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🌤|あすは天気の急変に注意


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あすは天気の急変に注意

 
内容をざっくり書くと
北日本は午前中から、東日本や西日本では午後を中心に所々で雨雲が湧きだし、雷雨になる所もあるでしょう。
 

7日(月)は西日本から北日本にかけて晴れる所が多いでしょう。東日本の太平洋側では午前中は雲が多く、雨… →このまま続きを読む

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西日本

西日本(にしにほん、にしにっぽん)とは、日本を大きく分ける時に使用される語で、日本の西半分を指す。対義語は東日本

範囲

一般には近畿・中国・四国・九州の総称[注釈 1][注釈 2]

広くは中部地方も含め[3]、さらには近畿地方を除いた中国地方、四国地方、九州・沖縄地方を指す場合がある。また九州ないし南九州南西諸島[注釈 3]南日本とする例がある。東国に対する西国(例:西日本放送)、近畿地方(特に畿内)に対する九州地方(特に北部九州、例:西日本鉄道[5] や、関東地方(特に南関東)に対する近畿地方(特に畿内)を指す場合もある。

地質学の分野では、フォッサマグナの糸魚川〜姫川・青木湖・松本盆地・塩尻・釜無川・早川・富士川以西を西日本(西南日本とも)とする[6][7][8] 説もあれば、糸魚川静岡構造線以西を西日本とする説もある。

各種文化面では富山・岐阜・愛知3県以西の地を指す[9][10]。方言学における西日本方言(西部方言)では、北陸方言近畿方言四国方言中国方言雲伯方言を指す場合(東条操[11]岐阜・愛知方言を西日本に含む場合(都竹通年雄[12]九州方言を西日本に含む場合(奥村三雄)[13] などがある。

気象庁では日本列島を北日本・東日本・西日本および奄美・沖縄に4区分しており、気象予報で「西日本」と言う場合、三重県を除く近畿・中国・四国・九州を指す[14]

生物相も東西で分かれるものがあり、例えばアカネズミの染色体のグループは富山-浜松線を境に東西に分かれる[15]

西日本を冠する主な企業・団体名

読み方には「にしにほん」と「にしにっぽん」の二通りがある。

  • 「読み」は「西日本」の読みを示す。
  • 「設立日など」のうち、(改称)とあるのは、「西日本」の呼称を含む名称に改称された年月日を示す。
企業・団体名読み本社所在地設立日など概要
西日本旅客鉄道株式会社にしにほん大阪府大阪市1987年4月1日通称JR西日本。営業エリアは北陸地方(新潟県北陸新幹線及び大糸線のみ)、近畿地方(東海道新幹線を除く。三重県関西本線島ケ原駅 - 亀山駅間のみ)、中国地方、長野県の一部、福岡県山陽新幹線博多南線
西日本ジェイアールバス株式会社にしにほん大阪府大阪市1988年3月1日JR西日本グループ
西日本電信電話株式会社にしにっぽん大阪府大阪市1999年7月1日通称NTT西日本。営業エリアは富山県(立山町の一部を除く)、岐阜県、愛知県以西および静岡県熱海市裾野市のそれぞれ一部区域を除く)。
西日本高速道路株式会社にしにほん大阪府大阪市2005年10月1日通称NEXCO西日本。営業エリアは近畿地方以西(三重県を除く)と福井県の一部。
西日本建設業保証株式会社にしにほん大阪府大阪市1952年11月6日公共工事前払金保証事業を営む。全国の公共工事発注者の前払金保証を取り扱えるが、営業店舗は京都府滋賀県奈良県和歌山県以西の各県庁所在地に設置している(ただし、競合対策で東京都中央区に東京支店を、名古屋市中村区に名古屋支店を、それぞれ設置)。
マックスバリュ西日本株式会社にしにほん広島県広島市2000年5月(改称)イオングループマックスバリュの近畿・中四国地区の店舗を運営。
西日本放送株式会社にしにっぽん香川県高松市1956年10月1日(改称)略称RNCテレビラジオ兼営局。ラジオは香川県が放送対象地域、テレビ(日本テレビ系列)は香川県と岡山県が放送対象地域。
西日本鉄道株式会社にしにっぽん福岡県福岡市1942年9月22日(改称)通称西鉄大手私鉄会社。
株式会社テレビ西日本にしにっぽん福岡県福岡市1958年4月1日略称TNC。福岡県を放送対象地域とするテレビ局フジテレビ系列)。
株式会社西日本シティ銀行にしにっぽん福岡県福岡市1944年12月1日[注釈 4]福岡県の(第一)地方銀行
西日本フード株式会社にしにっぽん福岡県福岡市2002年10月日本ハムグループの食肉販売会社。
西日本工業大学にしにっぽん福岡県苅田町1967年 
株式会社西日本新聞社にしにっぽん福岡県福岡市1942年8月福岡県の新聞社。西日本新聞西日本スポーツ(西スポ)の発行元。
西日本短期大学にしにっぽん福岡県福岡市1959年4月 
西日本短期大学附属高等学校にしにっぽん福岡県八女市1962年 
西日本電線株式会社にしにっぽん大分県大分市1950年5月24日略称は西電
西日本シロアリにしにっぽん鹿児島県鹿児島市1960年11月10日[注釈 5]害虫駆除業者。
現存しない、もしくは「西日本」の呼称の使用をやめた企業・団体
西日本車体工業株式会社にしにっぽん福岡県北九州市1946年10月1日通称西工。かつて存在した、西日本鉄道傘下のバス車体メーカー。2010年10月31日解散。
西日本パイレーツにしにっぽん福岡県福岡市1950年かつて存在した、西日本新聞社傘下のプロ野球チーム。会社名は「西日本野球株式会社」。
西日本システム建設株式会社にしにっぽん熊本県熊本市1954年9月10日建設会社。2014年10月1日に株式会社SYSKENに改称。

西日本または同義語に由来する名称

その他の西日本

脚注

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注釈

  1. ^ 「近畿・中国・四国・九州の総称」である[1]
  2. ^ 通常は近畿、中国、四国、九州の4つの地方[2]
  3. ^ 南西諸島は、大隅諸島トカラ列島奄美諸島沖縄諸島大東諸島を含む)及び先島諸島宮古諸島八重山諸島及び尖閣諸島の総称)から構成される[4]
  4. ^ 西日本無尽として設立。
  5. ^ 株式会社西日本白蟻駆除予防工務所として設立。

出典

  1. ^ 『コンサイス日本地名事典』1989年12月、 第3版。の「西日本」1の項目。
  2. ^ 秋庭隆『日本地名大百科 ランドジャポニカ』1996年12月年。の「西日本」の項目。
  3. ^ 『広辞苑 第5版』1999年10月。の「西日本」の項目。
  4. ^ 『コンサイス日本地名事典』1989年12月、 第3版。の「南西諸島」、「琉球諸島」及び「先島諸島」のそれぞれの項目
  5. ^ 『大辞林』1989年。 西国の項(一)の (1)
  6. ^ 『コンサイス日本地名事典』1989年12月、 第3版。の「西日本」②の項目。
  7. ^ 中学校学習指導要領解説 社会編 - ウェイバックマシン(2014年7月12日アーカイブ分)文部科学省。P52。
  8. ^ 東京学芸大学 2010 年度重点研究 教員養成課程における「小学校社会科」教育プログラムの開発 報告書 - ウェイバックマシン(2014年4月24日アーカイブ分) 東京学芸大学。P18。
  9. ^ 『コンサイス日本地名事典』1989年12月、 第3版。の「西日本」の③項目。
  10. ^ 秋庭隆『日本地名大百科 ランドジャポニカ』1996年12月年。の「西日本」の項。
  11. ^ 東条操『日本方言学』1954年。
  12. ^ 柴田武『岩波講座 日本語11方言』1977年11月8日。
  13. ^ 『日本の言語学 第6巻 方言 』1977年11月8日。
  14. ^ 気象庁地域名
  15. ^ 浜島書店編集部『ニューステージ 生物図表 新訂』2002年11月。の189頁
  16. ^ 平成23年度大学入試センター試験受験上の注意を掲載 - ウェイバックマシン(2012年10月28日アーカイブ分)

参考文献

関連項目

北日本

北日本(きたにほん、きたにっぽん)とは、日本を大きく分ける時に使用される語で、日本の北部を指す。対義語は南日本

一般的には、北海道東北地方[1][注釈 1]である。北陸地方[注釈 2][注釈 3]を北日本に含む場合もある。

人口

2018年10月1日時点の域内推計人口は約1404万人。宮城県と北海道を除き、毎年1%もの苛烈な人口減少に晒されており、2015年までは南日本(九州沖縄)よりも人口が多かったが、2016年に逆転されている。人口流出が激しいことに加え、全国的に最も少子高齢化が進んでおり、ほぼ同規模の人口を持つ南日本(1431万人)に比べて出生数が25%も少なく、死亡者は8%多かった。2019年の統計では、出生者数と死亡者数の比が2.2倍にも達した。南日本との差もさらに拡大し、出生数は26%少なく、死亡者は10%多くなっていた。

若年層の少なさに加えて合計特殊出生率も全国最低水準であり、今後も人口減少が長期にわたって続くと予想されている。国立社会保障・人口問題研究所の推計では、2045年の推計人口は1020万7000人(2015年に対して-29%)と予測されている。

道県名人口人口増減率自然増減率社会増減率
北海道528万6000人(8位)-0.65%(29位)-0.57%(34位)-0.07%(21位)
青森県126万3000人(31位)-1.22%(46位)-0.78%(45位)-0.44%(46位)
岩手県124万1000人(32位)-1.12%(45位)-0.77%(43位)-0.35%(43位)
宮城県231万6000人(14位)-0.33%(11位)-0.34%(11位)+0.01%(14位)
秋田県98万1000人(38位)-1.47%(47位)-1.03%(47位)-0.44%(47位)
山形県109万0000人(35位)-1.04%(42位)-0.77%(43位)-0.27%(38位)
福島県186万4000人(21位)-0.99%(39位)-0.65%(36位)-0.34%(42位)
北日本7県1404万1000人
全国1億2644万3000人-0.21%-0.34%+0.13%

2018年10月1日推計(カッコ内全国順位)

各道県の人口ピラミッド

全て2015年国勢調査による。

北日本を冠した主な企業

東北地方や北陸地方(特に富山県)を営業の拠点とする企業に多く使用されている。

他にブルボン(新潟県柏崎市)が1989年に現社名に変更するまで、「北日本食品工業」(北日本製菓)を正式な社名にしたこともあった。ジャックス信販会社:創業・登記上本店は北海道函館市)の旧称は「北日本信用販売」だった。

北日本に設置される駐日公館

諸外国の駐日外国大使館が東京都区部に設置されることから、諸外国の中には、北海道・東北・北陸の各地方を管轄区域とする駐日外国総領事館又は駐日外国領事館を札幌市仙台市又は新潟市に設置している。この項目では、北海道・東北・北陸の各地方に設置される駐日外国総領事館(駐日外国名誉総領事館を除く)および駐日外国領事館(駐日外国名誉領事館を除く)を列挙する。出典は、『外務省・駐日外国公館リスト』アジア北東アジア東南アジア南アジアに限る)、北米中南米欧州中央アジアおよびカフカス諸国を含む)、大洋州(オセアニア)、中東西アジア)、アフリカの7ページに分割して掲載されている)による。

注釈

  1. ^ 東北日本・東日本と同義。地体構造・地質・地形上では、しばしば東北日本・東日本と同義[2]
  2. ^ 北国は北陸と同義で、北日本と部分的に重なる[2]。「中世以降、明治期まで使用された日本列島日本海側北部の地方, とくに新潟以北[3]
  3. ^ 北陸道の諸国[4]

出典

参考文献

関連項目


 

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