルに業績拡大の限界を感じる業態[7]（飲食、自動車、ファッション、化粧品など）においても、サブスクリプション方式への転換が計画されている[6]。
サブスクリプションエコノミー専門家のマーク・ヘラーは、2019年のインタビューで音楽・新聞・自動車などの業界でサブスクリプション方式が普及していることを例に挙げ「消費者は製品を所有することより、サービスにいつでもアクセスできる自由をますます重視するようになった」と指摘している。また、The Harris Pollが世界12か国で実施した消費者調査によると、調査対象者の57％が「所有するものを減らしたい」と回答し、68％が「人のステータスはもはや所有物によって定義されないと思う」と回答した[8]。
名称としては新しい用語であるが、契約により一定期間の利用権に対し料金を払うという意味では、有線放送やケーブルテレビ・衛星放送（スカパー!など）の受信契約、フィットネスクラブなどの会費、さらに言えば駐車場の月極契約（賃貸契約）、常時接続ISPや電話・電気・ガス・水道といったライフラインの利用契約など、類似の概念は従来から存在していた[9]。
問題点
サブスクリプション方式はサービスを「提供」するのであり、CDやDVD、ブルーレイ・USBメモリなどの記録媒体や、インターネットの買い切り型ダウンロード販売と異なり「資産」とはならない。そのため、解約した場合に使用できなくなるだけでなく、契約中であっても提供者側の裁量でサービスの一部または全部の提供が停止され使用できなくなることもある。また、全く使わない月でも月額料金は発生してしまう[10]ので注意が必要。
コンピュータ用ソフトウェアの例では、Adobe Creative Cloudの過去のバージョンについては、以前は2012年以降リリースしたバージョン全てが使用できたが、2019年5月に著作権侵害が指摘されたのを機に、最新版と過去の直近1バージョンを除いて提供を停止している[11]。
また、楽曲聴き放題や動画見放題のサブスクリプションサービスの場合、歌手や俳優などの実演家の不祥事などにより、その楽曲や動画の配信停止の措置が執られることもある。CDやDVD・ブルーレイや、買い切り型ダウンロード販売の場合は、購入済みであれば自己の所有物となっているため、それにより影響を受けることはない。しかしサブスクリプションサービスの場合は、ひとたび配信停止となれば視聴は不可能となる[12][13]。
脚注
- ^ “高級家具のサブスク、400ブランド サブスクライフ”. 日本経済新聞社 (2020年2月23日). 2020年2月26日閲覧。
- ^ “トヨタの車サブスク苦戦、申込数１日６件 遠い事業化”. 朝日新聞社 (2019年12月16日). 2020年2月26日閲覧。
- ^ a b c ミック、木村明治「Coffee Break ライセンスとサブスクリプション」『おうちで学べるデータベースのきほん』翔泳社、2015年。ISBN 9784798141336。
- ^ a b 関口大介、岩崎覚史『ドローンビジネス参入ガイド』翔泳社、2017年、28頁。ISBN 9784798152905。
- ^ Ron Miller (2015年12月15日). “Adobeの売上は記録破り―大企業でもビジネスモデルの根本的転換は可能だ”. TechCrunch. 2017年9月19日閲覧。
- ^ a b 横山勝 (2017年7月28日). “所有から利用へ。「サブスクリプション」型モデルでビジネスを変革！”. 電通. 2017年9月19日閲覧。
- ^ “「IoT活用で実店舗の顧客エンゲージメント向上」 〜データドリブンな意思決定を実現する「スポーツクラブ ルネサンス」の取り組み〜”. CNET Japan. 2017年9月19日閲覧。
- ^ “「所有する」時代の終焉--サブスクリプションエコノミーの台頭を告げる5つのトレンド”. CNET Japan. 2020年11月10日閲覧。
- ^ “そもそも「サブスクリプション」ってなに？” (日本語). 不動産テック専門メディア SUMAVE（スマーブ）. 株式会社リブセンス. 2020年12月21日閲覧。
- ^ “【最新版】サブスクリプションおすすめ定額制サービス120選 - みんなのサブスク” (日本語). minsub.jp (2021年1月22日). 2021年2月3日閲覧。
- ^ Victoria Song (2019年5月15日). “古いCreative Cloudは著作権的に問題？ Adobeが警告”. GIZMODO 2019年5月25日閲覧。
- ^ “「不祥事が起きる→関連作品は封印」でいいのか。電気グルーヴの「自粛」撤回求める署名、発起人の思い”. BuzzFeed (2019年3月17日). 2020年3月9日閲覧。
- ^ “サブスクは音楽を生かすのか、殺すのか――電気グルーヴ配信停止も波紋”. ITmedia (2019年7月11日). 2020年3月9日閲覧。
関連項目
外部リンク
- 『サブスクリプション』 - コトバンク
- 『サブスクリプションサービス』 - コトバンク
- 『サブスクリプションコマース』 - コトバンク
